【自己資本比率の推移】不動テトラ(1813)

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不動テトラ(1813)の株価 業績

四半期ごとの推移 進捗率の推移


不動テトラ 【業種】建設業 【市場】東証プライム)

意味自己資本比率(%)=(自己資本÷総資産)×100
自己資本とは、返済する必要のない株主資本のことで、会社の安全性を調べるときに参考にする指標です。総資産に占める自己資本の割合が大きければ大きいほど、安全性が高いと判断されます。※銀行は、負債の部に計上される預金が事業活動の主な原資となっているため、自己資本比率が他業種より低くなります。

業種別の自己資本比率中央値一覧

自己資本比率の大きい銘柄(建設業)ランキング

自己資本比率の推移(%)

不動テトラの自己資本比率の推移

決算期 実績値 参考(建設業の自己資本比率)
自己資本比率増減率%- 中央値平均値
2014年3月31日32.4%-連結 4142.96
2015年3月31日41.9%+29.3連結 44.844.97
2016年3月31日46.1%+10連結 45.746.31
2017年3月31日49.1%+6.5連結 48.348.2
2018年3月31日46.8%△4.7連結 49.449.05
2019年3月31日48.5%+3.6連結 50.349.5
2020年3月31日51.8%+6.8連結 51.850.98
2021年3月31日54.2%+4.6連結 53.453.19
2022年3月31日57.7%+6.5連結 55.4554.34
2023年3月31日56%△2.9連結 5553.57
2024年3月31日59.4%+6.1連結 54.0553.51
2025年3月31日53.3%△10.3連結 54.654.48

日本:日本基準  国際:国際会計基準(IFRS)


株価等との関係

         

       

と株価との比較





財務三表

不動テトラの貸借対照表

不動テトラの損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2025年3月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

完成工事高100%/663億7,900万円
資産合計(100%/641億4,800万円)
純資産合計(54.1%/346億7,500万円)
負債合計(45.9%/294億7,300万円)
流動負債合計(42.6%/273億600万円)
契約資産(28.3%/181億2,400万円)
短期借入金(16.4%/105億円)
現金預金(16.2%/103億9,300万円)
完成工事未収入金等(12.2%/78億4,000万円)
支払手形工事未払金等(10.5%/67億3,800万円)
財務キャッシュフロー(53億3,400万円)
経常利益5.1%/33億6,600万円
税金等調整前当期純利益5%/33億1,000万円
営業利益4.8%/31億7,700万円
兼業事業売上高4.8%/31億7,700万円
契約負債(3.9%/24億8,900万円)
当期純利益3.3%/22億1,000万円
電子記録債務(3.1%/19億9,200万円)
預り金(2.5%/15億8,200万円)
未収入金(2.2%/13億9,400万円)
材料貯蔵品(2.1%/13億6,500万円)
預け金(2%/12億6,400万円)
法人税住民税及び事業税1.9%/12億5,100万円
賞与引当金(1.9%/12億1,300万円)
法人税等合計1.7%/11億円
電子記録債権(1.6%/10億5,000万円)
受取手形(1.6%/10億2,700万円)
長期借入金(1.3%/8億5,000万円)
未払法人税等(1.2%/7億8,500万円)
営業キャッシュフロー(6億2,100万円)
未払消費税等(0.9%/5億5,100万円)
未払金(0.8%/4億9,100万円)
非支配株主持分(0.7%/4億5,500万円)
未成工事支出金等(0.5%/3億4,500万円)
完成工事補償引当金(0.4%/2億8,100万円)
リース債務(0.4%/2億3,700万円)
工事損失引当金(0.2%/1億3,400万円)
特別損失合計0.2%/1億1,700万円
販売用不動産(0.2%/1億1,400万円)
特別調査費用0.2%/1億1,100万円
固定資産売却益0.1%/6,000万円
特別利益合計0.1%/6,000万円
役員賞与引当金(0.1%/4,700万円)
固定資産除却損0%/400万円
固定資産売却損0%/100万円
法人税等調整額-%/△1億5,100万円

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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