【自己資本比率の推移】スズケン(9987)

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スズケン(9987)の株価 業績

四半期ごとの推移 進捗率の推移


スズケン 【業種】卸売業 【市場】東証プライム)

意味自己資本比率(%)=(自己資本÷総資産)×100
自己資本とは、返済する必要のない株主資本のことで、会社の安全性を調べるときに参考にする指標です。総資産に占める自己資本の割合が大きければ大きいほど、安全性が高いと判断されます。※銀行は、負債の部に計上される預金が事業活動の主な原資となっているため、自己資本比率が他業種より低くなります。

業種別の自己資本比率中央値一覧

自己資本比率の大きい銘柄(卸売業)ランキング

自己資本比率の推移(%)

スズケンの自己資本比率の推移

決算期 実績値 参考(卸売業の自己資本比率)
自己資本比率増減率%- 中央値平均値
2014年3月31日31.7%-連結 43.743.84
2015年3月31日33.8%+6.6連結 45.445.14
2016年3月31日33.4%△1.2連結 44.7545.84
2017年3月31日35.7%+6.9連結 45.845.87
2018年3月31日34.5%△3.4連結 45.6846.15
2019年3月31日33.7%△2.3連結 46.346.28
2020年3月31日37%+9.8連結 47.1247.39
2021年3月31日37.4%+1.1連結 47.647.46
2022年3月31日36.6%△2.1連結 46.7546.72
2023年3月31日35.9%△1.9連結 47.8547.51
2024年3月31日33.9%△5.6連結 48.5548.59
2025年3月31日36.6%+8連結 47.245.72

日本:日本基準  国際:国際会計基準(IFRS)


株価等との関係

         

       

と株価との比較





財務三表

スズケンの貸借対照表

スズケンの損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2025年3月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

売上高100%/2兆3,999億5,200万円
売上原価92%/2兆2,077億2,000万円
資産合計(100%/1兆1,138億3,100万円)
負債合計(63.4%/7,064億1,000万円)
流動負債合計(61%/6,791億1,400万円)
支払手形及び買掛金(57.1%/6,357億5,200万円)
受取手形及び売掛金(47.1%/5,241億3,400万円)
純資産合計(36.6%/4,074億2,000万円)
株主資本合計(33.9%/3,775億6,900万円)
利益剰余金(29.8%/3,323億7,500万円)
売上総利益8%/1,922億3,100万円
販売費及び一般管理費6.5%/1,551億600万円
商品及び製品(13.2%/1,466億6,800万円)
現金及び預金(9.2%/1,026億5,500万円)
税金等調整前当期純利益2.1%/502億8,700万円
有価証券(3.5%/389億2,700万円)
経常利益1.6%/388億3,000万円
営業利益1.5%/371億2,500万円
当期純利益1.4%/345億300万円
親会社株主に帰属する当期純利益1.4%/344億9,600万円
その他有価証券評価差額金(2.9%/327億7,300万円)
資本剰余金(2.9%/321億4,700万円)
その他の包括利益累計額合計(2.7%/297億2,200万円)
固定負債合計(2.5%/272億9,600万円)
投資キャッシュフロー(203億7,800万円)
仕入割戻し等未収入金(1.6%/176億4,700万円)
繰延税金負債(1.6%/174億1,300万円)
法人税等合計0.7%/157億8,300万円
法人税住民税及び事業税0.6%/153億3,900万円
特別利益合計0.6%/142億200万円
資本金(1.2%/135億4,600万円)
投資有価証券売却益0.5%/120億5,900万円
未払法人税等(0.9%/99億4,900万円)
賞与引当金(0.8%/92億9,300万円)
原材料及び貯蔵品(0.5%/50億5,200万円)
独占禁止法関連損失引当金(0.3%/30億9,000万円)
営業外収益合計0.1%/28億6,800万円
特別損失合計0.1%/27億4,400万円
為替換算調整勘定(0.2%/23億6,500万円)
退職給付に係る負債(0.2%/21億8,600万円)
関係会社株式売却益0.1%/18億5,600万円
仕掛品(0.1%/14億7,000万円)
受取配当金0.1%/13億8,600万円
減損損失0.1%/12億4,700万円
再評価に係る繰延税金負債(0.1%/11億7,800万円)
営業外費用合計0%/11億6,300万円
投資有価証券評価損0%/11億2,500万円
持分法による投資損失0%/6億3,600万円
法人税等調整額0%/4億4,300万円
固定資産除売却損0%/3億1,800万円
不動産賃貸料0%/2億9,000万円
不動産賃貸費用0%/2億6,200万円
受取利息0%/1億8,200万円
固定資産売却益0%/1億6,600万円
非支配株主持分(0%/1億2,800万円)
支払利息0%/4,100万円
自己株式(-%/△4億9,900万円)
退職給付に係る調整累計額(-%/△6億1,300万円)
土地再評価差額金(-%/△48億300万円)
財務キャッシュフロー(△354億8,300万円)
営業キャッシュフロー(△650億7,900万円)

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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