【配当利回りと配当性向の推移】富士ソフト(9749)

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富士ソフト(9749)の株価 業績

四半期ごとの推移 進捗率の推移


富士ソフト 【業種】情報・通信業 【市場】東証プライム)

意味配当性向は、最終利益の何割を配当に回しているかを見る指標で、株主還元の割合をあらわす指標です。式は、(1株当たりの配当金÷1株当たりの最終利益)×100で求められます。

年間配当金の推移

富士ソフトの年間配当金推移

決算期年間配当 (中間配当)利回り配当性向分割/併合
2013年4月1日~2013年12月31日10.5円 (7円) 0.87%17.69%-
2014年1月1日~2014年12月31日14円 (7円) 1.14%17.89%-
2015年1月1日~2015年12月31日14円 (7円) 1.05%17.71%-
2016年1月1日~2016年12月31日14.5円 (7円) 1.05%17.94%-
2017年1月1日~2017年12月31日16.5円 (7.5円) 0.91%17.81%-
2018年1月1日~2018年12月31日18.5円 (9円) 0.89%17.77%-
2019年1月1日~2019年12月31日21円 (10円) 1%16.77%-
2020年1月1日~2020年12月31日25.5円 (14円) 0.99%18.62%-
2021年1月1日~2021年12月31日26円 (13円) 0.94%17.84%-
2022年1月1日~2022年12月31日63.5円 (27円) 1.68%35.03%-
2023年1月1日~2023年12月31日68.5円 (68円) 1.16%36.34%2023/6/29分割(1:2)
2024年1月1日~2024年12月31日42円 (42円) 0.42%12.51%-
予想利回り42円-%--

※配当利回りは、(配当金(実績)÷ 各期末の権利確定日の株価)×100で求めた数値です。
※配当金額は、株式分割または株式併合があった場合は、その比率に応じて調整した数値で表示しています。

配当政策について


株価等との関係

         

       

と株価との比較

意味配当性向は、最終利益の何割を配当に回しているかを見る指標で、株主還元の割合をあらわす指標です。式は、(1株当たりの配当金÷1株当たりの最終利益)×100で求められます。





財務三表

富士ソフトの貸借対照表

富士ソフトの損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2024年12月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

売上高100%/3,174億8,200万円
資産合計(100%/2,586億9,900万円)
売上原価76.5%/2,428億8,300万円
株主資本合計(55.2%/1,427億300万円)
純資産合計(54.8%/1,416億5,400万円)
負債合計(45.2%/1,170億4,400万円)
利益剰余金(44%/1,137億8,700万円)
流動負債合計(42.5%/1,099億3,600万円)
売上総利益23.5%/745億9,800万円
受取手形売掛金及び契約資産(27.4%/709億2,200万円)
短期借入金(15.6%/404億8,000万円)
現金及び預金(13.8%/356億6,000万円)
税金等調整前当期純利益9.2%/292億4,300万円
資本金(10.1%/262億円)
営業利益6.9%/220億3,300万円
経常利益6.9%/218億1,700万円
当期純利益6.7%/213億6,800万円
親会社株主に帰属する当期純利益6.7%/211億4,700万円
従業員給料6.5%/207億800万円
営業キャッシュフロー(162億3,900万円)
支払手形及び買掛金(5.9%/152億8,600万円)
賞与引当金(4.5%/116億8,600万円)
1年内返済予定の長期借入金(3.3%/85億6,600万円)
特別利益合計2.5%/80億3,200万円
固定資産売却益2.5%/79億7,800万円
法人税等合計2.5%/78億7,400万円
法人税住民税及び事業税2.3%/74億2,700万円
固定負債合計(2.7%/71億700万円)
資本剰余金(2.7%/70億1,100万円)
未払費用(2.3%/58億9,900万円)
未払法人税等(1.8%/45億6,500万円)
投資キャッシュフロー(43億9,900万円)
退職給付に係る負債(1.6%/41億1,000万円)
法定福利費1.2%/39億6,100万円
仕掛品(1.5%/38億5,900万円)
その他有価証券評価差額金(1.2%/30億9,600万円)
賞与引当金繰入額0.8%/26億円
有価証券(1%/25億円)
非支配株主持分(0.8%/21億9,800万円)
租税公課0.7%/21億8,300万円
支払手数料0.6%/20億600万円
事務用品費0.5%/17億3,700万円
採用研修費0.5%/15億3,100万円
福利厚生費0.4%/13億4,100万円
為替換算調整勘定(0.4%/11億5,500万円)
退職給付費用0.4%/11億1,500万円
地代家賃0.3%/10億8,500万円
商品(0.4%/10億4,900万円)
役員報酬0.3%/9億1,000万円
新株予約権(0.3%/7億6,700万円)
旅費及び交通費0.2%/7億1,100万円
特別損失合計0.2%/6億500万円
広告宣伝費0.2%/5億4,100万円
助成金返還引当金(0.2%/4億7,700万円)
工事損失引当金(0.2%/4億6,200万円)
法人税等調整額0.1%/4億4,700万円
補償損失引当金(0.2%/4億3,500万円)
役員退職慰労引当金(0.2%/4億3,300万円)
役員賞与引当金繰入額0.1%/3億4,600万円
役員賞与引当金(0.1%/3億4,600万円)
補償損失引当金繰入額0.1%/3億3,000万円
長期借入金(0.1%/1億9,100万円)
事業構造改善費用0.1%/1億7,000万円
原材料及び貯蔵品(0%/9,000万円)
減損損失0%/5,300万円
事務所移転費用0%/4,000万円
事業撤退損失引当金(0%/1,400万円)
固定資産売却損0%/1,000万円
繰延ヘッジ損益(0%/600万円)
事業構造改善引当金(0%/500万円)
退職給付に係る調整累計額(-%/△15億4,000万円)
その他の包括利益累計額合計(-%/△40億1,400万円)
自己株式(-%/△42億9,500万円)
土地再評価差額金(-%/△67億3,300万円)
財務キャッシュフロー(△214億3,800万円)

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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