プログレス・テクノロジーズ グループ(339a)の株価 業績
プログレス・テクノロジーズ グループ 【業種】サービス業 【市場】東証グロース) 2025年3月28日新規上場
売上高純利益率=(純利益÷売上高)×100
売上高に対する純利益の比率で、数値が大きいほど効率よく純利益を生み出していると判断されます。業種によって原材料や人件費などかかるコストがかわってくるため、年度別や業種別に比較するのが一般的です。
業種別の売上高純利益率中央値一覧
売上高純利益率の大きい銘柄(サービス業)ランキング
売上高純利益率の推移

| 決算期 | 実績値 | 参考(サービス業の売上高純利益率) | |||
|---|---|---|---|---|---|
| 売上高純利益率 | 増減率% | - | 中央値 | 平均値 | |
| 2020年3月31日 | 13.5% | - | 個別 | 3.5 | 0.43 |
| 2025年2月28日 | 10.3% | △23.7 | 連結 | 4.6 | 2.22 |
| 2026年2月28日 | 18.7% | +81.6 | 個別 | - | - |
日本:日本基準 国際:国際会計基準(IFRS)
下記は有価証券届出書の経営指標です。
|
回次 |
国際会計基準 |
||
|
第3期 |
第4期 |
||
|
決算年月 |
2023年2月 |
2024年2月 |
|
|
売上収益 |
(百万円) |
4,780 |
5,116 |
|
営業利益 |
(百万円) |
1,190 |
1,150 |
|
税引前利益 |
(百万円) |
1,071 |
996 |
|
親会社の所有者に帰属する 当期利益 |
(百万円) |
730 |
696 |
|
親会社の所有者に帰属する 当期包括利益 |
(百万円) |
730 |
696 |
|
親会社の所有者に帰属する持分 |
(百万円) |
2,352 |
3,060 |
|
総資産額 |
(百万円) |
7,892 |
7,676 |
|
1株当たり親会社所有者帰属持分 |
(円) |
332.62 |
432.71 |
|
基本的1株当たり当期利益 |
(円) |
103.34 |
98.48 |
|
希薄化後1株当たり当期利益 |
(円) |
- |
- |
|
親会社所有者帰属持分比率 |
(%) |
29.8 |
39.9 |
|
親会社所有者帰属持分当期利益率 |
(%) |
36.8 |
25.7 |
|
株価収益率 |
(倍) |
- |
- |
|
営業活動によるキャッシュ・ フロー |
(百万円) |
1,052 |
712 |
|
投資活動によるキャッシュ・ フロー |
(百万円) |
△57 |
△31 |
|
財務活動によるキャッシュ・ フロー |
(百万円) |
△959 |
△1,167 |
|
現金及び現金同等物の期末残高 |
(百万円) |
1,278 |
792 |
|
従業員数 |
(人) |
512 |
543 |
(注)1.第3期より、国際会計基準(以下「IFRS」という。)により連結財務諸表を作成しております。
2.第3期及び第4期のIFRSに基づく連結財務諸表については、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づき、シンシア監査法人の監査を受けております。
3.株価収益率については、株式は非上場であるため、記載しておりません。
4.2023年2月27日付で普通株式1株につき10株の割合で、また、2025年1月29日付で普通株式1株につき20株の割合で株式分割を行いましたが、第3期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり親会社所有者帰属持分及び基本的1株当たり当期利益を算定しております。また、希薄化後1株当たり当期利益については、ストックオプションの権利確定が上場条件となっており、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため記載しておりません。
5.従業員数は就業人員数であり、臨時雇用者数(パートタイマー、有期労働者、人材派遣会社からの派遣社員を含む。)は、総数が従業員数の100分の10未満であるため、記載を省略しております。
|
回次 |
日本基準 |
||||
|
第1期 |
第2期 |
第3期 |
第4期 |
||
|
決算年月 |
2021年3月 |
2022年2月 |
2023年2月 |
2024年2月 |
|
|
売上高 |
(百万円) |
0 |
0 |
0 |
284 |
|
経常損失(△) |
(百万円) |
△168 |
△152 |
△100 |
△107 |
|
当期純損失(△) |
(百万円) |
△167 |
△73 |
△76 |
△83 |
|
資本金 |
(百万円) |
10 |
10 |
10 |
10 |
|
発行済株式総数 |
(株) |
59,361 |
35,361 |
353,610 |
353,610 |
|
純資産額 |
(百万円) |
2,800 |
1,527 |
1,452 |
1,379 |
|
総資産額 |
(百万円) |
7,913 |
7,982 |
8,082 |
8,099 |
|
1株当たり純資産額 |
(円) |
47,174.68 |
