石塚硝子(5204)のセグメント情報

TOP関連銘柄


石塚硝子(5204)の株価チャート 石塚硝子(5204)の業績 親会社と関係会社

2025年3月20日決算時点における情報です。

(セグメント情報等)

【セグメント情報】

1.報告セグメントの概要

(1) 報告セグメントの決定方法

石塚硝子の報告セグメントは、石塚硝子グループの構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、経営意思決定機関が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。

石塚硝子グループは、ガラスびん・ハウスウェア・紙容器・プラスチック容器・産業器材の製造及び販売、並びにこれに関連した事業活動を展開しております。

したがって、石塚硝子は、これらの事業活動から「ガラスびん関連事業」・「ハウスウェア関連事業」・「紙容器関連事業」・「プラスチック容器関連事業」・「産業器材関連事業」の5つを報告セグメントとしております。

 

(2) 各報告セグメントに属する製品及びサービス

「ガラスびん関連事業」は、ガラス製容器等を製造・販売しております。「ハウスウェア関連事業」は、ガラス製及び陶磁器製食器等を製造・販売しております。「紙容器関連事業」は、紙容器及び紙容器に係る充填機械の販売・メンテナンスをしております。「プラスチック容器関連事業」は、PETボトル用プリフォーム等を製造・販売しております。「産業器材関連事業」は、主に加熱調理用器具のトッププレート等を製造・販売しております。

 

2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法

報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。

報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。

セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。

 

3.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額に関する情報

前連結会計年度(自 2023年3月21日 至 2024年3月20日)

 

(単位:百万円)

 

報告セグメント

その他
(注1)

合計

調整額
(注2)

連結
財務諸表
計上額
(注4)

ガラス

び ん

関 連

ハウス

ウェア

関 連

紙容器

 

関 連

プラス

チック

容 器

関 連

産 業

器 材

関 連

売上高

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

顧客との契約から生
じる収益

12,356

13,827

8,534

15,274

2,664

52,657

5,225

57,882

57,882

その他の収益

外部顧客への売上高

12,356

13,827

8,534

15,274

2,664

52,657

5,225

57,882

57,882

セグメント間の内部
売上高又は振替高

260

260

4,666

4,927

△4,927

12,356

13,827

8,534

15,535

2,664

52,917

9,892

62,810

△4,927

57,882

セグメント利益

1,118

913

259

2,614

437

5,343

138

5,482

△25

5,456

セグメント資産

11,439

13,250

5,945

36,790

2,592

70,018

3,912

73,930

18,184

92,115

その他の項目

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

減価償却費

602

494

238

1,430

60

2,827

246

3,073

3,073

有形固定資産及び無形固定資産の増加額

334

1,058

56

8,220

67

9,736

130

9,867

9,867

 

 

 

当連結会計年度(自 2024年3月21日 至 2025年3月20日)

 

(単位:百万円)

 

報告セグメント

その他
(注1)

合計

調整額
(注3)

連結
財務諸表
計上額
(注4)

ガラス

び ん

関 連

ハウス

ウェア

関 連

紙容器

 

関 連

プラス

チック

容 器

関 連

産 業

器 材

関 連

売上高

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

顧客との契約から生
じる収益

11,453

13,273

8,569

14,636

2,774

50,707

5,287

55,994

55,994

その他の収益

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

外部顧客への売上高

11,453

13,273

8,569

14,636

2,774

50,707

5,287

55,994

55,994

セグメント間の内部
売上高又は振替高

210

210

4,890

5,101

△5,101

11,453

13,273

8,569

14,847

2,774

50,918

10,178

61,096

△5,101

55,994

セグメント利益

216

712

273

1,627

397

3,227

609

3,837

12

3,849

セグメント資産

12,792

12,227

6,026

42,624

2,878

76,549

4,790

81,340

19,077

100,417

その他の項目

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

減価償却費

630

467

226

2,347

71

3,743

218

3,961

3,961

有形固定資産及び無形固定資産の増加額

2,932

302

92

6,165

45

9,539

552

10,092

10,092

 

(注) 1.「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、石塚硝子及び子会社の一部の事業を含んでおります。

2.前連結会計年度におけるセグメント利益の調整額△25百万円には、棚卸資産の調整額△9百万円、その他△16百万円が含まれております。また、セグメント資産の調整額18,184百万円には、管理部門に帰属する全社資産等18,641百万円、債権・債務消去△426百万円、棚卸資産の調整額△20百万円、その他△9百万円が含まれております。

3.当連結会計年度におけるセグメント利益の調整額12百万円には、棚卸資産の調整額15百万円、その他△2百万円が含まれております。また、セグメント資産の調整額19,077百万円には、管理部門に帰属する全社資産等19,552百万円、債権・債務消去△452百万円、棚卸資産の調整額△5百万円、その他△17百万円が含まれております。

4.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。

 

【関連情報】

前連結会計年度(自  2023年3月21日  至  2024年3月20日)

1.製品及びサービスごとの情報

セグメント情報に同様の情報を開示しているため、記載を省略しております。

 

2.地域ごとの情報

(1) 売上高

本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。

 

(2) 有形固定資産

本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。

 

3.主要な顧客ごとの情報

外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載を省略しております。

 

当連結会計年度(自  2024年3月21日  至  2025年3月20日)

1.製品及びサービスごとの情報

セグメント情報に同様の情報を開示しているため、記載を省略しております。

 

2.地域ごとの情報

(1) 売上高

本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。

 

(2) 有形固定資産

本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。

 

3.主要な顧客ごとの情報

外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載を省略しております。

 

【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】

前連結会計年度(自  2023年3月21日  至  2024年3月20日)

該当事項はありません。

 

当連結会計年度(自  2024年3月21日  至  2025年3月20日)

該当事項はありません。

 

【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】

前連結会計年度(自  2023年3月21日  至  2024年3月20日)

該当事項はありません。

 

当連結会計年度(自  2024年3月21日  至  2025年3月20日)

該当事項はありません。

 

【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】

前連結会計年度(自  2023年3月21日  至  2024年3月20日)

該当事項はありません。

 

当連結会計年度(自  2024年3月21日  至  2025年3月20日)

該当事項はありません。