【自己資本比率の推移】ＮＳＷ(9739)
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ＮＳＷ 【業種】情報・通信業 【市場】東証プライム)
自己資本比率（％）＝（自己資本÷総資産）×100
自己資本とは、返済する必要のない株主資本のことで、会社の安全性を調べるときに参考にする指標です。総資産に占める自己資本の割合が大きければ大きいほど、安全性が高いと判断されます。※銀行は、負債の部に計上される預金が事業活動の主な原資となっているため、自己資本比率が他業種より低くなります。
業種別の自己資本比率中央値一覧
自己資本比率の大きい銘柄（情報・通信業）ランキング
自己資本比率の推移(%)
| 決算期 | 実績値 | 参考(情報・通信業の自己資本比率) | |||
|---|---|---|---|---|---|
| 自己資本比率 | 増減率% | - | 中央値 | 平均値 | |
| 2014年3月31日 | 64% | - | 連結 | 63.3 | 60.14 |
| 2015年3月31日 | 65.7% | +2.7 | 連結 | 63.2 | 59.22 |
| 2016年3月31日 | 67.3% | +2.4 | 連結 | 62.6 | 59.18 |
| 2017年3月31日 | 68.6% | +1.9 | 連結 | 62.7 | 59.15 |
| 2018年3月31日 | 68.2% | △0.6 | 連結 | 62.5 | 58.48 |
| 2019年3月31日 | 68% | △0.3 | 連結 | 62 | 58.35 |
| 2020年3月31日 | 70% | +2.9 | 連結 | 62.6 | 57.9 |
| 2021年3月31日 | 72.3% | +3.3 | 連結 | 63.3 | 58.31 |
| 2022年3月31日 | 72% | △0.4 | 連結 | 62.7 | 57.55 |
| 2023年3月31日 | 73.5% | +2.1 | 連結 | 62.6 | 56.8 |
| 2024年3月31日 | 75.2% | +2.3 | 連結 | 61.9 | 55.34 |
| 2025年3月31日 | 75.1% | △0.1 | 連結 | 63.9 | 57.86 |
| 2026年3月31日 | 76.9% | +2.4 | 連結 | - | - |
日本：日本基準 国際：国際会計基準（IFRS）
株価等と自己資本比率の関係
配当金／指標
配当利回りと配当性向の推移年収の推移自己資本比率自己資本利益率（ROE）PER（実績）の推移PBR（実績）の推移ミックス係数の推移粗利率の推移売上高営業利益率の推移売上高経常利益率の推移売上高純利益率の推移
財務三表
貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額（2026年3月31日）の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、収益全体に対する比率を示しています。
売上高（100%／524億3,100万円）
資産合計（103.2%／492億8,900万円）
売上原価（79.5%／416億6,900万円）
純資産合計（79.3%／378億9,100万円）
現金及び預金（41.1%／196億5,000万円）
受取手形売掛金及び契約資産（31.6%／151億500万円）
負債合計（23.9%／113億9,700万円）
売上総利益（20.5%／107億6,200万円）
経常利益（10.6%／55億3,300万円）
税金等調整前当期純利益（10.1%／53億100万円）
営業利益（10.1%／52億9,000万円）
当期純利益（7.1%／37億900万円）
親会社株主に帰属する当期純利益（7.1%／37億900万円）
買掛金（7.7%／36億8,800万円）
営業キャッシュフロー（27億8,800万円）
給料及び賞与（3.3%／17億1,600万円）
法人税等合計（3%／15億9,100万円）
法人税住民税及び事業税（2.8%／14億5,500万円）
仕掛品（2.7%／12億9,200万円）
賞与引当金（2.5%／12億300万円）
商品（1.9%／9億1,500万円）
未払法人税等（1.4%／6億7,400万円）
未払消費税等（1%／4億6,100万円）
業務委託費（0.8%／4億3,700万円）
賃借料（0.7%／3億6,100万円）
福利厚生費（0.6%／3億3,700万円）
通信交通費（0.5%／2億4,100万円）
電子記録債権（0.5%／2億3,500万円）
執行役員報酬（0.4%／2億2,900万円）
役員報酬（0.4%／2億2,900万円）
法人税等調整額（0.3%／1億3,500万円）
退職給付費用（0.1%／6,200万円）
工事損失引当金（0.1%／4,900万円）
貯蔵品（0%／100万円）
財務キャッシュフロー（△12億8,900万円）
投資キャッシュフロー（△16億1,800万円）
※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。
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