43,184.65 |
205.33 |
195.10 |
|
1株当たり配当額 |
(円) |
- |
- |
- |
- |
|
(うち1株当たり中間配当額) |
(-) |
(-) |
(-) |
(-) |
|
|
1株当たり当期純損失(△) |
(円) |
△4,034.93 |
△1,547.35 |
△10.81 |
△11.87 |
|
潜在株式調整後1株当たり当期純利益 |
(円) |
- |
- |
- |
- |
|
自己資本比率 |
(%) |
35.39 |
19.13 |
17.95 |
16.87 |
|
自己資本利益率 |
(%) |
- |
- |
- |
- |
|
株価収益率 |
(倍) |
- |
- |
- |
- |
|
配当性向 |
(%) |
- |
- |
- |
- |
|
従業員数 |
(人) |
- |
- |
- |
11 |
(注)1.第3期、第4期の財務諸表については、「財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」(昭和38年大蔵省令第59号)に基づき作成しており、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づき、シンシア監査法人の監査を受けております。なお、第1期及び第2期については、「会社計算規則」(平成18年法務省令第13号)の規定に基づき算出した各数値を記載しております。また、当該各数値については、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づく監査を受けておりません。
2.は2020年6月30日設立のため、第1期は2020年6月30日から2021年3月31日までの9ヵ月と1日となっております。
3.2021年11月12日開催の臨時株主総会決議により、第2期の決算期を3月31日から2月28日に変更しました。従って、第2期は、決算期変更により2021年4月1日から2022年2月28日までの11ヵ月間となっております。
4.2025年1月29日付で普通株式1株につき20株の割合で株式分割を行っており、発行済株式総数は、7,072,200株となっております。
5.2023年2月27日付で普通株式1株につき10株の割合で、また、2025年1月29日付で普通株式1株につき20株の割合で株式分割を行いましたが、第3期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純損失を算定しております。
6.1株当たり配当額及び配当性向については、配当を実施していないため記載しておりません。
7.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、第1期及び第2期は潜在株式は存在しておらず、また、1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。第3期及び第4期は、潜在株式は存在するものの、株式は非上場であるため、期中平均株価が把握できず、また、1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
8.自己資本利益率については、第1期から第4期にかけて、当期純損失であるため記載しておりません。
9.株価収益率については、株式は非上場であるため、記載しておりません。
10.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第3期の期首から適用しており、第3期以降に係る経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。
11.は持株会社として設立され、第1期から第3期においては、従業員は在籍しておりません。第4期にあたる2023年3月1日から、グループ会社への財務経理及び労務総務のシェアードサービスの提供を開始しました。これに伴い、該当従業員が子会社であるプログレス・テクノロジーズ株式会社から転籍しております。また、第4期の従業員数は就業人員数であり、臨時雇用者数(パートタイマー、有期労働者、人材派遣会社からの派遣社員を含む。)は、総数が従業員数の100分の10未満であるため、記載を省略しております。
12.は、2023年2月27日付で普通株式1株につき10株の割合で、また、2025年1月29日付で普通株式1株につき20株の割合で株式分割を行っております。
そこで、東京証券取引所自主規制法人(現 日本取引所自主規制法人)の引受担当者宛通知「『新規上場申請のための有価証券報告書(Ⅰの部)』の作成上の留意点について」(平成24年8月21日付東証上審第133号)に基づき、第1期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して算定した場合の1株当たり指標の推移を参考までに掲げると、以下のとおりとなります。
なお、第1期及び第2期の数値(1株当たり配当額についてはすべての数値)については、シンシア監査法人の監査を受けておりません。
|
回次 |
第1期 |
第2期 |
第3期 |
第4期 |
|
|
決算年月 |
2021年3月 |
2022年2月 |
2023年2月 |
2024年2月 |
|
|
1株当たり純資産額 |
