【業績の推移／第1四半期】ジーエルテクノホールディングス(255A)

当中間連結会計期間(2026年4月1日から2026年9月30日まで)におけるわが国経済は、雇用・所得環境の改善や個人消費の持ち直し、設備投資の底堅い動き等を背景に、緩やかな回復基調で推移しました。一方で、中東情勢をはじめとする地政学的リスクの長期化に伴うエネルギー・原材料価格の変動や各国の通商政策が与える影響など、先行きは依然として不透明な状況が続いております。
このような経済環境下におきまして、ジーエルテクノホールディングスグループは、中期経営計画(2025年3月期~2027年3月期)に基本方針として掲げた「持続的な成長への戦略投資」「事業競争力を重視した成長戦略」に基づき、目標達成に向けて生産能力増強や営業力強化等に取り組んでおります。
この結果、当中間連結会計期間の売上高につきましては、24,639百万円(前年同期比 15.2%増)となりました。損益につきましては、営業利益 3,849百万円(前年同期比 35.2%増)、経常利益 3,735百万円(前年同期比 15.8%増)、親会社株主に帰属する中間純利益 2,510百万円(前年同期比 16.2%増)となりました。
セグメント別の業績は、次のとおりであります。
(分析機器事業)
分析機器事業におきましては、国際情勢の不透明な状況が続く中においても、国内外ともに売上高は堅調に推移しました。
国内の消耗品類に関しては、今年4月からの有機フッ素化合物(PFAS)に関する水質検査の義務化を背景に、固相抽出カートリッジや試料調製容器、各種部品類の販売が牽引する形で増収となりました。装置類につきましても、質量分析計や水質分析用の固相抽出関連装置、ガスクロマトグラフ用周辺機器などの売上が好調に推移し、増収に寄与しました。
海外売上高においては、主力製品である液体クロマトグラフ用カラムの販売が堅調に推移した他、ガスクロマトグラフ用周辺機器や固相抽出を含む前処理関連装置の売上も増収となり、全体としても前年同期を上回りました。
この結果、当中間連結会計期間の売上高は 9,629百万円(前年同期比7.1%増)、営業利益は 786百万円(前年同期比22.2%増)となりました。
(半導体事業)
半導体事業におきましては、AI向けデータセンターや生成AI関連製品の需要拡大を背景に、ジーエルテクノホールディングス製品に対する需要も引き続き堅調に推移しました。一方で、AI向けの高性能メモリー分野を中心に需給の逼迫が続いているほか、中東情勢の緊迫化に伴う原材料調達リスクなど、先行きは不透明な状況が続くものと思われます。
このような環境の中、当事業ではさらなる成長に向けて、新規需要の掘り起こしや付加価値の高い製品の開発及び拡販によるマーケット拡大を推進するとともに、国内外における増産体制の構築に向けた取り組みを進めてまいりました。こうした取り組みに加え、AI関連需要の拡大を背景とした半導体メーカー各社の旺盛な設備投資需要に支えられ、受注高は高水準を維持し、豊富な受注残高と工場の高稼働により売上高は計画を上回りました。
この結果、当中間連結会計期間の売上高は 14,211百万円(前年同期比23.8%増)、営業利益は 3,048百万円(前年同期比41.0%増)となりました。
(自動認識事業)
自動認識事業におきましては、医療業界向け専用装置への組込みモジュールの販売が堅調に推移したものの、入退室関連製品における主要顧客の在庫調整や次期モデルへの移行準備などが影響し、売上高は前年同期を下回りました。
製品分類別売上高では、医療業界向けに加え、警備業界向けや金融業界向けモジュールが順調に推移し、さらにシステムベンダーや鍵メーカーとの共同開発案件も増収要因となり、「機器組込製品」と「完成系製品」の売上高については前年同期を上回りました。その一方で「自動認識その他」につきましては、施工関連の売上は堅調だったものの住居関連施設向け専用タグ等の需要減少が影響し、減収となりました。
この結果、当中間連結会計期間の売上高は 798百万円(前年同期比13.2%減)、営業利益は 7百万円(前年同期比71.8%減)となりました。

【2027年３月期第２四半期決算説明資料（15:00開示）より自動抽出】
・通期業績予想を上方修正
・半導体事業および分析機器事業が売上を牽引し、前年同期比増収
・主に半導体事業による増収効果が寄与し、前年同期比増益