【長期借入金の推移】フジ・メディア・ホールディングス(4676)

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フジ・メディア・ホールディングス(4676)の株価 業績

四半期ごとの推移 進捗率の推移


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フジ・メディア・ホールディングス 【業種】情報・通信業 【市場】東証プライム)

意味長期借入金は、返済期間が1年を超える借金を処理するときに使う勘定科目です。

意味返済までの期間が1年を超える、銀行などからの借入金です。

長期借入金の推移(単位:10億円)

決算期長期借入金増減率%-会計基準
2024年3月31日2,736億7,600万円-連結 日本
2024年6月30日2,580億300万円△5.7
2024年9月30日2,716億7,500万円+5.3
2024年12月31日2,734億8,200万円+0.7
2025年3月31日2,616億9,000万円△4.3連結 日本
2025年6月30日2,674億9,700万円+2.2
2025年9月30日3,018億4,700万円+12.8
2025年12月31日3,210億8,200万円+6.4
2026年3月31日3,155億5,700万円△1.7連結 日本
2026年6月30日3,092億2,700万円△2

日本:日本基準  国際:国際会計基準(IFRS)


株価等と長期借入金の関係

         

       


フジ・メディア・ホールディングスの貸借対照表から一部抜粋

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

(単位:百万円)

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

前連結会計年度

(2025年3月31日)

当連結会計年度

(2026年3月31日)

 

 

事業撤退損失引当金

-

281

 

 

その他

62,827

77,504

 

 

流動負債合計

186,939

423,652

 

固定負債

 

 

 

 

社債

20,000

22,000

 

 

長期借入金

261,690

315,557

 

 

繰延税金負債

89,923

92,158

 

 

再評価に係る繰延税金負債

12,090

12,088

 

 

役員退職慰労引当金

2,356

1,694

 

 

退職給付に係る負債

14,127

12,485

 

 

負ののれん

37

-






財務三表

フジ・メディア・ホールディングスの貸借対照表

フジ・メディア・ホールディングスの損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2026年3月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

資産合計(100.7%/1兆4,647億2,800万円)
負債合計(62.1%/9,032億6,000万円)
純資産合計(38.6%/5,614億6,700万円)
売上高(100%/5,518億6,500万円)
固定負債合計(33%/4,796億800万円)
売上原価(81%/4,468億2,600万円)
株主資本合計(29.2%/4,242億6,500万円)
流動負債合計(29.1%/4,236億5,200万円)
利益剰余金(22.3%/3,241億8,900万円)
長期借入金(21.7%/3,155億5,700万円)
短期借入金(19.1%/2,775億7,700万円)
資本金(10.1%/1,462億円)
その他の包括利益累計額合計(8.4%/1,224億5,300万円)
販売費及び一般管理費(20.6%/1,138億500万円)
売上総利益(19%/1,050億3,900万円)
受取手形売掛金及び契約資産(6.8%/992億100万円)
その他有価証券評価差額金(6.5%/946億3,500万円)
繰延税金負債(6.3%/921億5,800万円)
棚卸資産(6.2%/896億4,900万円)
現金及び預金(5.8%/842億6,500万円)
有価証券(5%/725億5,100万円)
特別利益合計(9.1%/504億2,900万円)
投資有価証券売却益(9.1%/500億2,100万円)
買掛金(3%/432億1,000万円)
資本剰余金(2.3%/338億2,200万円)
法人税等合計(6%/328億9,800万円)
法人税住民税及び事業税(4.5%/245億8,500万円)
社債(1.5%/220億円)
未払法人税等(1.3%/193億5,800万円)
退職給付に係る調整累計額(1.2%/176億3,800万円)
非支配株主持分(1%/147億4,800万円)
退職給付に係る負債(0.9%/124億8,500万円)
再評価に係る繰延税金負債(0.8%/120億8,800万円)
営業外収益合計(2%/110億4,000万円)
為替換算調整勘定(0.6%/90億4,900万円)
法人税等調整額(1.5%/83億1,200万円)
特別損失合計(1.4%/77億2,200万円)
当期純利益又は当期純損失(1.3%/70億100万円)
財務キャッシュフロー(56億4,100万円)
電子記録債務(0.4%/51億3,300万円)
営業外費用合計(0.9%/50億8,100万円)
受取配当金(0.9%/50億8,000万円)
支払利息(0.7%/38億9,800万円)
持分法による投資利益(0.6%/32億200万円)
減損損失(0.5%/28億8,400万円)
建替関連損失(0.4%/20億8,100万円)
役員退職慰労引当金(0.1%/16億9,400万円)
受取利息(0.2%/10億4,800万円)
固定資産除却損(0.1%/8億1,100万円)
投資事業組合運用益(0.1%/7億4,900万円)
土地再評価差額金(0%/7億1,700万円)
役員賞与引当金(0%/5億8,500万円)
繰延ヘッジ損益(0%/4億1,200万円)
事業撤退損失引当金(0%/2億8,100万円)
投資事業組合運用損(0%/1億3,500万円)
投資キャッシュフロー(1億1,700万円)
営業キャッシュフロー(△3億4,100万円)
経常利益又は経常損失(-%/△28億700万円)
営業利益又は営業損失(-%/△87億6,600万円)
自己株式(-%/△799億4,600万円)

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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