【営業キャッシュフローの推移】藤井産業(9906)

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藤井産業(9906)の株価 業績

四半期ごとの推移 進捗率の推移


藤井産業 【業種】卸売業 【市場】東証スタンダード)

意味営業活動によって動いた現金等の流れを表す増減額を営業キャッシュフローといいます。
例:商品の仕入れで現金が出ていった。売上金が入ってきて現金が増えたなど
※上場企業のキャッシュフロー計算書では、当期純利益から逆算(現金がうごいていないものを加減)して、現金の動き(営業キャッシュフロー)を計算する間接法という計算方法がよく用いられます。

会計期間内において、現金及び現金同等物(以下「現金等」)がどのような理由で増えて、どのような理由で減ったのかを表す計算書をキャッシュフロー計算書といいます。

営業キャッシュフローの推移(単位:100万円)

決算期営業キャッシュフロー増減率%-会計基準
2014年3月31日32億4,139万2,000円-連結 日本
2015年3月31日19億4,237万2,000円△40.1連結 日本
2016年3月31日34億5,766万2,000円+78連結 日本
2017年3月31日7億1,650万8,000円△79.3連結 日本
2018年3月31日24億9,978万7,000円+248.9連結 日本
2019年3月31日21億3,263万6,000円△14.7連結 日本
2020年3月31日15億4,862万6,000円△27.4連結 日本
2021年3月31日53億3,058万1,000円+244.2連結 日本
2022年3月31日36億8,690万9,000円△30.8連結 日本
2023年3月31日17億8,575万4,000円△51.6連結 日本
2024年3月31日19億3,556万2,000円+8.4連結 日本
2025年3月31日52億4,378万円+170.9連結 日本
2026年3月31日40億1,600万円△23.4連結

日本:日本基準  国際:国際会計基準(IFRS)


株価等との関係

         

       

と株価との比較






財務三表

藤井産業の貸借対照表

藤井産業の損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2026年3月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

売上高100%/1,058億5,600万円
売上原価83.5%/884億3,600万円
資産合計(100%/699億4,900万円)
純資産合計(63.4%/443億4,100万円)
株主資本合計(57.5%/402億1,700万円)
利益剰余金(53.2%/372億2,800万円)
受取手形売掛金及び契約資産(36.8%/257億2,500万円)
負債合計(36.6%/256億800万円)
流動負債合計(32.6%/228億1,300万円)
現金及び預金(31.7%/221億3,900万円)
売上総利益16.5%/174億2,000万円
支払手形及び買掛金(21.8%/152億7,600万円)
販売費及び一般管理費10.6%/112億2,000万円
税金等調整前当期純利益6.9%/72億9,100万円
経常利益6.4%/68億2,000万円
営業利益5.9%/61億9,900万円
営業キャッシュフロー(52億4,378万円)
当期純利益4.8%/50億3,900万円
商品(4.7%/32億6,900万円)
契約負債(4.5%/31億3,900万円)
固定負債合計(4%/27億9,500万円)
非支配株主持分(3.8%/26億7,900万円)
法人税住民税及び事業税2.2%/23億3,900万円
法人税等合計2.1%/22億5,100万円
資本剰余金(3%/20億7,500万円)
資本金(2.7%/18億8,300万円)
未払法人税等(2.1%/14億8,600万円)
その他の包括利益累計額合計(2.1%/14億4,400万円)
未成工事支出金(2%/13億9,400万円)
その他有価証券評価差額金(1.9%/13億3,800万円)
賞与引当金(1.8%/12億6,100万円)
退職給付に係る負債(1.3%/9億2,100万円)
繰延税金負債(0.7%/4億7,100万円)
仕入割引0.3%/3億4,900万円
役員賞与引当金(0.2%/1億6,800万円)
資産除去債務(0.2%/1億6,300万円)
受取配当金0.1%/1億2,100万円
リース債務(0.2%/1億1,300万円)
退職給付に係る調整累計額(0.2%/1億600万円)
受取賃貸料0.1%/5,600万円
持分法による投資利益0%/5,000万円
役員退職慰労引当金(0.1%/3,700万円)
原材料及び貯蔵品(0%/2,400万円)
受取利息0%/1,400万円
工事損失引当金(0%/800万円)
法人税等調整額-%/△8,700万円
自己株式(-%/△9億7,000万円)
財務キャッシュフロー(△14億4,758万1,000円)
投資キャッシュフロー(△27億5,755万9,000円)

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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