【工具器具及び備品の推移】ティムス(4891)

TOP 2026年の大化け株 関連銘柄


 銘柄名・銘柄コード・業種・テーマで検索できます。

ティムス(4891)の株価 業績

四半期ごとの推移 進捗率の推移


ティムス 【業種】医薬品 【市場】東証グロース) 2022年11月22日新規上場

意味「工具器具及び備品」は、会計上の勘定科目の一つであり、企業が所有する工具、器具、設備、家具、オフィス用品などの資産を記録するための科目です。この勘定科目は通常、固定資産の一部として扱われ、バランスシートに記載されます。
工具器具の例:
手工具(ハンマー、ドライバー、レンチなど)、電動工具(ドリル、サンダー、グラインダーなど)、測定器具(メジャー、温度計、重量計など)、調理器具(包丁、フライパン、鍋など)
備品の例:
オフィス備品(デスク、椅子、書類整理用具など)、施設備品(照明器具、空調設備、収納棚など)、家庭用備品(家具、家電製品、寝具など)

工具器具及び備品の推移(単位:1,000円)

ティムスの工具器具及び備品の推移

決算期工具器具及び備品増減率%-会計基準
2023年2月28日6,299万4,000円-個別 日本
2024年2月29日6,482万5,000円+2.9個別 日本
2025年2月28日9,484万8,000円+46.3個別 日本
2025年12月31日9,739万2,000円+2.7個別 日本

日本:日本基準  国際:国際会計基準(IFRS)

下記は有価証券届出書の経営指標です。

 

回次

第14期

第15期

第16期

第17期

第18期

決算年月

2018年2月

2019年2月

2020年2月

2021年2月

2022年2月

営業収益

(千円)

48

435,339

1,946,520

経常利益又は経常損失(△)

(千円)

△142,392

81,630

△732,543

△720,362

1,079,304

当期純利益又は当期純損失(△)

(千円)

△143,135

81,760

△733,493

△722,932

1,076,859

持分法を適用した場合の投資利益

(千円)

資本金

(千円)

99,000

99,000

584,681

234,874

100,000

発行済株式総数

(株)

 

 

 

 

 

普通株式

105,400

105,400

105,400

105,400

33,102,080

A種優先株式

112,500

112,500

112,500

112,500

B種優先株式

50,000

50,000

50,000

50,000

C種優先株式

150,000

150,000

150,000

150,000

D-1種優先株式

64,813

64,813

D-2種優先株式

103,562

212,131

D-3種優先株式

74,958

純資産額

(千円)

429,034

510,794

748,663

1,126,892

2,453,001

総資産額

(千円)

454,469

597,918

850,632

1,213,273

2,739,781

1株当たり純資産額

(円)

△3,104.51

△2,328.80

△9,287.94

△403.67

74.10

1株当たり配当額

(円)

(うち1株当たり中間配当額)

(-)

(-)

(-)

(-)

(-)

1株当たり当期純利益又は

1株当たり当期純損失(△)

(円)

△1,358.02

775.72

△6,959.14

△171.47

53.36

潜在株式調整後1株当たり

当期純利益

(円)

自己資本比率

(%)

94.4

85.4

88.0

92.9

89.5

自己資本利益率

(%)

△31.1

17.4

△116.5

△77.1

60.2

株価収益率

(倍)

配当性向

(%)

営業活動によるキャッシュ・フロー

(千円)

△737,808

1,261,786

投資活動によるキャッシュ・フロー

(千円)

△499

△16,958

財務活動によるキャッシュ・フロー

(千円)

1,101,162

246,482

現金及び現金同等物の期末残高

(千円)

1,106,691

2,598,002

従業員数

(人)

4

3

5

6

8

(外、平均臨時雇用者数)

(2)

(3)

(2)

(2)

(1)

 (注)1.は連結財務諸表を作成しておりませんので、連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移については記載しておりません。

2.営業収益には、消費税等は含まれておりません。

3.第15期の営業収益は、主に、が開発中の医薬品についてBiogen MA Inc.(以下「バイオジェン社」という。)との間で締結したオプション契約の一時金であります。また、第18期の営業収益は、バイオジェン社がTMS-007の導出に関するオプション権を行使したことに伴う収益であります。

4.第14期の資本金の減少は減資によるもの、第16期の資本金の増加は第三者割当増資及び株式を対価とする新株予約権付社債の取得によるもの、第17期及び第18期の資本金の減少は減資によるものであります。

5.持分法を適用した場合の投資利益については、関連会社が存在しないため記載しておりません。

6.第14期から第17期の1株当たり純資産額については、A種優先株式、B種優先株式、C種優先株式、D-1種優先株式、D-2種優先株式及びD-3種優先株式に優先して配分される残余財産額を純資産の部の合計額から控除して算定しており、計算結果はマイナスとなっております。

