【営業キャッシュフローの推移】東鉄工業(1835)

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東鉄工業　【業種】建設業　【市場】東証プライム)

営業活動によって動いた現金等の流れを表す増減額を営業キャッシュフローといいます。
例：商品の仕入れで現金が出ていった。売上金が入ってきて現金が増えたなど
※上場企業のキャッシュフロー計算書では、当期純利益から逆算（現金がうごいていないものを加減）して、現金の動き（営業キャッシュフロー）を計算する間接法という計算方法がよく用いられます。

会計期間内において、現金及び現金同等物（以下「現金等」）がどのような理由で増えて、どのような理由で減ったのかを表す計算書をキャッシュフロー計算書といいます。

営業キャッシュフローの推移（単位：100万円）

東鉄工業の営業キャッシュフロー推移

決算期	営業キャッシュフロー	増減率%	-	会計基準
2014年3月31日	25億596万3,000円	-	連結	日本
2015年3月31日	34億7,001万3,000円	+38.5	連結	日本
2016年3月31日	21億2,372万2,000円	△38.8	連結	日本
2017年3月31日	35億8,773万3,000円	+68.9	連結	日本
2018年3月31日	26億6,719万7,000円	△25.7	連結	日本
2019年3月31日	60億8,806万1,000円	+128.3	連結	日本
2020年3月31日	80億6,031万1,000円	+32.4	連結	日本
2021年3月31日	211億1,616万1,000円	+162	連結	日本
2022年3月31日	30億9,418万3,000円	△85.3	連結	日本
2023年3月31日	△89億5,679万4,000円	-	連結	日本
2024年3月31日	48億3,983万3,000円	-	連結	日本
2025年3月31日	41億6,088万1,000円	△14	連結	日本

日本：日本基準　　国際：国際会計基準（IFRS）

株価等との関係

と株価との比較

東鉄工業のキャッシュフロー計算書から一部抜粋

			(単位：千円)
		前連結会計年度 (自 2023年４月１日　至 2024年３月31日)	当連結会計年度 (自 2024年４月１日　至 2025年３月31日)
営業活動によるキャッシュ・フロー
	税金等調整前当期純利益	12,281,535	16,603,841
	減価償却費	2,670,823	2,761,373
	貸倒引当金の増減額（△は減少）	1,608	△363,753
	関係会社株式売却損益（△は益）	2,332	－
	長期未払金の増減額（△は減少）	△3,058	8,054
	工事損失引当金の増減額（△は減少）	53,380	△81,620
	完成工事補償引当金の増減額（△は減少）	94,432	12,093
	賞与引当金の増減額（△は減少）	52,046	305,853
	退職給付に係る負債の増減額（△は減少）	10,619	41,807
	役員株式給付引当金の増減額（△は減少）	41,031	22,198
	役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）	571	2,170
	修繕引当金の増減額（△は減少）	236,746	176,648
	受取利息及び受取配当金	△240,177	△335,544
	支払利息	19,100	31,480
	持分法による投資損益（△は益）	△52,788	△118,454
	有形固定資産除売却損益（△は益）	7,065	75,895
	投資有価証券売却損益（△は益）	△185,777	△644,375
	売上債権の増減額（△は増加）	△10,675,058	△12,371,606
	未成工事支出金等の増減額（△は増加）	△275,423	△330,092
	仕入債務の増減額（△は減少）	2,878,075	801,456
	未成工事受入金の増減額（△は減少）	35,546	9,099
	未払消費税等の増減額（△は減少）	1,302,513	738,184
	その他	703,503	585,284
	小計	8,958,648	7,929,996
	利息及び配当金の受取額	240,953	335,544
	利息の支払額	△19,100	△31,480
	法人税等の支払額	△4,340,666	△4,073,179
	営業活動によるキャッシュ・フロー	4,839,833	4,160,881
投資活動によるキャッシュ・フロー

現金及び現金同等物の増減額（△は減少）		2,766,328	△665,575
現金及び現金同等物の期首残高		13,613,661	16,379,989
現金及び現金同等物の期末残高		16,379,989	15,714,414