【業績の推移】石塚硝子(5204)

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石塚硝子(5204)の株価 業績

四半期ごとの推移 進捗率の推移

最新決算のポイント 2027年3月期 第2四半期(中間期)決算短信〔日本基準〕(連結)(2026年10月22日発表)

2027年3月期 第2四半期(中間期)累計は、売上高308億円(前年同期比+0.1%)、営業利益24.5億円(前年同期比-15.9%)、純利益19.0億円(前年同期比+5.9%)と、増収減益でした。

通期の会社予想(営業利益35.0億円、前期比-15.9%)に対する進捗率は69.9%で、目安の50%を上回るペースです。

決算発表と同時の配当予想の修正はありません(2026年4月23日公表の72円のまま)。年間配当は72円の予定(前期70円)で、増配の見込み。

今期の成績(増減の理由)
当中間連結会計期間におけるわが国経済は、企業収益は堅調に推移する見込みですが、中東情勢をはじめとする地政学リスクの高まりにより引き続きエネルギー価格の上昇が見込まれ、円安基調の長期化や金利上昇に伴う個人消費への影響など依然として先行きは不透明な状況が続いております。
石塚硝子グループは、「モノづくり」を通じて体質を強化し、多少の荒波が生じても難なく乗り越えられる経営基盤を確立するため、長期的な視点で会社の方向を示す「ISHIZUKA GROUP 2030」を2022年4月に公表しました。これまでの事業環境の変化を踏まえ、2025年4月に見直しを行い、それに基づく2027年度を最終年度とする3か年の中期経営計画「新たな領域への挑戦」を策定しております。この中期経営計画では、12027年度までに連結営業利益5,000百万円の達成、2中堅若手人財の躍動と視座高き人財の充実、32027年度CO2排出量 Scope1+Scope2 30%削減(2020年度対比)、4ペーパーレス化の推進・アナログ作業からの脱却(ラクの追求)を重点ポイントとしております。
業績につきましては、プラスチック容器関連事業が減収となりましたが、ハウスウェア関連事業の増収などにより、30,796百万円(前年同期比0.1%増)となりました。利益につきましては、企業活動における様々なコスト上昇の影響により、営業利益2,446百万円(前年同期比15.9%減)、経常利益2,506百万円(前年同期比4.8%減)となりました。親会社株主に帰属する中間純利益は、固定資産(遊休地)の売却による特別利益の計上もあり、1,897百万円(前年同期比5.8%増)となりました。
セグメントごとの業績は、次のとおりであります。
<包装容器関連セグメント>
・ガラスびん関連事業
ガラスびんは、物価高による買い控えなどの影響により出荷量が減少し、売上高は5,364百万円(前年同期比1.4%減)となりました。
・紙容器関連事業
紙容器は、出荷量が堅調に推移したことに加え販売価格改定の取り組みにより、売上高は4,829百万円(前年同期比2.0%増)となりました。
・プラスチック容器関連事業
PETボトル用プリフォームは、長引く天候不順の影響で受注が減少したことに加え、費用の変化に伴う販売単価の見直しもあり、売上高は8,639百万円(前年同期比5.4%減)となりました。
<ハウスウェア関連事業>
ガラス食器は、企業向けの景品案件の獲得などにより堅調に推移しました。陶磁器は、国内の受注が堅調に推移し、また海外向けも増収となり、セグメント全体の売上高は6,937百万円(前年同期比5.4%増)となりました。
<産業マテリアル関連事業>
抗菌剤は、原材料価格の高騰に伴う販売価格の改定等により出荷量が減少しました。調理器具向けガラストッププレートは品種構成の変化により減収となり、セグメント全体の売上高は2,131百万円(前年同期比5.5%減)となりました。
<その他事業>
パウチ飲料充填事業の出荷量が増加したことなどにより、セグメント全体の売上高は2,893百万円(前年同期比10.2%増)となりました。
業績の見通し
【決算短信サマリーの「2027年3月期の連結業績予想(2026年3月21日~2027年3月20日)」より】
通期:売上高 62,000百万円(前期比 4.2%) / 営業利益 3,500百万円(前期比 △15.9%) / 経常利益 3,200百万円(前期比 △17.6%) / 純利益 2,150百万円(前期比 △17.9%) / 1株当たり純利益 514.90円
前回予想からの修正:無

※解説は決算短信の数値から自動作成。理由・見通しは決算短信の添付資料(定性的情報)より抜粋


石塚硝子 【業種】ガラス・土石製品 【市場】東証スタンダード)


(石塚硝子 【業種】ガラス・土石製品 【市場】東証スタンダード)

売上高の推移(単位:100万円)

営業利益の推移(単位:100万円)

経常利益の推移(単位:100万円)

純利益(親会社の株主に帰属する利益)の推移(単位:100万円)

EPSの推移(単位:円)


