【売上高営業利益率の推移】電通総研(4812)

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電通総研(4812)の株価 業績

四半期ごとの推移 進捗率の推移


電通総研 【業種】情報・通信業 【市場】東証プライム)

意味売上高営業利益率=(営業利益÷売上高)×100
売上高に対する営業利益の比率で、数値が大きいほど効率よく営業利益を生み出していると判断されます。業種によって原材料や人件費などかかるコストがかわってくるため、年度別や業種別に比較するのが一般的です。

業種別の売上高営業利益率中央値一覧

売上高営業利益率の大きい銘柄(情報・通信業)ランキング

売上高営業利益率の推移

電通総研の売上高営業利益率の推移

決算期 実績値 参考(情報・通信業の売上高営業利益率)
売上高営業利益率増減率%- 中央値平均値
2014年3月31日5.8%-連結 7.412.65
2015年3月31日5.7%△1.7連結 7.7512.15
2015年12月31日3.7%△35.1連結 7.7512.15
2016年12月31日8.1%+118.9連結 810.51
2017年12月31日6.6%△18.5連結 7.38.03
2018年12月31日9.1%+37.9連結 7.78.53
2019年12月31日10%+9.9連結 7.78.05
2020年12月31日11.2%+12連結 7.87.27
2021年12月31日12.3%+9.8連結 8.36.73
2022年12月31日14.4%+17.1連結 8.57.08
2023年12月31日14.7%+2.1連結 8.754.99
2024年12月31日13.8%△6.1連結 7.66.25

日本:日本基準  国際:国際会計基準(IFRS)


株価等との関係

         

       

と株価との比較





財務三表

電通総研の貸借対照表

電通総研の損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2024年12月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

売上高100%/1,526億4,200万円
資産合計(100%/1,473億3,100万円)
流動資産合計(80.8%/1,190億5,800万円)
売上原価63.2%/965億1,900万円
純資産合計(61.9%/911億9,400万円)
株主資本合計(61%/899億2,000万円)
利益剰余金(45.4%/668億5,800万円)
負債合計(38.1%/561億3,700万円)
売上総利益36.8%/561億2,300万円
預け金(38%/559億6,100万円)
流動負債合計(35.7%/525億4,400万円)
販売費及び一般管理費23%/350億8,300万円
受取手形売掛金及び契約資産(22.8%/335億6,000万円)
固定資産合計(19.2%/282億7,300万円)
営業キャッシュフロー(237億2,100万円)
前渡金(14.7%/216億2,900万円)
税金等調整前当期純利益14%/213億5,100万円
経常利益13.8%/210億9,300万円
営業利益13.8%/210億3,900万円
契約負債(12.9%/189億3,900万円)
資本剰余金(10.4%/152億7,000万円)
当期純利益9.9%/151億1,700万円
親会社株主に帰属する当期純利益9.9%/151億1,700万円
支払手形及び買掛金(10.2%/150億8,300万円)
無形固定資産合計(10%/146億9,600万円)
投資その他の資産合計(6.8%/100億400万円)
資本金(5.6%/81億8,000万円)
未払費用(4.4%/64億8,500万円)
現金及び預金(4.3%/63億5,400万円)
法人税等合計4.1%/62億3,300万円
法人税住民税及び事業税4%/61億2,800万円
ソフトウエア(3.8%/55億8,100万円)
のれん(3.8%/55億3,200万円)
敷金及び保証金(2.6%/38億4,900万円)
未払法人税等(2.5%/37億2,100万円)
固定負債合計(2.4%/35億9,200万円)
有形固定資産合計(2.4%/35億7,200万円)
投資有価証券(2.3%/33億8,800万円)
顧客関連資産(2.1%/30億9,600万円)
繰延税金資産(1.8%/26億800万円)
リース資産純額(1%/14億5,500万円)
その他の包括利益累計額合計(0.9%/12億7,400万円)
建物純額(0.8%/11億3,700万円)
為替換算調整勘定(0.7%/10億5,100万円)
資産除去債務(0.6%/9億5,400万円)
リース債務(0.5%/8億700万円)
土地(0.4%/5億2,400万円)
リース資産(0.3%/4億8,100万円)
工具器具及び備品純額(0.3%/4億1,500万円)
投資有価証券売却益0.2%/3億2,600万円
特別利益合計0.2%/3億2,600万円
営業外収益合計0.2%/3億1,800万円
営業外費用合計0.2%/2億6,400万円
株式給付引当金(0.2%/2億5,600万円)
その他有価証券評価差額金(0.2%/2億2,200万円)
受取利息及び配当金0.1%/1億8,800万円
為替差損0.1%/1億2,300万円
商品及び製品(0.1%/1億600万円)
法人税等調整額0.1%/1億500万円
退職給付に係る負債(0.1%/1億300万円)
受注損失引当金(0.1%/9,800万円)
特別損失合計0%/6,700万円
減損損失0%/6,700万円
保険配当金0%/5,100万円
投資事業組合運用損0%/5,000万円
助成金収入0%/4,800万円
持分法による投資損失0%/4,600万円
支払利息0%/3,600万円
雑収入0%/2,900万円
建設仮勘定(0%/2,200万円)
車両運搬具純額(0%/1,700万円)
原材料及び貯蔵品(0%/1,400万円)
雑損失0%/700万円
貸倒引当金(-%/△100万円)
自己株式(-%/△3億8,900万円)
財務キャッシュフロー(△79億8,200万円)
投資キャッシュフロー(△118億8,600万円)

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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