【自己資本比率の推移】富士ピー・エス(1848)

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富士ピー・エス(1848)の株価 業績

四半期ごとの推移 進捗率の推移


富士ピー・エス 【業種】建設業 【市場】東証スタンダード)

意味自己資本比率(%)=(自己資本÷総資産)×100
自己資本とは、返済する必要のない株主資本のことで、会社の安全性を調べるときに参考にする指標です。総資産に占める自己資本の割合が大きければ大きいほど、安全性が高いと判断されます。※銀行は、負債の部に計上される預金が事業活動の主な原資となっているため、自己資本比率が他業種より低くなります。

業種別の自己資本比率中央値一覧

自己資本比率の大きい銘柄(建設業)ランキング

自己資本比率の推移(%)

富士ピー・エスの自己資本比率の推移

決算期 実績値 参考(建設業の自己資本比率)
自己資本比率増減率%- 中央値平均値
2014年3月31日32.6%-連結 4142.96
2015年3月31日30.9%△5.2連結 44.844.97
2016年3月31日32.9%+6.5連結 45.746.31
2017年3月31日34.2%+4連結 48.348.2
2018年3月31日34.5%+0.9連結 49.449.05
2019年3月31日35.4%+2.6連結 50.349.5
2020年3月31日34%△4連結 51.850.98
2021年3月31日37.2%+9.4個別 53.453.19
2022年3月31日35.4%△4.8連結 55.3554.23
2023年3月31日34.5%△2.5連結 5553.63

日本:日本基準  国際:国際会計基準(IFRS)


株価等との関係

         

       

と株価との比較





財務三表

富士ピー・エスの貸借対照表

富士ピー・エスの損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2023年3月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

資産合計(100%/287億9,100万円)
売上高100%/268億4,300万円
売上原価87.4%/234億7,000万円
流動資産合計(67.3%/193億7,500万円)
負債合計(65.5%/188億6,200万円)
流動負債合計(57.2%/164億7,600万円)
受取手形完成工事未収入金等(52.9%/152億2,000万円)
純資産合計(34.5%/99億2,800万円)
株主資本合計(34.2%/98億3,800万円)
固定資産合計(32.7%/94億1,500万円)
有形固定資産合計(27%/77億6,100万円)
利益剰余金(21.1%/60億6,400万円)
短期借入金(17.9%/51億4,300万円)
土地(12.5%/36億900万円)
預り金(12.5%/36億100万円)
支払手形工事未払金等(12.3%/35億3,200万円)
売上総利益12.6%/33億7,200万円
販売費及び一般管理費11.7%/31億5,100万円
固定負債合計(8.3%/23億8,600万円)
資本金(8.3%/23億7,900万円)
現金預金(8.1%/23億2,100万円)
建物構築物純額(7.9%/22億7,300万円)
電子記録債務(7.8%/22億5,100万円)
資本剰余金(6.1%/17億7,000万円)
財務キャッシュフロー(13億2,700万円)
長期借入金(4.3%/12億4,000万円)
投資その他の資産合計(3.9%/11億3,500万円)
未収消費税等(3.4%/9億8,900万円)
未成工事受入金(3%/8億5,800万円)
退職給付に係る負債(2.6%/7億3,800万円)
退職給付に係る資産(1.9%/5億5,100万円)
無形固定資産合計(1.8%/5億1,800万円)
のれん(1.5%/4億2,000万円)
繰延税金資産(0.8%/2億3,700万円)
税金等調整前当期純利益0.8%/2億2,600万円
経常利益0.8%/2億2,600万円
製品(0.8%/2億2,200万円)
営業利益0.8%/2億2,100万円
材料貯蔵品(0.7%/1億9,600万円)
投資有価証券(0.6%/1億5,900万円)
当期純利益0.5%/1億2,300万円
未収入金(0.4%/1億1,800万円)
未成工事支出金(0.4%/1億1,400万円)
株式給付引当金(0.4%/1億900万円)
法人税等合計0.4%/1億200万円
法人税住民税及び事業税0.4%/9,700万円
退職給付に係る調整累計額(0.3%/8,800万円)
営業外収益合計0.3%/8,600万円
営業外費用合計0.3%/8,100万円
建設仮勘定(0.3%/7,500万円)
社債(0.2%/6,300万円)
未払法人税等(0.2%/4,900万円)
支払利息0.1%/3,500万円
物品売却益0.1%/3,200万円
固定資産処分損0.1%/2,200万円
支払保証料0.1%/1,900万円
完成工事補償引当金(0.1%/1,700万円)
工事損失引当金(0.1%/1,600万円)
リース資産純額(0.1%/1,500万円)
固定資産処分益0%/1,300万円
法人税等調整額0%/400万円
貸倒引当金(-%/△400万円)
自己株式(-%/△3億7,600万円)
営業キャッシュフロー(△11億6,200万円)

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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