年間配当金の推移

決算期年間配当利回り配当性向分割/併合
2013年3月21日~2014年3月20日30円 1.37%66.23%-
2014年3月21日~2015年3月20日0円 0%0%-
2015年3月21日~2016年3月20日30円 1.47%15.93%-
2016年3月21日~2017年3月20日40円 1.75%9.64%-
2017年3月21日~2018年3月20日45円 1.78%9.44%2017/9/14併合(10:1)
2018年3月21日~2019年3月20日65円 3.78%15.48%-
2019年3月21日~2020年3月20日48円 2.42%17.03%-
2020年3月21日~2021年3月20日0円 0%0%-
2021年3月21日~2022年3月20日45円 2.23%8.36%-
2022年3月21日~2023年3月20日35円 2.26%58.08%-
2023年3月21日~2024年3月20日60円 1.98%5.31%-
2024年3月21日~2025年3月20日65円 2.62%8.79%-
2025年3月21日~2026年3月20日70円 2.17%11.22%-
予想利回り72.0円2.62%--

※配当利回りは、(配当金(実績)÷ 各期末の権利確定日の株価)×100で求めた数値です。
※配当金額は、株式分割または株式併合があった場合は、その比率に応じて調整した数値で表示しています。株式分割が取締役会で決定はしているものの、株式分割実施前に数値が発表されてる場合、発表された数値は株式分割が考慮されていないことがあります。株式分割が取締役会で決定はしているものの、<

配当政策について

フリーキャッシュフローの推移(単位:100万円)

営業キャッシュフローの推移(単位:100万円)

投資キャッシュフローの推移(単位:100万円)

財務キャッシュフローの推移(単位:100万円)





財務三表

石塚硝子の貸借対照表

石塚硝子の損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2026年3月20日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
カッコ内の%の数値は、貸借対照表・損益計算書・キャッシュフローのそれぞれの中で、最も大きい金額に対する比率を示しています。

資産合計(100%/999億9,500万円)
負債合計(60.7%/607億200万円)
売上高(100%/595億1,000万円)
売上原価(74%/440億3,500万円)
純資産合計(39.3%/392億9,200万円)
固定負債合計(34.7%/346億8,900万円)
株主資本合計(27.4%/273億9,200万円)
流動負債合計(26%/260億1,200万円)
受取手形及び売掛金(16.9%/169億3,900万円)
利益剰余金(16.5%/165億3,200万円)
売上総利益(26%/154億7,400万円)
長期借入金(12.8%/127億7,800万円)
販売費及び一般管理費(19%/113億1,400万円)
支払手形及び買掛金(11%/109億5,400万円)
その他の包括利益累計額合計(10.4%/103億8,300万円)
商品及び製品(10.3%/102億5,000万円)
営業キャッシュフロー(100%/83億600万円)
資本金(6.3%/63億4,400万円)
土地再評価差額金(5.2%/51億7,400万円)
社債(4.8%/48億2,000万円)
長期未払金(4.8%/47億5,100万円)
資本剰余金(4.7%/46億8,900万円)
有償受給に係る資産(4.2%/41億7,200万円)
営業利益(7%/41億6,000万円)
退職給付に係る負債(4.1%/41億4,100万円)
原材料及び貯蔵品(4.1%/41億1,600万円)
電子記録債権(4.1%/40億9,800万円)
経常利益(6.5%/38億8,200万円)
その他有価証券評価差額金(3.9%/38億5,800万円)
税金等調整前当期純利益(6.4%/37億9,800万円)
短期借入金(3.7%/37億1,400万円)
未払金(3.7%/36億8,800万円)
再評価に係る繰延税金負債(3.5%/34億6,800万円)
現金及び預金(3%/29億7,300万円)
当期純利益(4.6%/27億1,300万円)
未払費用(2.6%/25億8,900万円)
非支配株主持分(1.5%/15億1,600万円)
1年内償還予定の社債(1.5%/14億7,700万円)
退職給付に係る調整累計額(1.5%/14億5,000万円)
法人税等合計(1.8%/10億8,400万円)
繰延税金負債(1%/10億3,000万円)
営業外費用合計(1.7%/10億1,800万円)
リース債務(1%/9億8,500万円)
法人税住民税及び事業税(1.4%/8億900万円)
仕掛品(0.8%/7億7,400万円)
賞与引当金(0.8%/7億5,300万円)
営業外収益合計(1.2%/7億4,000万円)
未払法人税等(0.6%/5億8,700万円)
支払利息(0.7%/4億2,100万円)
汚染負荷量引当金(0.3%/3億4,500万円)
受取賃貸料(0.5%/3億1,900万円)
法人税等調整額(0.5%/2億7,400万円)
受取配当金(0.4%/2億3,600万円)
賃貸収入原価(0.4%/2億2,200万円)
特別損失合計(0.4%/2億2,200万円)
特別利益合計(0.2%/1億3,800万円)
固定資産除却損(0.2%/1億2,500万円)
固定資産売却益(0.1%/7,300万円)
固定資産圧縮損(0.1%/6,400万円)
補助金収入(0.1%/6,400万円)
固定資産売却損(0.1%/3,200万円)
社債発行費償却(0%/2,800万円)
受取利息(0%/2,700万円)
繰延ヘッジ損益(0%/100万円)
為替換算調整勘定(△0.1%/△1億円)
自己株式(△0.2%/△1億7,300万円)
投資キャッシュフロー(△53.1%/△44億1,300万円)
財務キャッシュフロー(△69.3%/△57億5,200万円)

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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