【業績の推移】東映アニメーション(4816)

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東映アニメーション(4816)の株価 業績

四半期ごとの推移 進捗率の推移

最新決算のポイント 2027年3月期 第2四半期(中間期)決算短信(日本基準)(連結)(2026年10月30日発表)

2027年3月期 第2四半期(中間期)累計は、売上高466億円(前年同期比+3.7%)、営業利益152億円(前年同期比-8.9%)、純利益119億円(前年同期比-8.4%)と、増収減益でした。

通期の会社予想(営業利益264億円、前期比-14.9%)に対する進捗率は57.4%で、目安の50%を上回るペースです。

決算発表と同時に2027年3月期の業績予想を上方修正しました。売上高 1,000億円→982億円(-1.8%)、営業利益 250億円→264億円(+5.6%)、純利益 181億円→200億円(+10.5%)。

年間配当は44円の予定(前期44円)で、前期と同額。

今期の成績(増減の理由)
当中間連結会計期間において、東映アニメーショングループでは「ワンピース」、「ドラゴンボール」シリーズ、「プリキュア」シリーズ、「デジモンアドベンチャー」シリーズといった主力作品群からの安定的な収益の確保・拡大を図りました。
この結果、当中間連結会計期間における売上高は466億12百万円(前年同期比3.7%増)、営業利益は151億61百万円(同8.9%減)、経常利益は161億82百万円(同9.6%減)、親会社株主に帰属する中間純利益は118億93百万円(同8.4%減)となりました。
セグメントごとの経営成績は次のとおりであります(セグメント間取引金額を含む)。
なお、セグメント損益は、営業利益ベースの数値であります。
1映像製作・販売事業
劇場アニメ部門では、9月に公開した「映画名探偵プリキュア!不思議な庭と2人の秘密」が好調に稼働し、増収となりました。
テレビアニメ部門では、「ワンピース」、「DIGIMON BEATBREAK」、「名探偵プリキュア!」、「おしりたんてい」、「ふしぎ駄菓子屋 銭天堂」の5作品を放送しました。前年同期と比較して新作の放送話数が増加したことに加え、ゲーム向け音声製作が好調に稼働し、増収となりました。
コンテンツ部門では、前年同期好調に推移した「ガールズバンドクライ」のブルーレイ・DVDの反動減により、減収となりました。
海外映像部門では、「ワンピース」、「ドラゴンボール」シリーズを中心に、北米・欧州における配信権販売が好調に推移したものの、アジアにおける一部配信権販売の定例契約更新・見直しの影響により、減収となりました。
その他部門では、「ドラゴンボール」シリーズの国内の配信権販売が好調に稼働し、増収となりました。
この結果、映像製作・販売事業全体では、売上高は152億40百万円(前年同期比4.9%減)、セグメント利益は44億25百万円(同32.0%減)と減収減益となりました。
2版権事業
国内版権部門では、「ドラゴンボール」シリーズ、「ワンピース」のゲーム化権販売が前年同期の勢いには至らなかったこと等から、減収となりました。
海外版権部門では、「ワンピース」の商品化権販売、「デジモンアドベンチャー」シリーズの商品化権販売及びゲーム化権販売が好調に稼働し、大幅な増収となりました。
この結果、版権事業全体では、売上高は250億83百万円(前年同期比6.0%増)、セグメント利益は130億13百万円(同0.3%増)と増収増益となりました。
3商品販売事業
商品販売部門では、「ドラゴンボール」シリーズのショップ事業が増収に寄与したことに加え、「プリキュア」シリーズのEC事業が好調に推移し、増収となりました。
この結果、売上高は44億56百万円(前年同期比24.0%増)、セグメント利益は3億61百万円(同9.5%増)と増収増益となりました。
4その他事業
その他部門では、催事イベントやキャラクターショー等を展開しました。「プリキュア」シリーズ、「ワンピース」、「ワールドトリガー」の催事が好調に稼働したこと等から、増収となりました。
この結果、売上高は21億68百万円(前年同期比15.4%増)、セグメント利益は2億31百万円(同274.5%増)と増収増益となりました。
業績の見通し
2027年3月期の連結業績予想につきましては、現時点では2026年10月28日に公表いたしました業績予想からの変更はありません。
なお、実際の業績は、東映アニメーショングループの事業を取り巻く経済環境、市場動向、為替レートの変動等様々な要因により、記述されている業績見通しとは大きく異なる結果となり得ることをご承知おきください。

