【業績の推移】ジーエルテクノホールディングス(255A)

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ジーエルテクノホールディングス(255a)の株価 業績

四半期ごとの推移 進捗率の推移

最新決算のポイント 2027年3月期第2四半期(中間期)決算短信〔日本基準〕(連結)(2026年11月11日発表)

2027年3月期 第2四半期(中間期)累計は、売上高246億円(前年同期比+15.2%)、営業利益38.5億円(前年同期比+35.2%)、純利益25.1億円(前年同期比+16.2%)と、増収増益でした。

通期の会社予想(営業利益82.2億円、前期比+15.6%)に対する進捗率は46.8%で、目安の50%並みのペースです。

11月2日に2027年3月期の業績予想を上方修正しました。売上高 500億円→533億円(+6.6%)、営業利益 77.4億円→82.2億円(+6.2%)、純利益 54.6億円→57.9億円(+6.0%)。

決算発表と同時の配当予想の修正はありません(2026年5月13日公表の126円のまま)。年間配当は126円の予定(前期123円)で、増配の見込み。

今期の成績(増減の理由)
当中間連結会計期間(2026年4月1日から2026年9月30日まで)におけるわが国経済は、雇用・所得環境の改善や個人消費の持ち直し、設備投資の底堅い動き等を背景に、緩やかな回復基調で推移しました。一方で、中東情勢をはじめとする地政学的リスクの長期化に伴うエネルギー・原材料価格の変動や各国の通商政策が与える影響など、先行きは依然として不透明な状況が続いております。
このような経済環境下におきまして、ジーエルテクノホールディングスグループは、中期経営計画(2025年3月期~2027年3月期)に基本方針として掲げた「持続的な成長への戦略投資」「事業競争力を重視した成長戦略」に基づき、目標達成に向けて生産能力増強や営業力強化等に取り組んでおります。
この結果、当中間連結会計期間の売上高につきましては、24,639百万円(前年同期比 15.2%増)となりました。損益につきましては、営業利益 3,849百万円(前年同期比 35.2%増)、経常利益 3,735百万円(前年同期比 15.8%増)、親会社株主に帰属する中間純利益 2,510百万円(前年同期比 16.2%増)となりました。
セグメント別の業績は、次のとおりであります。
(分析機器事業)
分析機器事業におきましては、国際情勢の不透明な状況が続く中においても、国内外ともに売上高は堅調に推移しました。
国内の消耗品類に関しては、今年4月からの有機フッ素化合物(PFAS)に関する水質検査の義務化を背景に、固相抽出カートリッジや試料調製容器、各種部品類の販売が牽引する形で増収となりました。装置類につきましても、質量分析計や水質分析用の固相抽出関連装置、ガスクロマトグラフ用周辺機器などの売上が好調に推移し、増収に寄与しました。
海外売上高においては、主力製品である液体クロマトグラフ用カラムの販売が堅調に推移した他、ガスクロマトグラフ用周辺機器や固相抽出を含む前処理関連装置の売上も増収となり、全体としても前年同期を上回りました。
この結果、当中間連結会計期間の売上高は 9,629百万円(前年同期比7.1%増)、営業利益は 786百万円(前年同期比22.2%増)となりました。
(半導体事業)
半導体事業におきましては、AI向けデータセンターや生成AI関連製品の需要拡大を背景に、ジーエルテクノホールディングス製品に対する需要も引き続き堅調に推移しました。一方で、AI向けの高性能メモリー分野を中心に需給の逼迫が続いているほか、中東情勢の緊迫化に伴う原材料調達リスクなど、先行きは不透明な状況が続くものと思われます。
このような環境の中、当事業ではさらなる成長に向けて、新規需要の掘り起こしや付加価値の高い製品の開発及び拡販によるマーケット拡大を推進するとともに、国内外における増産体制の構築に向けた取り組みを進めてまいりました。こうした取り組みに加え、AI関連需要の拡大を背景とした半導体メーカー各社の旺盛な設備投資需要に支えられ、受注高は高水準を維持し、豊富な受注残高と工場の高稼働により売上高は計画を上回りました。
この結果、当中間連結会計期間の売上高は 14,211百万円(前年同期比23.8%増)、営業利益は 3,048百万円(前年同期比41.0%増)となりました。
(自動認識事業)
自動認識事業におきましては、医療業界向け専用装置への組込みモジュールの販売が堅調に推移したものの、入退室関連製品における主要顧客の在庫調整や次期モデルへの移行準備などが影響し、売上高は前年同期を下回りました。
製品分類別売上高では、医療業界向けに加え、警備業界向けや金融業界向けモジュールが順調に推移し、さらにシステムベンダーや鍵メーカーとの共同開発案件も増収要因となり、「機器組込製品」と「完成系製品」の売上高については前年同期を上回りました。その一方で「自動認識その他」につきましては、施工関連の売上は堅調だったものの住居関連施設向け専用タグ等の需要減少が影響し、減収となりました。
この結果、当中間連結会計期間の売上高は 798百万円(前年同期比13.2%減)、営業利益は 7百万円(前年同期比71.8%減)となりました。
業績の見通し
【2027年3月期第2四半期決算説明資料(15:00開示)より自動抽出】
・通期業績予想を上方修正
・半導体事業および分析機器事業が売上を牽引し、前年同期比増収
・主に半導体事業による増収効果が寄与し、前年同期比増益
業績予想の修正(業績予想の修正に関するお知らせ) 2026年11月2日発表

