【配当利回りと配当性向の推移】日本電波工業(6779)

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日本電波工業(6779)の株価 業績

四半期ごとの推移 進捗率の推移


日本電波工業 【業種】電気機器 【市場】東証プライム)

意味配当性向は、最終利益の何割を配当に回しているかを見る指標で、株主還元の割合をあらわす指標です。式は、(1株当たりの配当金÷1株当たりの最終利益)×100で求められます。

年間配当金の推移

日本電波工業の年間配当金推移

決算期年間配当 (中間配当)利回り分割/併合
2013年4月1日~2014年3月31日20円 (10円) 2.48%-
2014年4月1日~2015年3月31日20円 (10円) 1.9%-
2015年4月1日~2016年3月31日20円 (10円) 2.62%-
2016年4月1日~2017年3月31日20円 (10円) 2.45%-
2017年4月1日~2018年3月31日10円 (10円) 1.5%-
2018年4月1日~2019年3月31日0円 (0円) 0%-
2019年4月1日~2020年3月31日0円 (0円) 0%-
2020年4月1日~2021年3月31日0円 (0円) 0%-
2021年4月1日~2022年3月31日5円 (0円) 0.4%-
2022年4月1日~2023年3月31日20円 (10円) 1.55%-
予想利回り-1.67%-

※配当利回りは、(配当金(実績)÷ 各期末の権利確定日の株価)×100で求めた数値です。
※配当金額は、株式分割または株式併合があった場合は、その比率に応じて調整した数値で表示しています。


株価等との関係

           

       

と株価との比較

意味配当性向は、最終利益の何割を配当に回しているかを見る指標で、株主還元の割合をあらわす指標です。式は、(1株当たりの配当金÷1株当たりの最終利益)×100で求められます。





財務三表

日本電波工業の貸借対照表

日本電波工業の損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2023年3月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

資産合計(100%/641億6,200万円)
売上高100%/525億800万円
流動資産合計(62.7%/402億4,700万円)
負債合計(62.6%/401億6,300万円)
売上原価68.7%/360億9,700万円
非流動負債合計(44.2%/283億8,600万円)
資本合計(37.4%/239億9,800万円)
非流動資産合計(37.3%/239億1,500万円)
有形固定資産(27.3%/175億300万円)
売上総利益31.3%/164億1,000万円
利益剰余金(22.5%/144億5,700万円)
営業債権(20%/128億6,300万円)
棚卸資産(20%/128億3,000万円)
流動負債合計(18.4%/117億7,700万円)
現金及び現金同等物(16%/102億8,800万円)
営業債務その他の未払勘定(13.6%/87億1,400万円)
営業利益15.9%/83億2,700万円
販売費及び一般管理費14.7%/77億2,200万円
税引前当期利益14.2%/74億5,000万円
営業キャッシュフロー(65億6,400万円)
当期包括利益12.4%/65億3,300万円
当期利益11.7%/61億2,300万円
資本金(8.7%/55億9,600万円)
資本剰余金(5.2%/33億6,800万円)
従業員給付(3.4%/21億5,400万円)
その他の営業収益3.8%/20億1,900万円
研究開発費3.4%/17億6,600万円
繰延税金資産(2.6%/16億6,400万円)
法人所得税費用2.5%/13億2,700万円
借入金(2%/12億8,100万円)
その他の金融資産(1.6%/10億5,700万円)
金融費用1.9%/9億8,200万円
その他の営業費用1.2%/6億1,200万円
その他の資本の構成要素(0.9%/5億7,600万円)
リース負債(0.9%/5億7,500万円)
税引後その他の包括利益0.8%/4億1,000万円
未払法人所得税等(0.6%/3億5,800万円)
在外営業活動体の換算差額0.6%/3億3,800万円
無形資産(0.5%/3億3,600万円)
持分変動損益0.4%/1億9,600万円
デリバティブ負債(0.1%/4,800万円)
金融収益0.1%/3,800万円
確定給付制度の再測定0.1%/3,800万円
政府補助金繰延収益(0%/2,200万円)
繰延税金負債(0%/2,000万円)
引当金(0%/500万円)
未収法人所得税等(0%/100万円)
持分法による投資損益-%/△1億2,800万円
投資キャッシュフロー(△32億3,400万円)
財務キャッシュフロー(△35億1,900万円)

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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