【営業キャッシュフローの推移】石油資源開発(1662)

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石油資源開発　【業種】鉱業　【市場】東証プライム)

営業活動によって動いた現金等の流れを表す増減額を営業キャッシュフローといいます。
例：商品の仕入れで現金が出ていった。売上金が入ってきて現金が増えたなど
※上場企業のキャッシュフロー計算書では、当期純利益から逆算（現金がうごいていないものを加減）して、現金の動き（営業キャッシュフロー）を計算する間接法という計算方法がよく用いられます。

会計期間内において、現金及び現金同等物（以下「現金等」）がどのような理由で増えて、どのような理由で減ったのかを表す計算書をキャッシュフロー計算書といいます。

営業キャッシュフローの推移（単位：10億円）

石油資源開発の営業キャッシュフロー推移

決算期	営業キャッシュフロー	増減率%	-	会計基準
2014年3月31日	452億2,600万円	-	連結	日本
2015年3月31日	786億6,600万円	+73.9	連結	日本
2016年3月31日	576億5,900万円	△26.7	連結	日本
2017年3月31日	436億7,200万円	△24.3	連結	日本
2018年3月31日	528億8,100万円	+21.1	連結	日本
2019年3月31日	309億7,000万円	△41.4	連結	日本
2020年3月31日	698億9,500万円	+125.7	連結	日本
2021年3月31日	432億6,300万円	△38.1	連結	日本
2022年3月31日	△10億5,200万円	-	連結	日本
2023年3月31日	1,045億8,100万円	-	連結	日本
2024年3月31日	905億6,400万円	△13.4	連結	日本
2025年3月31日	1,307億6,600万円	+44.4	連結	日本

日本：日本基準　　国際：国際会計基準（IFRS）

株価等との関係

と株価との比較

石油資源開発のキャッシュフロー計算書から一部抜粋

		(単位：百万円)
	前連結会計年度 (自　2023年４月１日　至　2024年３月31日)	当連結会計年度 (自　2024年４月１日　至　2025年３月31日)
営業活動によるキャッシュ・フロー
税金等調整前当期純利益	68,784	108,614
減価償却費	27,646	49,906
減損損失	－	950
有形固定資産除却損	23	321
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）	△1,659	△723
災害損失引当金の増減額（△は減少）	△1,967	△170
海外投資等損失引当金の増減額（△は減少）	△178	△163
受取利息及び受取配当金	△6,355	△7,103
支払利息	626	2,646
為替差損益（△は益）	△8,558	1,383
有価証券及び投資有価証券売却損益（△は益）	－	△45,698
持分法による投資損益（△は益）	△214	252
生産物回収勘定の回収額	27,775	25,767
売上債権の増減額（△は増加）	7,038	△2,001
棚卸資産の増減額（△は増加）	1,391	4,922
仕入債務の増減額（△は減少）	△17,495	122
未収入金の増減額（△は増加）	9,191	△7,755
未払消費税等の増減額（△は減少）	△4,175	1,423
その他	2,849	3,436
小計	104,722	136,131
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）	△14,157	△5,364
営業活動によるキャッシュ・フロー	90,564	130,766

現金及び現金同等物の増減額（△は減少）	△33,567	△11,667
現金及び現金同等物の期首残高	186,166	152,598
現金及び現金同等物の期末残高	※ 152,598	※ 140,931