業績予想の修正に関するお知らせ(15:00開示)より

修正の内容(1)2027年3月期通期連結業績予想数値の修正(2026年4月1日~2027年3月31日)
(単位:百万円、1株当たりは円)
前回発表予想(A):売上高 50,000 / 営業利益 7,740 / 経常利益 7,800 / 純利益 5,460 / 1株当たり純利益 424.52
今回発表予想(B):売上高 53,290 / 営業利益 8,220 / 経常利益 8,150 / 純利益 5,790 / 1株当たり純利益 450.31
増減額(B-A):売上高 3,290 / 営業利益 480 / 経常利益 350 / 純利益 330 / 1株当たり純利益 -
増減率(%):売上高 6.6 / 営業利益 6.2 / 経常利益 4.5 / 純利益 6.0 / 1株当たり純利益 -
(ご参考)前期実績:売上高 47,189 / 営業利益 7,111 / 経常利益 7,721 / 純利益 5,358 / 1株当たり純利益 410.41
修正の理由連結売上高につきましては、受注環境が良好であり受注残も高水準で推移している半導体事業が牽引する形で、計画を上回る見込みです。営業利益につきましては、半導体事業における新規投資に関連する減価償却費等のコスト増加が見込まれている一方で、分析機器事業における環境分野向けの消耗品売上の増加等が下支えすることで計画を上回る見込みです。上記の要因により、ジーエルテクノホールディングスグループの通期の連結業績につきましては、連結売上高、各段階利益の全てにおいて、前回発表予想を上回る見込みです。なお、ジーエルテクノホールディングスは、株主還元方針として、配当性向30%を目安として設定しております。期末の配当予想につきましては、現在、次期中期計画を策定していることから、当期末の財政状況を勘案したうえで、当該投資と株主の皆様への還元とのバランスを図りながら、引き続き検討してまいります。

※解説は決算短信の数値から自動作成。理由・見通しは決算短信の添付資料(定性的情報)より抜粋。予想修正・経営統合・公開買付け・上場廃止などは各お知らせより抜粋


ジーエルテクノホールディングス 【業種】精密機器 【市場】東証スタンダード)


(ジーエルテクノホールディングス 【業種】精密機器 【市場】東証スタンダード)

売上高の推移(単位:100万円)

営業利益の推移(単位:100万円)

経常利益の推移(単位:100万円)

純利益(親会社の株主に帰属する利益)の推移(単位:100万円)

EPSの推移(単位:円)


年間配当金の推移

決算期年間配当利回り配当性向分割/併合
2024年4月1日~2025年3月31日107円 3.68%30.67%-
2025年4月1日~2026年3月31日123円 3.9%29.97%-
予想利回り126.0円3.56%--

