【営業キャッシュフローの推移】東急建設(1720)

TOP　2026年の大化け株　関連銘柄

東急建設　【業種】建設業　【市場】東証プライム)

営業活動によって動いた現金等の流れを表す増減額を営業キャッシュフローといいます。
例：商品の仕入れで現金が出ていった。売上金が入ってきて現金が増えたなど
※上場企業のキャッシュフロー計算書では、当期純利益から逆算（現金がうごいていないものを加減）して、現金の動き（営業キャッシュフロー）を計算する間接法という計算方法がよく用いられます。

会計期間内において、現金及び現金同等物（以下「現金等」）がどのような理由で増えて、どのような理由で減ったのかを表す計算書をキャッシュフロー計算書といいます。

営業キャッシュフローの推移（単位：100万円）

東急建設の営業キャッシュフロー推移

決算期	営業キャッシュフロー	増減率%	-	会計基準
2014年3月31日	△93億200万円	-	連結	日本
2015年3月31日	21億1,100万円	-	連結	日本
2016年3月31日	390億300万円	+1747.6	連結	日本
2017年3月31日	△235億4,500万円	-	連結	日本
2018年3月31日	162億2,600万円	-	連結	日本
2019年3月31日	296億9,400万円	+83	連結	日本
2020年3月31日	△334億3,900万円	-	連結	日本
2021年3月31日	116億2,900万円	-	連結	日本
2022年3月31日	122億100万円	+4.9	連結	日本
2023年3月31日	203億9,200万円	+67.1	連結	日本
2024年3月31日	△540億2,300万円	-	連結	日本
2025年3月31日	412億300万円	-	連結	日本

日本：日本基準　　国際：国際会計基準（IFRS）

株価等との関係

と株価との比較

東急建設のキャッシュフロー計算書から一部抜粋

			(単位：百万円)
		前連結会計年度 (自 2023年４月１日　至 2024年３月31日)	当連結会計年度 (自 2024年４月１日　至 2025年３月31日)
営業活動によるキャッシュ・フロー
	税金等調整前当期純利益	9,958	9,840
	減価償却費	1,087	1,237
	減損損失	70	19
	のれん償却額	50	39
	のれんの減損損失	-	303
	貸倒引当金の増減額（△は減少）	△7	△40
	完成工事補償引当金の増減額（△は減少）	△1,579	△1,686
	工事損失引当金の増減額（△は減少）	△3,762	△652
	賞与引当金の増減額（△は減少）	104	1,069
	事業整理損失引当金の増減額（△は減少）	19	△19
	不動産事業等損失引当金の増減額（△は減少）	△2,467	△715
	退職給付に係る資産・負債の増減額	△113	△83
	受取利息及び受取配当金	△180	△253
	支払利息	240	393
	持分法による投資損益（△は益）	△1,086	△1,483
	投資有価証券売却損益（△は益）	△291	△802
	投資有価証券評価損益（△は益）	-	340
	売上債権の増減額（△は増加）	△40,166	6,094
	未成工事支出金の増減額（△は増加）	2,995	△4,382
	棚卸資産の増減額（△は増加）	△2,287	294
	未収入金の増減額（△は増加）	△64	△5,685
	立替金の増減額（△は増加）	463	△1,154
	仕入債務の増減額（△は減少）	△9,467	16,195
	未払金の増減額（△は減少）	904	△1,461
	未成工事受入金の増減額（△は減少）	△4,765	12,607
	預り金の増減額（△は減少）	△245	7,983
	その他	△493	2,460
	小計	△51,086	40,457
	利息及び配当金の受取額	876	1,260
	利息の支払額	△239	△444
	法人税等の支払額	△2,774	△869
	法人税等の還付額	△799	799
	営業活動によるキャッシュ・フロー	△54,023	41,203
投資活動によるキャッシュ・フロー

現金及び現金同等物の増減額（△は減少）		△26,771	7,723
現金及び現金同等物の期首残高		58,714	31,942
現金及び現金同等物の期末残高		31,942	39,666