BlueMeme 【業種】情報・通信業 【市場】東証グロース) 2021年6月29日新規上場
売上高営業利益率=(営業利益÷売上高)×100
売上高に対する営業利益の比率で、数値が大きいほど効率よく営業利益を生み出していると判断されます。業種によって原材料や人件費などかかるコストがかわってくるため、年度別や業種別に比較するのが一般的です。
業種別の売上高営業利益率中央値一覧
売上高営業利益率の大きい銘柄(情報・通信業)ランキング
売上高営業利益率の推移

| 決算期 | 実績値 | 参考(情報・通信業の売上高営業利益率) | |||
|---|---|---|---|---|---|
| 売上高営業利益率 | 増減率% | - | 中央値 | 平均値 | |
| 2016年3月31日 | △0.2% | - | 個別 | 8 | 10.51 |
| 2017年3月31日 | △0.1% | - | 個別 | 7.3 | 8.03 |
| 2018年3月31日 | △0.1% | - | 個別 | 7.7 | 8.53 |
| 2019年3月31日 | △0.1% | - | 連結 | 7.7 | 8.04 |
| 2020年3月31日 | △0.1% | - | 連結 | 7.8 | 7.27 |
| 2021年3月31日 | 8.3% | - | 連結 | 8.3 | 6.73 |
| 2022年3月31日 | 19.3% | +132.5 | 連結 | 8.5 | 7.08 |
| 2023年3月31日 | 15.6% | △19.2 | 連結 | 8.75 | 4.88 |
| 2024年3月31日 | 10.1% | △35.3 | 連結 | 7.6 | 5.18 |
| 2025年3月31日 | 1.3% | △87.1 | 連結 | 8.2 | 8.88 |
日本:日本基準 国際:国際会計基準(IFRS)
下記は有価証券届出書の経営指標です。
(注) 1.売上高には、消費税等は含まれておりません。
2.1株当たり純資産額の算定に当たっては、優先株主に対する残余財産の分配額を控除して算定しております。
3.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの、株式は非上場であるため、期中平均株価が把握できませんので記載しておりません。
4.株価収益率は株式が非上場であるため記載しておりません。
5.第13期及び第14期の連結財務諸表については、「連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」(昭和51年大蔵省令第28号)に基づき作成しており、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づき、EY新日本有限責任監査法人により監査を受けております。
6.は、2021年4月23日付で普通株式1株につき2株の割合で株式分割を行っております。第13期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して、「1株当たり純資産額」及び「1株当たり当期純利益」を算定しております。
(注) 1.売上高には、消費税等は含まれておりません。
2.第10期から第14期の1株当たり純資産額の算定に当たっては、優先株主に対する残余財産の分配額を控除して算定しております。
3.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの、株式は非上場であるため、期中平均株価が把握できませんので記載しておりません。
4.第11期の自己資本利益率については、当期純損失であるため記載しておりません。
5.株価収益率は株式が非上場であるため記載しておりません。
6.1株当たり配当額及び配当性向については、無配のため、記載しておりません。
7.主要な経営指標等のうち、第10期、第11期及び第12期については会社計算規則(平成18年法務省令第13号)の規定に基づき算出した各数値を記載しており、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づく監査証明を受けておりません。
8.第13期及び第14期の財務諸表については、「財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」(昭和38年大蔵省令第59号)に基づき作成しており、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づき、EY新日本有限責任監査法人により監査を受けております。
9.営業活動によるキャッシュ・フロー、投資活動によるキャッシュ・フロー、財務活動によるキャッシュ・フロー並びに現金及び現金同等物の期末残高は、第10期、第11期及び第12期についてはキャッシュ・フロー計算書を作成していないため、第13期及び第14期については連結財務諸表を作成しているため記載しておりません。
10.は、2021年4月23日付で普通株式1株につき2株の割合で株式分割を行っております。第13期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して、「1株当たり純資産額」及び「1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△)」を算定しております。
11.2017年3月17日付で株式1株につき100株、2021年4月23日付で普通株式1株につき2株の分割を行っております。
そこで、東京証券取引所自主規制法人(現 日本取引所自主規制法人)の引受担当者宛通知「『新規上場申請のための有価証券報告書(Ⅰの部)』の作成上の留意点について」(平成24年8月21日付東証上審第133号)に基づき、第10期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して算定した場合の1株当たり指標の推移を参考までに掲げると以下のとおりとなります。なお、第10期、第11期及び第12期の数値(1株当たり配当額についてはすべての数値)についてはEY新日本有限責任監査法人の監査を受けておりません。

配当金/指標
配当利回りと配当性向の推移年収の推移自己資本比率自己資本利益率(ROE)PER(実績)の推移PBR(実績)の推移ミックス係数の推移粗利率の推移売上高営業利益率の推移売上高経常利益率の推移売上高純利益率の推移
財務三表
貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2025年3月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。
※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。
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