(円) |
235.87 |
215.92 |
205.33 |
195.10 |
|
1株当たり当期純損失(△) |
(円) |
△20.17 |
△7.74 |
△10.81 |
△11.87 |
|
潜在株式調整後1株当たり当期純利益 |
(円) |
- |
- |
- |
- |
|
1株当たり配当額 |
(円) |
- |
- |
- |
- |
|
(うち1株当たり中間配当額) |
(-) |
(-) |
(-) |
(-) |
|
(参考情報)
「第1 企業の概況(はじめに)」に記載の通り、(旧株式会社PTS HD)は2020年6月に持株会社として設立され、2020年9月にプログレス・テクノロジーズ株式会社を、2023年3月にS&VL株式会社をグループ会社とし、現在に至っております。
参考として、日本基準に基づいて作成された2020年3月期、2021年3月期及び2022年2月期に係るプログレス・テクノロジーズ株式会社の主要な経営指標等の推移は、次のとおりであります。
プログレス・テクノロジーズ株式会社の主要な経営指標等の推移
|
回次 |
日本基準 |
|||
|
第15期 |
第16期 |
第17期 |
||
|
決算年月 |
2020年3月 |
2021年3月 |
2022年2月 |
|
|
売上高 |
(百万円) |
4,010 |
3,969 |
3,716 |
|
経常利益 |
(百万円) |
760 |
917 |
808 |
|
当期純利益 |
(百万円) |
541 |
600 |
544 |
|
資本金 |
(百万円) |
100 |
100 |
100 |
|
発行済株式総数 |
(株) |
64,000 |
64,000 |
64,000 |
|
純資産額 |
(百万円) |
2,912 |
2,224 |
2,769 |
|
総資産額 |
(百万円) |
3,732 |
3,201 |
3,505 |
|
1株当たり純資産額 |
(円) |
45,509.65 |
34,761.78 |
43,274.20 |
|
1株当たり配当額 |
(円) |
1,700.00 |
800.00 |
- |
|
(うち1株当たり中間配当額) |
(-) |
(-) |
(-) |
|
|
1株当たり当期純利益 |
(円) |
8,457.72 |
9,386.77 |
8,509.70 |
|
潜在株式調整後1株当たり当期純利益 |
(円) |
- |
- |
- |
|
自己資本比率 |
(%) |
78.03 |
69.50 |
79.01 |
|
自己資本利益率 |
(%) |
18.58 |
27.00 |
19.67 |
|
株価収益率 |
(倍) |
- |
- |
- |
|
配当性向 |
(%) |
20.1 |
8.5 |
- |
|
従業員数 |
(人) |
485 |
499 |
496 |
(注)1.第15期、第16期及び第17期のグループの事業主体はプログレス・テクノロジーズ株式会社であったため、当該会社の単体決算数値を記載しております。なお、各期の数値については、「会社計算規則」(平成18年法務省令第13号)の規定に基づき算出した各数値を記載しております。また、当該各数値については、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づく監査を受けておりません。
2.2021年11月16日開催の臨時株主総会決議により、第17期の決算期を3月31日から2月28日に変更しました。従って、第17期は、決算期変更により2021年4月1日から2022年2月28日までの11ヵ月間となっております。
3.第16期については、当期純利益を計上しているのにも関わらず、純資産額及び総資産額が減少しております。これは会社分割により一部の事業を譲渡したことによるものであります。
4.1株当たり配当額及び配当性向については、第17期においては配当を実施していないため記載しておりません。
5.潜在株式調整後1株当たり当期純利益について、潜在株式は存在するものの、株式は非上場であるため、期中平均株価が把握できず記載しておりません。
6.株価収益率については、プログレス・テクノロジーズ株式会社は非上場であるため、記載しておりません。
7.従業員数は就業人員であり、臨時雇用者数(パートタイマー、有期労働者、人材派遣会社からの派遣社員を含む。)は、総数が従業員数の100分の10未満であるため、記載を省略しております。
8.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第18期の期首から適用しております。第15期、第16期及び第17期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。

財務三表
貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2026年2月28日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。
※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。
Copyright (c) 2014 かぶれん. All Rights Reserved. プライバシーポリシー