【粗利率の推移】コタ(4923)

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コタ(4923)の株価 業績

四半期ごとの推移 進捗率の推移

最新決算のポイント 2027年3月期 第2四半期(中間期)決算短信〔日本基準〕(非連結)(2026年11月5日発表)

2027年3月期 第2四半期(中間期)累計は、売上高36.0億円(前年同期比+1.6%)、営業利益0百万円(赤字転落)、純利益20百万円(前年同期比-85.0%)と、増収・営業利益は赤字転落でした。

通期の会社予想(営業利益18.3億円、前期比-8.3%)に対する進捗率は0.0%で、目安の50%を下回るペースです。

決算発表と同時の配当予想の修正はありません(2026年7月30日公表の20円のまま)。年間配当は20円の予定(前期20円)で、前期と同額。

今期の成績(増減の理由)
当中間会計期間におけるわが国経済は、雇用・所得環境の改善や各種政策の効果により、景気は緩やかな持ち直しの動きがみられました。一方で、原材料・エネルギー価格の高騰や物価上昇による個人消費への影響が懸念される等、先行きは不透明な状況が続いております。
美容業界におきましては、美容室経営の二極分化が進んでおり、多くの美容室では来店客数の減少や客単価の伸び悩み、生産性の低下等、依然として厳しい状況が続いております。
このような状況の中、コタにおきましては「女性は髪からもっと美しくなれる」というコーポレートスローガンのもと、美容室でのカウンセリングを通じて、来店客に対して付加価値の高いヘアケア提案を行っております。特に、ヘアケアの基本であるシャンプー及びトリートメントの主力ブランド「コタ アイ ケア」を中心に美容室での販売を推進することで、多くの「女性のキレイ」を髪から応援しております。また、創業精神である「美容業界(美容室経営)の近代化」をベースに、独自のビジネスモデルである「トイレタリーの販売を中心とした店販戦略」と「旬報店システムを軸としたコンサルティング・セールス」を引き続き展開し、美容室の業績向上に向けた提案や経営に関する支援を行っております。
売上高につきましては、店販戦略の主力である「コタ アイ ケア」の販売が堅調に推移したことに加え、2026年5月に発売したトイレタリーの新製品「コタヘッドスパ ピュレス」の販売が好調であったことから、前中間会計期間を上回りました。
また、売上原価につきましては、増収に伴う増加や原材料費の上昇等により前中間会計期間を上回りました。販売費及び一般管理費につきましては、人件費等の増加により前中間会計期間を上回りました。
これらの結果、当中間会計期間の売上高は3,599百万円(前中間会計期間比1.6%増)、営業損失は0百万円(前中間会計期間は営業利益153百万円)、経常利益は68百万円(前中間会計期間比66.6%減)、中間純利益は20百万円(前中間会計期間比84.6%減)となりました。コタは営業戦略上、売上高及び各利益の構成比率は下半期のウエイトが大きくなっているため、通期の業績に対して、当中間会計期間の業績が与える影響は小さいものと判断しております。
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なお、コタは美容室向けの頭髪用化粧品及び医薬部外品の製造、販売事業の単一セグメントであるため、セグメント情報の開示は行っておりませんが、売上高の内訳は以下のとおりであります。
コタは、2つのミッションである「世の中の美容室を一軒でも多く近代経営に導く」と「世の中の女性を一人でも多く髪から美しくする」を実現するために、トイレタリーの販売を中心とした「店販」を推進しながら、美容室の経営改善システムである「旬報店システム」を軸とした美容室の経営コンサルティング(コンサルティング・セールス)を展開することで、成長・繁栄につながるさまざまな提案を美容室に行っております。
そのため売上高に占めるトイレタリーの割合は、同業他社に比べ高いことが特徴であります。
業績の見通し
コタは営業戦略上、売上高及び各利益の構成比率は下半期のウエイトが大きく、中間会計期間における利益の構成比率は小さくなっております。当中間会計期間の営業損失、経常利益及び中間純利益が通期の業績に与える影響は、小さいものと判断しております。
第3四半期以降につきましては、美容業界の繁忙期と重なることに加え、11月から12月にかけてコタ製品の販売コンクールである「コタ全国店販コンクール」を開催しており、「コタ アイ ケア」並びに「コタクチュール」を中心としたトイレタリーの需要増加を見込む一方で、人件費を中心とした販売費及び一般管理費の増加を見込んでいることから、現時点において2026年7月30日に公表いたしました業績予想に変更はございません。