※配当利回りは、(配当金(実績)÷ 各期末の権利確定日の株価)×100で求めた数値です。
※配当金額は、株式分割または株式併合があった場合は、その比率に応じて調整した数値で表示しています。株式分割が取締役会で決定はしているものの、株式分割実施前に数値が発表されてる場合、発表された数値は株式分割が考慮されていないことがあります。株式分割が取締役会で決定はしているものの、<

配当政策について

フリーキャッシュフローの推移(単位:100万円)

営業キャッシュフローの推移(単位:100万円)

投資キャッシュフローの推移(単位:100万円)

財務キャッシュフローの推移(単位:100万円)





財務三表

ジーエルテクノホールディングスの貸借対照表

ジーエルテクノホールディングスの損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2026年3月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
カッコ内の%の数値は、貸借対照表・損益計算書・キャッシュフローのそれぞれの中で、最も大きい金額に対する比率を示しています。

資産合計(100%/656億7,539万5,000円)
純資産合計(75.4%/495億1,593万4,000円)
売上高(100%/471億8,938万7,000円)
株主資本合計(69.6%/457億1,656万9,000円)
利益剰余金(56.5%/371億287万円)
売上原価(65.5%/309億2,992万3,000円)
売上総利益(34.5%/162億5,946万4,000円)
負債合計(24.6%/161億5,946万1,000円)
売掛金(17.5%/115億2,459万2,000円)
流動負債合計(16.2%/106億3,587万3,000円)
現金及び預金(13.4%/87億8,492万7,000円)
資本剰余金(13%/85億2,140万1,000円)
経常利益(16.4%/77億2,124万6,000円)
税金等調整前当期純利益(16.3%/76億9,313万3,000円)
営業利益(15.1%/71億1,114万7,000円)
原材料及び貯蔵品(10%/65億9,806万4,000円)
固定負債合計(8.4%/55億2,358万8,000円)
親会社株主に帰属する当期純利益(11.4%/53億5,822万4,000円)
当期純利益(11.4%/53億5,822万4,000円)
仕掛品(6.6%/43億2,979万1,000円)
営業キャッシュフロー(100%/41億4,822万2,000円)
その他の包括利益累計額合計(5.8%/37億9,936万4,000円)
長期借入金(5.8%/37億8,530万5,000円)
短期借入金(5.4%/35億5,860万2,000円)
電子記録債権(4.6%/30億2,514万6,000円)
商品及び製品(4.1%/27億1,759万円)
法人税等合計(4.9%/23億3,490万8,000円)
買掛金(3.5%/23億695万1,000円)
給料及び手当(4.9%/22億9,300万6,000円)
法人税住民税及び事業税(4.7%/22億478万8,000円)
為替換算調整勘定(2.9%/19億3,728万9,000円)
その他有価証券評価差額金(2.8%/18億3,417万9,000円)
繰延税金負債(1.8%/11億5,985万円)
未払法人税等(1.7%/11億2,715万5,000円)
賞与引当金(1.5%/9億9,373万2,000円)
電子記録債務(1%/6億7,153万3,000円)
財務キャッシュフロー(14.7%/6億848万1,000円)
賞与引当金繰入額(1.1%/5億344万8,000円)
退職給付に係る調整累計額(0.5%/3億4,298万2,000円)
資本金(0.5%/3億円)
受取手形(0.2%/1億4,499万8,000円)
返金負債(0.2%/1億3,305万7,000円)
法人税等調整額(0.3%/1億3,012万円)
再評価に係る繰延税金負債(0.2%/9,987万6,000円)
役員賞与引当金(0.1%/7,539万1,000円)
退職給付に係る負債(0%/1,794万9,000円)
役員退職慰労引当金(0%/376万5,000円)
支払手形(0%/191万4,000円)
自己株式(△0.3%/△2億770万2,000円)
土地再評価差額金(△0.5%/△3億1,508万6,000円)
投資キャッシュフロー(△99.2%/△41億1,458万1,000円)

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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