【材料貯蔵品の推移】不動テトラ(1813)

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不動テトラ(1813)の株価 業績

四半期ごとの推移 進捗率の推移


不動テトラ 【業種】建設業 【市場】東証プライム)

材料貯蔵品の推移(単位:100万円)

不動テトラの材料貯蔵品の推移

決算期材料貯蔵品増減率%-会計基準
2014年3月31日4億2,600万円-連結 日本
2015年3月31日4億600万円△4.7連結 日本
2016年3月31日4億5,300万円+11.6連結 日本
2017年3月31日3億9,900万円△11.9連結 日本
2018年3月31日4億7,500万円+19連結 日本
2019年3月31日5億1,500万円+8.4連結 日本
2020年3月31日6億9,500万円+35連結 日本
2021年3月31日8億8,100万円+26.8連結 日本
2022年3月31日8億5,600万円△2.8連結 日本
2023年3月31日10億8,300万円+26.5連結 日本
2024年3月31日10億6,400万円△1.8連結 日本
2025年3月31日13億6,500万円+28.3連結 日本

日本:日本基準  国際:国際会計基準(IFRS)


株価等との関係

         

       

と株価との比較


不動テトラの貸借対照表から一部抜粋

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

(単位:百万円)

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

前連結会計年度

(2024年3月31日)

当連結会計年度

(2025年3月31日)

 

 

完成工事未収入金等

 4,422

 7,840

 

 

契約資産

 15,816

 18,124

 

 

電子記録債権

 1,623

 1,050

 

 

未成工事支出金等

583

345

 

 

販売用不動産

126

114

 

 

材料貯蔵品

1,064

1,365

 

 

未収入金

1,724

1,394

 

 

預け金

803

1,264

 

 

その他

1,763

873

 

 

貸倒引当金

△72

△122

 

 

流動資産合計

39,772

43,666






財務三表

不動テトラの貸借対照表

不動テトラの損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2025年3月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

完成工事高100%/663億7,900万円
資産合計(100%/641億4,800万円)
純資産合計(54.1%/346億7,500万円)
負債合計(45.9%/294億7,300万円)
流動負債合計(42.6%/273億600万円)
契約資産(28.3%/181億2,400万円)
短期借入金(16.4%/105億円)
現金預金(16.2%/103億9,300万円)
完成工事未収入金等(12.2%/78億4,000万円)
支払手形工事未払金等(10.5%/67億3,800万円)
財務キャッシュフロー(53億3,400万円)
経常利益5.1%/33億6,600万円
税金等調整前当期純利益5%/33億1,000万円
営業利益4.8%/31億7,700万円
兼業事業売上高4.8%/31億7,700万円
契約負債(3.9%/24億8,900万円)
当期純利益3.3%/22億1,000万円
電子記録債務(3.1%/19億9,200万円)
預り金(2.5%/15億8,200万円)
未収入金(2.2%/13億9,400万円)
材料貯蔵品(2.1%/13億6,500万円)
預け金(2%/12億6,400万円)
法人税住民税及び事業税1.9%/12億5,100万円
賞与引当金(1.9%/12億1,300万円)
法人税等合計1.7%/11億円
電子記録債権(1.6%/10億5,000万円)
受取手形(1.6%/10億2,700万円)
長期借入金(1.3%/8億5,000万円)
未払法人税等(1.2%/7億8,500万円)
営業キャッシュフロー(6億2,100万円)
未払消費税等(0.9%/5億5,100万円)
未払金(0.8%/4億9,100万円)
非支配株主持分(0.7%/4億5,500万円)
未成工事支出金等(0.5%/3億4,500万円)
完成工事補償引当金(0.4%/2億8,100万円)
リース債務(0.4%/2億3,700万円)
工事損失引当金(0.2%/1億3,400万円)
特別損失合計0.2%/1億1,700万円
販売用不動産(0.2%/1億1,400万円)
特別調査費用0.2%/1億1,100万円
固定資産売却益0.1%/6,000万円
特別利益合計0.1%/6,000万円
役員賞与引当金(0.1%/4,700万円)
固定資産除却損0%/400万円
固定資産売却損0%/100万円
法人税等調整額-%/△1億5,100万円

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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