【営業キャッシュフローの推移】日建工学(9767)

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日建工学　【業種】サービス業　【市場】東証スタンダード)

営業活動によって動いた現金等の流れを表す増減額を営業キャッシュフローといいます。
例：商品の仕入れで現金が出ていった。売上金が入ってきて現金が増えたなど
※上場企業のキャッシュフロー計算書では、当期純利益から逆算（現金がうごいていないものを加減）して、現金の動き（営業キャッシュフロー）を計算する間接法という計算方法がよく用いられます。

会計期間内において、現金及び現金同等物（以下「現金等」）がどのような理由で増えて、どのような理由で減ったのかを表す計算書をキャッシュフロー計算書といいます。

営業キャッシュフローの推移（単位：100万円）

決算期	営業キャッシュフロー	増減率%	-	会計基準
2014年3月31日	4億2,488万9,000円	-	連結	日本
2015年3月31日	1,824万2,000円	△95.7	連結	日本
2016年3月31日	△5億9,580万6,000円	-	連結	日本
2017年3月31日	7億5,899万9,000円	-	連結	日本
2018年3月31日	6億1,137万2,000円	△19.5	連結	日本
2019年3月31日	6億4,822万円	+6	連結	日本
2020年3月31日	4億3,147万5,000円	△33.4	連結	日本
2021年3月31日	20億9,714万4,000円	+386	連結	日本
2022年3月31日	7億9,501万6,000円	△62.1	連結	日本
2023年3月31日	6億3,264万3,000円	△20.4	連結	日本
2024年3月31日	6億5,850万7,000円	+4.1	連結	日本
2025年3月31日	9,479万9,000円	△85.6	連結	日本
2026年3月31日	2億2,778万5,000円	+140.3	連結	日本

日本：日本基準　　国際：国際会計基準（IFRS）

株価等との関係

と株価との比較

日建工学のキャッシュフロー計算書から一部抜粋

		(単位：千円)
	前連結会計年度 (自　2024年４月１日　至　2025年３月31日)	当連結会計年度 (自　2025年４月１日　至　2026年３月31日)
営業活動によるキャッシュ・フロー
税金等調整前当期純利益	412,151	436,543
減価償却費	132,945	162,705
貸倒引当金の増減額（△は減少）	△3,257	9,723
退職給付に係る資産又は負債の増減額（△は減少）	△51,724	△12,327
株式給付引当金の増減額（△は減少）	5,444	4,314
受取利息及び受取配当金	△30,698	△36,657
支払利息	3,581	2,736
固定資産売却損益（△は益）	△441	1,207
為替差損益（△は益）	59	76
売上債権の増減額（△は増加）	500,816	77,882
棚卸資産の増減額（△は増加）	△53,507	37,909
仕入債務の増減額（△は減少）	△721,552	△362,899
契約負債の増減額（△は減少）	12,430	△12,430
未払又は未収消費税等の増減額	19,262	△8,262
その他	△38,297	23,618
小計	187,211	324,140
利息及び配当金の受取額	30,696	36,635
利息の支払額	△3,601	△2,748
法人税等の支払額	△119,507	△136,151
法人税等の還付額	－	5,909
営業活動によるキャッシュ・フロー	94,799	227,785
投資活動によるキャッシュ・フロー

現金及び現金同等物の増減額（△は減少）	△199,438	△185,640
現金及び現金同等物の期首残高	2,934,943	2,735,505
現金及び現金同等物の期末残高	2,735,505	2,549,864