東映アニメーショングループの報告セグメントは、東映アニメーショングループの構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。
東映アニメーショングループは、映像製作・販売事業、版権事業、商品販売事業及びその他事業の各事業単位で国内及び海外の包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。
従って、東映アニメーショングループは、「映像製作・販売事業」、「版権事業」及び「商品販売事業」の３つを報告セグメントとしております。
「映像製作・販売事業」は、主に劇場・テレビ向けの各種アニメ作品等を企画・製作し、作品の放映権やビデオ化権の販売、パソコン・携帯端末向けの映像配信サービス等を行っております。「版権事業」は、製作した作品に登場するキャラクターの商品化権許諾を行っております。「商品販売事業」は、キャラクター商品の開発や販売等を行っております。
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
資産については、複数の事業セグメントに共有されるため、各事業セグメントに配分しておりませんが、減価償却費は、関係する事業セグメントの利用面積等に基づき配分しております。
報告セグメントの利益は、営業利益又は損失ベースの数値であります。セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。
前連結会計年度(自 2023年４月１日 至 2024年３月31日)
（単位：百万円）
(注) １．「その他事業」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであるイベント事業であります。
２．セグメント利益の調整額△4,385百万円には、セグメント間取引消去11百万円、各報告セグメントに配分していない全社費用△4,396百万円が含まれております。全社費用は、主に東映アニメーションの総務・経理部門等の管理部門に係る費用であります。
３．セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自 2024年４月１日 至 2025年３月31日)
（単位：百万円）
(注) １．「その他事業」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであるイベント事業であります。
２．セグメント利益の調整額△4,703百万円には、セグメント間取引消去13百万円、各報告セグメントに配分していない全社費用△4,716百万円が含まれております。全社費用は、主に東映アニメーションの総務・経理部門等の管理部門に係る費用であります。
３．セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
【関連情報】
前連結会計年度（自 2023年４月１日 至 2024年３月31日）
セグメント情報の中で同様の情報が開示されているため、記載を省略しております。
セグメント情報の中で同様の情報が開示されているため、記載を省略しております。
本邦に所在している有形固定資産の額が、連結貸借対照表の有形固定資産の90％超であるため、記載を省略しております。
(単位：百万円)
当連結会計年度（自 2024年４月１日 至 2025年３月31日）
セグメント情報の中で同様の情報が開示されているため、記載を省略しております。
「アジア」、「北米」、「欧州」につきましては、一区分として管理しており、各国の外部顧客への売上高を区分することは困難であるため、国ごとの金額は記載しておりません。
本邦に所在している有形固定資産の額が、連結貸借対照表の有形固定資産の90％超であるため、記載を省略しております。
(単位：百万円)
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度（自 2023年４月１日 至 2024年３月31日）
該当事項はありません。
当連結会計年度（自 2024年４月１日 至 2025年３月31日）
(単位：百万円)
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
該当事項はありません。
【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】
該当事項はありません。
東映アニメーショングループの報告セグメントは、東映アニメーショングループの構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。
東映アニメーショングループは、映像製作・販売事業、版権事業、商品販売事業及びその他事業の各事業単位で国内及び海外の包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。
従って、東映アニメーショングループは、「映像製作・販売事業」、「版権事業」及び「商品販売事業」の３つを報告セグメントとしております。
「映像製作・販売事業」は、主に劇場・テレビ向けの各種アニメ作品等を企画・製作し、作品の放映権やビデオ化権の販売、パソコン・携帯端末向けの映像配信サービス等を行っております。「版権事業」は、製作した作品に登場するキャラクターの商品化権許諾を行っております。「商品販売事業」は、キャラクター商品の開発や販売等を行っております。
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
資産については、複数の事業セグメントに共有されるため、各事業セグメントに配分しておりませんが、減価償却費は、関係する事業セグメントの利用面積等に基づき配分しております。
報告セグメントの利益は、営業利益又は損失ベースの数値であります。セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。
前連結会計年度(自 2024年４月１日 至 2025年３月31日)
（単位：百万円）
(注) １．「その他事業」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであるイベント事業であります。
２．セグメント利益の調整額△4,703百万円には、セグメント間取引消去13百万円、各報告セグメントに配分していない全社費用△4,716百万円が含まれております。全社費用は、主に東映アニメーションの総務・経理部門等の管理部門に係る費用であります。
３．セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自 2025年４月１日 至 2026年３月31日)
（単位：百万円）
(注) １．「その他事業」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであるイベント事業であります。
２．セグメント利益の調整額△5,545百万円には、セグメント間取引消去13百万円、各報告セグメントに配分していない全社費用△5,558百万円が含まれております。全社費用は、主に東映アニメーションの総務・経理部門等の管理部門に係る費用であります。
３．セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
【関連情報】
前連結会計年度（自 2024年４月１日 至 2025年３月31日）
セグメント情報の中で同様の情報が開示されているため、記載を省略しております。
「アジア」、「北米」、「欧州」につきましては、一区分として管理しており、各国の外部顧客への売上高を区分することは困難であるため、国ごとの金額は記載しておりません。
本邦に所在している有形固定資産の額が、連結貸借対照表の有形固定資産の90％超であるため、記載を省略しております。
(単位：百万円)
当連結会計年度（自 2025年４月１日 至 2026年３月31日）
セグメント情報の中で同様の情報が開示されているため、記載を省略しております。
「アジア」、「北米」、「欧州」につきましては、一区分として管理しており、各国の外部顧客への売上高を区分することは困難であるため、国ごとの金額は記載しておりません。
本邦に所在している有形固定資産の額が、連結貸借対照表の有形固定資産の90％超であるため、記載を省略しております。
(単位：百万円)
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度（自 2024年４月１日 至 2025年３月31日）
(単位：百万円)
当連結会計年度（自 2025年４月１日 至 2026年３月31日）
(単位：百万円)
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
該当事項はありません。
【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】
該当事項はありません。