【PBR(実績)の推移】フジ・メディア・ホールディングス(4676)

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フジ・メディア・ホールディングス(4676)の株価 業績

四半期ごとの推移 進捗率の推移


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フジ・メディア・ホールディングス 【業種】情報・通信業 【市場】東証プライム)

意味PBR(倍)=(株価÷1株当たりの純資産)×100
株価純資産倍率ともいいます。会社の解散価値に対して株価が何倍の水準にあるのかを見る投資指標です。数値が小さいほど割安、数値が大きいほど割高と判断されます。

業種別のPBR中央値一覧

pbr(実績)の推移(倍)

決算期 実績値 参考(情報・通信業のPBR)
PBR増減率%- 中央値平均値
2014年3月31日0.76倍-連結 1.594.34
2015年3月31日0.62倍△18.4連結 1.94.02
2016年3月31日0.45倍△27.4連結 2.044.23
2017年3月31日0.53倍+17.8連結 2.524.28
2018年3月31日0.59倍+11.3連結 2.585.17
2019年3月31日0.48倍△18.6連結 2.596.01
2020年3月31日0.34倍△29.2連結 2.436.09
2021年3月31日0.39倍+14.7連結 2.745.66
2022年3月31日0.33倍△15.4連結 2.243.9
2023年3月31日0.32倍△3連結 2.324.14
2024年3月31日0.5倍+56.3連結 2.173.22
2025年3月31日0.65倍+30連結 2.314.32
2026年3月31日1.04倍+60連結 --
2026年8月31日実績1.11倍+6.7---

日本:日本基準  国際:国際会計基準(IFRS)


株価等とpbrの関係

         

       

※各期末の株価÷1株当たりの純資産の実績値により求めた数値です。





財務三表

フジ・メディア・ホールディングスの貸借対照表

フジ・メディア・ホールディングスの損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2026年3月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

資産合計(100.7%/1兆4,647億2,800万円)
負債合計(62.1%/9,032億6,000万円)
純資産合計(38.6%/5,614億6,700万円)
売上高100%/5,518億6,500万円
固定負債合計(33%/4,796億800万円)
売上原価81%/4,468億2,600万円
株主資本合計(29.2%/4,242億6,500万円)
流動負債合計(29.1%/4,236億5,200万円)
利益剰余金(22.3%/3,241億8,900万円)
長期借入金(21.7%/3,155億5,700万円)
短期借入金(19.1%/2,775億7,700万円)
資本金(10.1%/1,462億円)
その他の包括利益累計額合計(8.4%/1,224億5,300万円)
販売費及び一般管理費20.6%/1,138億500万円
売上総利益19%/1,050億3,900万円
受取手形売掛金及び契約資産(6.8%/992億100万円)
その他有価証券評価差額金(6.5%/946億3,500万円)
繰延税金負債(6.3%/921億5,800万円)
棚卸資産(6.2%/896億4,900万円)
現金及び預金(5.8%/842億6,500万円)
有価証券(5%/725億5,100万円)
特別利益合計9.1%/504億2,900万円
投資有価証券売却益9.1%/500億2,100万円
買掛金(3%/432億1,000万円)
資本剰余金(2.3%/338億2,200万円)
法人税等合計6%/328億9,800万円
法人税住民税及び事業税4.5%/245億8,500万円
社債(1.5%/220億円)
未払法人税等(1.3%/193億5,800万円)
退職給付に係る調整累計額(1.2%/176億3,800万円)
非支配株主持分(1%/147億4,800万円)
退職給付に係る負債(0.9%/124億8,500万円)
再評価に係る繰延税金負債(0.8%/120億8,800万円)
営業外収益合計2%/110億4,000万円
為替換算調整勘定(0.6%/90億4,900万円)
法人税等調整額1.5%/83億1,200万円
特別損失合計1.4%/77億2,200万円
当期純利益又は当期純損失1.3%/70億100万円
財務キャッシュフロー(56億4,100万円)
電子記録債務(0.4%/51億3,300万円)
営業外費用合計0.9%/50億8,100万円
受取配当金0.9%/50億8,000万円
支払利息0.7%/38億9,800万円
持分法による投資利益0.6%/32億200万円
減損損失0.5%/28億8,400万円
建替関連損失0.4%/20億8,100万円
役員退職慰労引当金(0.1%/16億9,400万円)
受取利息0.2%/10億4,800万円
固定資産除却損0.1%/8億1,100万円
投資事業組合運用益0.1%/7億4,900万円
土地再評価差額金(0%/7億1,700万円)
役員賞与引当金(0%/5億8,500万円)
繰延ヘッジ損益(0%/4億1,200万円)
事業撤退損失引当金(0%/2億8,100万円)
投資事業組合運用損0%/1億3,500万円
投資キャッシュフロー(1億1,700万円)
営業キャッシュフロー(△3億4,100万円)
経常利益又は経常損失-%/△28億700万円
営業利益又は営業損失-%/△87億6,600万円
自己株式(-%/△799億4,600万円)

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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