【営業キャッシュフローの推移】東亜道路工業(1882)

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東亜道路工業(1882)の株価 業績

四半期ごとの推移 進捗率の推移


東亜道路工業 【業種】建設業 【市場】東証プライム)

意味営業活動によって動いた現金等の流れを表す増減額を営業キャッシュフローといいます。
例:商品の仕入れで現金が出ていった。売上金が入ってきて現金が増えたなど
※上場企業のキャッシュフロー計算書では、当期純利益から逆算(現金がうごいていないものを加減)して、現金の動き(営業キャッシュフロー)を計算する間接法という計算方法がよく用いられます。

会計期間内において、現金及び現金同等物(以下「現金等」)がどのような理由で増えて、どのような理由で減ったのかを表す計算書をキャッシュフロー計算書といいます。

営業キャッシュフローの推移(単位:100万円)

東亜道路工業の営業キャッシュフロー推移

決算期営業キャッシュフロー増減率%-会計基準
2014年3月31日18億7,500万円-連結 日本
2015年3月31日32億8,400万円+75.1連結 日本
2016年3月31日102億6,600万円+212.6連結 日本
2017年3月31日12億9,700万円△87.4連結 日本
2018年3月31日109億5,900万円+744.9連結 日本
2019年3月31日32億6,200万円△70.2連結 日本
2020年3月31日△37億3,400万円-連結 日本
2021年3月31日66億8,800万円-連結 日本
2022年3月31日45億8,400万円△31.5連結 日本
2023年3月31日21億8,000万円△52.4連結 日本
2024年3月31日109億1,100万円+400.5連結 日本
2025年3月31日△17億5,400万円-連結 日本

日本:日本基準  国際:国際会計基準(IFRS)


株価等との関係

         

       

と株価との比較


東亜道路工業のキャッシュフロー計算書から一部抜粋

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

(単位:百万円)

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

前連結会計年度

(自 2023年4月1日

 至 2024年3月31日)

当連結会計年度

(自 2024年4月1日

 至 2025年3月31日)

営業活動によるキャッシュ・フロー

 

 

 

税金等調整前当期純利益

5,680

6,256

 

減価償却費

2,194

2,287

 

貸倒引当金の増減額(△は減少)

△48

△17

 

減損損失

0

0

 

工事損失引当金の増減額(△は減少)

△21

△54

 

退職給付に係る資産負債の増減額(△は減少)

748

53

 

固定資産除却損

77

116

 

受取利息及び受取配当金

△183

△221

 

支払利息

13

26

 

持分法による投資損益(△は益)

△0

△2

 

固定資産売却損益(△は益)

△46

△495

 

売上債権の増減額(△は増加)

2,674

△577

 

未成工事支出金の増減額(△は増加)

△358

937

 

棚卸資産の増減額(△は増加)

△424

△49

 

仕入債務の増減額(△は減少)

1,946

△7,275

 

投資有価証券売却損益(△は益)

△3

△673

 

投資有価証券評価損益(△は益)

30

 

未払消費税等の増減額(△は減少)

△279

282

 

未成工事受入金の増減額(△は減少)

△355

△74

 

その他

889

△604

 

小計

12,504

△56

 

利息及び配当金の受取額

183

221

 

利息の支払額

△13

△67

 

法人税等の支払額

△1,762

△1,851

 

営業活動によるキャッシュ・フロー

10,911

△1,754

投資活動によるキャッシュ・フロー

 

 

省略線

現金及び現金同等物の増減額(△は減少)

4,222

△1,919

現金及び現金同等物の期首残高

10,004

14,227

現金及び現金同等物の期末残高

 14,227

 12,308






財務三表

東亜道路工業の貸借対照表

東亜道路工業の損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2025年3月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

売上高100%/1,265億7,500万円
売上原価89.3%/1,130億8,700万円
資産合計(100%/907億2,100万円)
純資産合計(62.8%/569億3,100万円)
株主資本合計(57.8%/524億1,000万円)
利益剰余金(45.2%/409億9,100万円)
受取手形完成工事未収入金等(41%/372億3,200万円)
負債合計(37.2%/337億9,000万円)
流動負債合計(33.5%/304億100万円)
支払手形工事未払金等(15.4%/139億8,800万円)
売上総利益10.7%/134億8,700万円
現金預金(13.6%/123億800万円)
販売費及び一般管理費6.7%/84億7,200万円
資本金(8.4%/75億8,400万円)
資本剰余金(7.1%/64億1,900万円)
税金等調整前当期純利益4.9%/62億5,600万円
短期借入金(6%/54億5,000万円)
経常利益4.1%/52億600万円
営業利益4%/50億1,500万円
当期純利益3.4%/42億6,700万円
電子記録債務(4.1%/36億8,700万円)
固定負債合計(3.7%/33億8,900万円)
その他の包括利益累計額合計(3.3%/30億100万円)
電子記録債権(2.8%/25億7,500万円)
法人税住民税及び事業税1.6%/20億6,800万円
法人税等合計1.6%/19億8,800万円
その他有価証券評価差額金(2%/17億9,200万円)
材料貯蔵品(1.9%/16億9,600万円)
非支配株主持分(1.7%/15億1,900万円)
未払法人税等(1.7%/15億600万円)
未成工事支出金(1.4%/12億6,300万円)
再評価に係る繰延税金負債(1.2%/10億5,900万円)
財務キャッシュフロー(10億5,700万円)
商品及び製品(1.1%/9億7,400万円)
未成工事受入金(1.1%/9億6,900万円)
繰延税金負債(0.8%/7億1,300万円)
退職給付に係る調整累計額(0.7%/6億1,900万円)
仕掛品(0.7%/6億1,900万円)
土地再評価差額金(0.6%/5億8,900万円)
退職給付に係る負債(0.5%/4億5,900万円)
長期借入金(0.5%/4億5,000万円)
受取配当金0.2%/2億1,200万円
工事損失引当金(0.1%/1億1,400万円)
資産除去債務(0.1%/5,500万円)
完成工事補償引当金(0%/2,800万円)
受取利息0%/800万円
法人税等調整額-%/△8,000万円
投資キャッシュフロー(△12億2,200万円)
営業キャッシュフロー(△17億5,400万円)
自己株式(-%/△25億8,400万円)

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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