【売上高純利益率の推移】東急建設(1720)
東急建設 【業種】建設業 【市場】東証プライム)
売上高純利益率＝（純利益÷売上高）×１００
売上高に対する純利益の比率で、数値が大きいほど効率よく純利益を生み出していると判断されます。業種によって原材料や人件費などかかるコストがかわってくるため、年度別や業種別に比較するのが一般的です。
業種別の売上高純利益率中央値一覧
売上高純利益率の大きい銘柄（建設業）ランキング
売上高純利益率の推移
| 決算期 | 実績値 | 参考(建設業の売上高純利益率) | |||
|---|---|---|---|---|---|
| 売上高純利益率 | 増減率% | - | 中央値 | 平均値 | |
| 2014年3月31日 | 1.2% | - | 連結 | 2.25 | 1.59 |
| 2015年3月31日 | 2.2% | +83.3 | 連結 | 2.7 | 2.63 |
| 2016年3月31日 | 4.5% | +104.5 | 連結 | 3.7 | 3.35 |
| 2017年3月31日 | 5.6% | +24.4 | 連結 | 4.1 | 3.8 |
| 2018年3月31日 | 5% | △10.7 | 連結 | 3.9 | 3.51 |
| 2019年3月31日 | 4.7% | △6 | 連結 | 3.9 | 2.73 |
| 2020年3月31日 | 4.6% | △2.1 | 連結 | 3.8 | 2.77 |
| 2021年3月31日 | 1.1% | △76.1 | 連結 | 4.2 | 3.14 |
| 2022年3月31日 | △2.9% | - | 連結 | 3.8 | 1.65 |
| 2023年3月31日 | 1.8% | - | 連結 | 3.45 | 1.31 |
| 2024年3月31日 | 2.5% | +38.9 | 連結 | 3.5 | 3.41 |
| 2025年3月31日 | 2.3% | △8 | 連結 | 4.7 | 4.61 |
日本：日本基準 国際：国際会計基準（IFRS）
株価等との関係
配当金／指標
配当利回りと配当性向の推移年収の推移自己資本比率自己資本利益率（ROE）PER（実績）の推移PBR（実績）の推移ミックス係数の推移粗利率の推移売上高営業利益率の推移売上高経常利益率の推移売上高純利益率の推移
財務三表
貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額（2025年3月31日）の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、収益全体に対する比率を示しています。
完成工事高（100%／2,881億7,000万円）
資産合計（100%／2,743億1,500万円）
負債合計（62.6%／1,716億4,800万円）
受取手形完成工事未収入金等（53.9%／1,477億9,200万円）
流動負債合計（53.7%／1,472億9,900万円）
純資産合計（37.4%／1,026億6,700万円）
支払手形工事未払金等（19%／520億6,100万円）
営業キャッシュフロー（412億300万円）
現金預金（14.5%／396億6,600万円）
未成工事受入金（9%／245億9,500万円）
預り金（8.4%／231億1,400万円）
長期借入金（7.7%／211億3,000万円）
電子記録債務（7.4%／202億1,700万円）
販売費及び一般管理費（6.9%／198億7,600万円）
税金等調整前当期純利益（3.4%／98億4,000万円）
経常利益（3.4%／97億100万円）
未成工事支出金（3.3%／90億6,200万円）
営業利益（3.1%／88億3,900万円）
販売用不動産（2.8%／77億2,300万円）
当期純利益（2.4%／68億3,600万円）
親会社株主に帰属する当期純利益（2.3%／66億3,100万円）
工事損失引当金（2.2%／60億3,500万円）
短期借入金（2%／55億8,000万円）
不動産事業等売上高（1.7%／49億6,800万円）
完成工事補償引当金（1.8%／48億4,000万円）
賞与引当金（1.4%／37億7,900万円）
法人税住民税及び事業税（1.2%／35億1,500万円）
未払法人税等（1.2%／32億8,600万円）
法人税等合計（1%／30億300万円）
非支配株主持分（0.4%／10億3,200万円）
非支配株主に帰属する当期純利益（0.1%／2億500万円）
リース債務（0.1%／1億7,200万円）
不動産事業受入金（0.1%／1億6,100万円）
材料貯蔵品（0%／1億200万円）
不動産事業支出金（0%／2,800万円）
法人税等調整額（-%／△5億1,100万円）
投資キャッシュフロー（△15億9,500万円）
財務キャッシュフロー（△318億7,800万円）
※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。
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