【営業キャッシュフローの推移】ＮＣＤ(4783)

TOP　2026年の大化け株　関連銘柄

ＮＣＤ　【業種】情報・通信業　【市場】東証スタンダード)

営業活動によって動いた現金等の流れを表す増減額を営業キャッシュフローといいます。
例：商品の仕入れで現金が出ていった。売上金が入ってきて現金が増えたなど
※上場企業のキャッシュフロー計算書では、当期純利益から逆算（現金がうごいていないものを加減）して、現金の動き（営業キャッシュフロー）を計算する間接法という計算方法がよく用いられます。

会計期間内において、現金及び現金同等物（以下「現金等」）がどのような理由で増えて、どのような理由で減ったのかを表す計算書をキャッシュフロー計算書といいます。

営業キャッシュフローの推移（単位：100万円）

ＮＣＤの営業キャッシュフロー推移

決算期	営業キャッシュフロー	増減率%	-	会計基準
2014年3月31日	7億5,686万2,000円	-	連結	日本
2015年3月31日	5億5,437万5,000円	△26.8	連結	日本
2016年3月31日	4億8,038万7,000円	△13.3	連結	日本
2017年3月31日	7億8,249万9,000円	+62.9	連結	日本
2018年3月31日	7億9,180万6,000円	+1.2	連結	日本
2019年3月31日	4億1,623万5,000円	△47.4	連結	日本
2020年3月31日	3億7,612万3,000円	△9.6	連結	日本
2021年3月31日	2億1,845万7,000円	△41.9	連結	日本
2022年3月31日	19億1,835万1,000円	+778.1	連結	日本
2023年3月31日	5億6,806万2,000円	△70.4	連結	日本
2024年3月31日	25億7,444万8,000円	+353.2	連結	日本
2025年3月31日	22億7,021万6,000円	△11.8	連結	日本

日本：日本基準　　国際：国際会計基準（IFRS）

株価等との関係

と株価との比較

ＮＣＤのキャッシュフロー計算書から一部抜粋

			(単位：千円)
		前連結会計年度 (自 2023年４月１日　至 2024年３月31日)	当連結会計年度 (自 2024年４月１日　至 2025年３月31日)
営業活動によるキャッシュ・フロー
	税金等調整前当期純利益	2,093,087	2,852,214
	減価償却費	359,621	405,908
	減損損失	45,859	63,984
	投資有価証券売却損益（△は益）	―	△57,157
	貸倒引当金の増減額（△は減少）	△832	―
	賞与引当金の増減額（△は減少）	90,252	162,133
	受注損失引当金の増減額（△は減少）	629	△519
	退職給付に係る負債の増減額（△は減少）	16,503	28,038
	役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）	18,360	△21,194
	株式報酬引当金の増減額（△は減少）	40,743	71,649
	受取利息及び受取配当金	△10,652	△11,689
	補助金収入	△11,652	△10,826
	支払利息	23,645	23,751
	売上債権の増減額（△は増加）	89,104	△313,540
	棚卸資産の増減額（△は増加）	△114,132	97,851
	仕入債務の増減額（△は減少）	63,161	△40,803
	未払消費税等の増減額（△は減少）	63,829	18,338
	その他の流動資産の増減額（△は増加）	66,140	△16,618
	その他の流動負債の増減額（△は減少）	101,969	△70,734
	その他	△16,643	35,571
	小計	2,918,994	3,216,357
	利息及び配当金の受取額	10,652	11,689
	利息の支払額	△23,020	△24,618
	補助金の受取額	11,652	10,826
	法人税等の支払額	△343,829	△944,037
	営業活動によるキャッシュ・フロー	2,574,448	2,270,216
投資活動によるキャッシュ・フロー

現金及び現金同等物の増減額（△は減少）		1,968,173	1,687,574
現金及び現金同等物の期首残高		3,799,476	5,767,650
現金及び現金同等物の期末残高		5,767,650	7,455,225