※解説は決算短信の数値から自動作成。理由・見通しは決算短信の添付資料(定性的情報)より抜粋


東映アニメーション 【業種】情報・通信業 【市場】東証スタンダード)


(東映アニメーション 【業種】情報・通信業 【市場】東証スタンダード)

売上高の推移(単位:10億円)

営業利益の推移(単位:100万円)

経常利益の推移(単位:100万円)

純利益(親会社の株主に帰属する利益)の推移(単位:100万円)

EPSの推移(単位:円)


年間配当金の推移

3
決算期年間配当利回り分割/併合
2013年4月1日~2014年3月31日3円 1.73%-
2014年4月1日~2015年3月31日3円 1.27%-
2015年4月1日~2016年3月31日6.33円 1.89%-
2016年4月1日~2017年3月31日8.67円 1.95%-
2017年4月1日~2018年3月31日9.67円 1.38%2018/3/28分割(1:3)
2018年4月1日~2019年3月31日14円 1.28%-
2019年4月1日~2020年3月31日14円 1.39%-
2020年4月1日~2021年3月31日14円 0.59%-
2021年4月1日~2022年3月31日18.8円 0.92%-
2022年4月1日~2023年3月31日31円 1.18%-
2023年4月1日~2024年3月31日31円 1%2024/3/28分割(1:5)
2024年4月1日~2025年3月31日41円 1.32%-
2025年4月1日~2026年3月31日44円 1.7%-
予想利回り44.0円1.36%-

※配当利回りは、(配当金(実績)÷ 各期末の権利確定日の株価)×100で求めた数値です。
※配当金額は、株式分割または株式併合があった場合は、その比率に応じて調整した数値で表示しています。株式分割が取締役会で決定はしているものの、株式分割実施前に数値が発表されてる場合、発表された数値は株式分割が考慮されていないことがあります。株式分割が取締役会で決定はしているものの、<

配当政策について

フリーキャッシュフローの推移(単位:100万円)

営業キャッシュフローの推移(単位:100万円)

投資キャッシュフローの推移(単位:10億円)

財務キャッシュフローの推移(単位:100万円)





財務三表

東映アニメーションの貸借対照表

東映アニメーションの損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2026年3月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

資産合計(96.9%/2,022億7,100万円)
純資産合計(81.9%/1,710億3,900万円)
売上高(100%/936億6,900万円)
現金及び預金(44.4%/927億4,800万円)
売上総利益(52.5%/492億300万円)
売上原価(47.5%/444億6,500万円)
税金等調整前当期純利益(36.5%/341億7,500万円)
経常利益(35.7%/334億6,200万円)
負債合計(15%/312億3,100万円)
営業利益(33.1%/310億1,800万円)
受取手形及び売掛金(12.9%/269億3,100万円)
流動負債合計(12.7%/265億1,000万円)
親会社株主に帰属する当期純利益(26.8%/250億7,000万円)
当期純利益(26.8%/250億7,000万円)
販売費及び一般管理費(19.4%/181億8,500万円)
支払手形及び買掛金(8.3%/173億5,900万円)
営業キャッシュフロー(169億5,000万円)
仕掛品(5.4%/113億7,500万円)
法人税等合計(9.7%/91億500万円)
法人税住民税及び事業税(9.1%/85億1,600万円)
繰延税金負債(1.8%/37億5,800万円)
契約負債(1.5%/31億4,000万円)
未払法人税等(1.4%/28億4,300万円)
営業外収益合計(2.6%/24億6,400万円)
商品及び製品(0.9%/17億8,800万円)
受取利息(1.1%/10億1,600万円)
投資キャッシュフロー(9億8,900万円)
投資有価証券売却益(0.8%/7億4,400万円)
特別利益合計(0.8%/7億4,400万円)
賞与引当金(0.3%/6億7,200万円)
法人税等調整額(0.6%/5億8,800万円)
為替差益(0.6%/5億6,100万円)
受取配当金(0.4%/3億4,200万円)
助成金収入(0.3%/3億1,000万円)
有価証券(0.1%/1億8,100万円)
原材料及び貯蔵品(0.1%/1億4,200万円)
持分法による投資利益(0.1%/7,300万円)
関係会社短期貸付金(0%/6,900万円)
特別損失合計(0%/3,100万円)
減損損失(0%/2,500万円)
営業外費用合計(0%/2,000万円)
投資事業組合運用損(0%/900万円)
投資有価証券評価損(0%/500万円)
支払利息(-%/円)
財務キャッシュフロー(△91億5,300万円)

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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