※解説は決算短信の数値から自動作成。理由・見通しは決算短信の添付資料(定性的情報)より抜粋


コタ 【業種】化学 【市場】東証プライム)

意味売上高から売上原価をひいたものを売上総利益または粗利(あらり)といいます。

売上総利益率(粗利率)=(売上総利益÷売上高)×100

業種別の粗利率中央値一覧

粗利率の大きい銘柄(化学)ランキング

粗利率の推移(%)

決算期 実績値 参考(化学業の粗利率)
粗利率増減率%- 中央値平均値
2014年3月31日71.11-個別 24.9628.36
2015年3月31日71.66+0.8個別 25.4228.65
2016年3月31日71.56△0.1個別 27.4430.14
2017年3月31日73.08+2.1個別 28.4831.19
2018年3月31日73.32+0.3個別 28.2630.8
2019年3月31日74.16+1.2個別 27.5830.15
2020年3月31日75.18+1.4個別 27.8430.51
2021年3月31日75.64+0.6個別 28.431.83
2022年3月31日71.42△5.6個別 29.1631.73
2023年3月31日71.33△0.1個別 27.0130.24
2024年3月31日69.78△2.2個別 27.3731.13
2025年3月31日69.55△0.3個別 30.734.73
2026年3月31日69.38△0.3個別 --

日本:日本基準  国際:国際会計基準(IFRS)


株価等と粗利率の関係

         

       





財務三表

コタの貸借対照表

コタの損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2026年3月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

資産合計(112.6%/158億4,860万7,000円)
純資産合計(85.9%/120億8,665万6,000円)
製品売上高(-%/95億1,939万9,000円)
売上総利益(-%/66億6,281万7,000円)
現金及び預金(43%/60億5,070万5,000円)
販売費及び一般管理費(-%/46億6,714万1,000円)
負債合計(26.7%/37億6,195万1,000円)
流動負債合計(17.5%/24億5,682万9,000円)
経常利益(-%/20億6,505万4,000円)
税引前当期純利益(-%/20億3,803万9,000円)
営業利益(-%/19億9,567万5,000円)
営業キャッシュフロー(17億8,466万5,000円)
売掛金(11.8%/16億5,792万8,000円)
商品及び製品(11.1%/15億5,890万1,000円)
当期純利益(-%/14億3,568万1,000円)
未払金(6.7%/9億4,775万9,000円)
法人税等合計(-%/6億235万8,000円)
法人税住民税及び事業税(-%/5億9,389万9,000円)
未払法人税等(4.2%/5億9,300万円)
原材料及び貯蔵品(3.4%/4億8,061万2,000円)
賞与引当金(2.2%/3億1,313万6,000円)
未払費用(1.6%/2億1,825万5,000円)
買掛金(1.2%/1億7,282万1,000円)
未払消費税等(0.9%/1億3,262万8,000円)
有価証券(0.4%/5,000万円)
前払費用(0.3%/4,884万9,000円)
預り金(0.3%/3,965万円)
仕掛品(0.3%/3,613万9,000円)
商品売上高(-%/3,400万6,000円)
システム障害対応費用引当金(0.2%/2,701万5,000円)
法人税等調整額(-%/845万9,000円)
財務キャッシュフロー(△5億5,611万3,000円)
投資キャッシュフロー(△8億4,532万4,000円)

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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