【売上高純利益率の推移】Ｄ＆Ｍカンパニー(189A)
Ｄ＆Ｍカンパニー 【業種】サービス業 【市場】東証グロース) 2024年6月11日新規上場
売上高純利益率＝（純利益÷売上高）×１００
売上高に対する純利益の比率で、数値が大きいほど効率よく純利益を生み出していると判断されます。業種によって原材料や人件費などかかるコストがかわってくるため、年度別や業種別に比較するのが一般的です。
業種別の売上高純利益率中央値一覧
売上高純利益率の大きい銘柄（サービス業）ランキング
売上高純利益率の推移
| 決算期 | 実績値 | 参考(サービス業の売上高純利益率) | |||
|---|---|---|---|---|---|
| 売上高純利益率 | 増減率% | - | 中央値 | 平均値 | |
| 2019年5月31日 | 17.7% | - | 個別 | 4.6 | 5.21 |
| 2020年5月31日 | 17.6% | △0.6 | 個別 | 3.5 | 0.43 |
| 2021年5月31日 | 43.1% | +144.9 | 個別 | 3.65 | △2.99 |
| 2022年5月31日 | 15.7% | △63.6 | 連結 | 5 | 2.47 |
| 2023年5月31日 | 15.5% | △1.3 | 連結 | 4.9 | 2.32 |
| 2024年5月31日 | 14.9% | △3.9 | 連結 | 4.8 | 2.69 |
| 2025年5月31日 | 14.7% | △1.3 | 連結 | 4.6 | 2.22 |
日本：日本基準 国際：国際会計基準（IFRS）
下記は有価証券届出書の経営指標です。
(1) 連結経営指標等
(注) １．潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの、株式は非上場であり、期中平均株価が把握できないため記載しておりません。
２．株価収益率は、株式が非上場であるため、記載しておりません。
３．第７期及び第８期の連結財務諸表については、「連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」(昭和51年大蔵省令第28号)に基づき作成しており、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、EY新日本有限責任監査法人の監査を受けております。
４. 従業員数は就業人員であり、グループからグループ外への派遣社員及びグループ外からグループへの派遣社員を除いております。
５. は2023年10月14日付で普通株式１株につき2,000株の割合で株式分割を行っておりますが、第７期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、１株当たり純資産額及び１株当たり当期純利益を算定しております。
６. 第８期連結会計年度の営業活動によるキャッシュ・フローの値がマイナス値となったのは、主に業容拡大に伴う買取債権の増加によるものです。一方、財務活動によるキャッシュ・フローの値がプラス値となったのは、主に業容拡大に伴う借入金の増加によるものです 。
７. 「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を第７期の期首から適用してお
り、第７期及び第８期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。
(2) 提出会社の経営指標等
(注) １．潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの、株式は非上場であり、期中平均株価が把握できないため記載しておりません。
２．株価収益率は、株式が非上場であるため、記載しておりません。
３．第７期及び第８期の財務諸表については、「財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」(昭和38年大蔵省令第59号)に基づき作成しており、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、EY新日本有限責任監査法人の監査を受けております。なお、第４期、第５期及び第６期については、「会社計算規則」（平成18年法務省令第13号）の規定に基づき算出した各数値を記載しており、これらの数値は金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づくEY新日本有限責任監査法人の監査を受けておりません。
４. 従業員数は就業人員であり、から外への派遣社員及び外からへの派遣社員を除いております。
５. は2023年10月14日付で普通株式１株につき2,000株の割合で株式分割を行っておりますが、第７期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、１株当たり純資産額及び１株当たり当期純利益を算定しております。
６. 「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を第７期の期首から適用してお
り、第７期及び第８期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。
７. 2023年10月14日付で普通株式１株につき2,000株の割合で株式分割を行っております。そこで、東京証券取引所自主規制法人（現 日本取引所自主規制法人）の引受担当者宛通知「『新規上場申請のための有価証券報告書（Ⅰの部）』の作成上の留意点について」（平成24年８月21日付東証上審第133号）に基づき、第４期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して算定した場合の１株当たり指標の推移を参考までに掲げると、以下のとおりとなります。なお、第４期、第５期及び第６期の数値（１株当たり配当額については全ての数値）については、EY新日本有限責任監査法人の監査を受けておりません。
株価等との関係
配当金／指標
配当利回りと配当性向の推移年収の推移自己資本比率自己資本利益率（ROE）PER（実績）の推移PBR（実績）の推移ミックス係数の推移粗利率の推移売上高営業利益率の推移売上高経常利益率の推移売上高純利益率の推移
財務三表
貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額（2025年5月31日）の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、収益全体に対する比率を示しています。
※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。
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