応用技術 【業種】情報・通信業 【市場】東証スタンダード)
会社の総資産から負債を引いた純資産のうち、株主に帰属する部分の資産を、株主資本といいます。
株主資本に含まれる主な勘定科目は、資本金(株主自ら出資した部分)や資本剰余金、利益剰余金、自己株式などです。
連結決算の場合は、親会社の株主に帰属する部分の資本を株主資本といいます。
株主資本合計の推移(単位:100万円)
決算期 | 株主資本合計 | 増減率% | - | 会計基準 |
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2013年12月31日 | 12億5,946万4,000円 | - | 個別 | 日本 |
2014年12月31日 | 14億6,238万1,000円 | +16.1 | 個別 | 日本 |
2015年12月31日 | 15億9,502万円 | +9.1 | 個別 | 日本 |
2016年12月31日 | 17億3,716万1,000円 | +8.9 | 個別 | 日本 |
2017年12月31日 | 18億5,596万4,000円 | +6.8 | 個別 | 日本 |
2018年12月31日 | 20億6,733万9,000円 | +11.4 | 個別 | 日本 |
2019年12月31日 | 25億1,005万7,000円 | +21.4 | 個別 | 日本 |
2020年12月31日 | 29億2,731万2,000円 | +16.6 | 個別 | 日本 |
2021年12月31日 | 35億8,055万8,000円 | +22.3 | 個別 | 日本 |
2022年12月31日 | 44億991万円 | +23.2 | 個別 | 日本 |
2023年12月31日 | 49億5,467万7,000円 | +12.4 | 個別 | 日本 |
日本:日本基準 国際:国際会計基準(IFRS)
応用技術の貸借対照表から一部抜粋
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(単位:千円) |
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前事業年度 (2022年12月31日) |
当事業年度 (2023年12月31日) |
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株主資本 |
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資本金 |
600,000 |
600,000 |
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資本剰余金 |
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その他資本剰余金 |
391,755 |
391,755 |
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資本剰余金合計 |
391,755 |
391,755 |
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利益剰余金 |
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利益準備金 |
27,122 |
44,251 |
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その他利益剰余金 |
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繰越利益剰余金 |
3,395,421 |
3,923,059 |
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利益剰余金合計 |
3,422,544 |
3,967,310 |
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自己株式 |
△4,389 |
△4,389 |
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株主資本合計 |
4,409,910 |
4,954,677 |
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評価・換算差額等 |
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配当金/指標
配当利回りと配当性向の推移年収の推移自己資本比率自己資本利益率(ROE)PER(実績)の推移PBR(実績)の推移ミックス係数の推移粗利率の推移売上高営業利益率の推移売上高経常利益率の推移売上高純利益率の推移
財務三表
貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2023年12月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。
※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。
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