7.1株当たり配当額及び配当性向については、配当を実施していないため記載しておりません。

8.は、2021年9月21日付で普通株式1株につき40株の割合で株式分割を行っておりますが、第17期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失を算定しております。

9.第14期、第16期及び第17期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの、株式は非上場であり、期中平均株価が把握できないため、また1株当たり当期純損失であるため、記載しておりません。第15期及び第18期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの、株式は非上場であり、期中平均株価が把握できないため記載しておりません。

10.株価収益率については、株式は非上場であるため、記載しておりません。

11.第14期、第15期及び第16期については、キャッシュ・フロー計算書を作成していないため、キャッシュ・フローに係る各項目については、記載しておりません。

12.従業員数は就業人員であり、臨時雇用者数(パートタイマー、契約社員を含む。)は、年間の平均人員を( )内に外数で記載しております。

13.第17期の営業活動によるキャッシュ・フローは、TMS-007の前期第Ⅱ相臨床試験をはじめとする研究開発投資を積極的に行ったことで、税引前当期純損失を721,982千円計上したことなどにより737,808千円のマイナスとなっております。

14.2021年7月28日及び2021年8月11日開催の臨時取締役会の決議に従い、定款の定めに基づき2021年8月12日付でA種優先株式112,500株、B種優先株式50,000株、C種優先株式150,000株、D-1種優先株式64,813株、D-2種優先株式212,131株及びD-3種優先株式74,958株を自己株式として取得し、その対価として普通株式を664,402株交付しております。また、同決議に基づき、2021年8月12日付で自己株式として保有するA種優先株式、B種優先株式、C種優先株式、D-1種優先株式、D-2種優先株式及びD-3種優先株式をすべて消却しております。

15.第17期及び第18期の財務諸表については、「財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」(昭和38年大蔵省令第59号)に基づき作成しており、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づき、仰星監査法人により監査を受けております。なお、第14期、第15期及び第16期については、「会社計算規則」(平成18年法務省令第13号)の規定に基づき算出した各数値を記載しておりますが、当該各数値については金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づく仰星監査法人の監査を受けておりません。

16.は、2021年9月21日付で普通株式1株につき40株の割合で株式分割を行っております。そこで、東京証券取引所自主規制法人(現 日本取引所自主規制法人)の引受担当者宛通知「『新規上場申請のための有価証券報告書(Ⅰの部)』の作成上の留意点について」(平成24年8月21日付東証上審第133号)に基づき、第14期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して算定した場合の1株当たり指標の推移を参考までに掲げると、以下のとおりとなります。なお、第14期、第15期及び第16期の数値(1株当たり配当額についてはすべての数値)については、仰星監査法人の監査を受けておりません。

回次

第14期

第15期

第16期

第17期

第18期

決算年月

2018年2月

2019年2月

2020年2月

2021年2月

2022年2月

1株当たり純資産額

(円)

△77.61

△58.22

△232.20

△403.67

74.10

1株当たり当期純利益又は

1株当たり当期純損失(△)

(円)

△33.95

19.39

△173.98

△171.47

53.36

潜在株式調整後1株当たり

当期純利益

(円)

1株当たり配当額

(うち1株当たり中間配当額)

(円)

(-)

(-)

 (-)

(-)

(-)

 


株価等との関係

                 

と株価との比較






財務三表

ティムスの貸借対照表

ティムスの損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2025年12月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

資産合計(100%/28億6,527万7,000円)
流動資産合計(99.9%/28億6,353万2,000円)
現金及び預金(97.1%/27億8,103万2,000円)
純資産合計(96.7%/27億7,113万1,000円)
株主資本合計(95.5%/27億3,530万4,000円)
資本剰余金合計(80.8%/23億1,375万4,000円)
資本準備金(48.4%/13億8,711万円)
資本金(39.7%/11億3,761万1,000円)
その他資本剰余金(32.3%/9億2,664万3,000円)
営業費用合計-%/6億9,697万3,000円
財務キャッシュフロー(6億4,051万6,000円)
研究開発費-%/4億5,694万5,000円
その他の販売費及び一般管理費-%/2億4,002万8,000円
工具器具及び備品(3.4%/9,739万2,000円)
流動負債合計(3.3%/9,414万6,000円)
負債合計(3.3%/9,414万6,000円)
未払費用(2.4%/6,900万1,000円)
新株予約権(1.3%/3,582万6,000円)
未収消費税等(1.2%/3,436万7,000円)
前渡金(1%/2,926万5,000円)
前払費用(0.7%/1,874万2,000円)
未払金(0.6%/1,635万1,000円)
営業外費用合計-%/1,461万円
新株予約権発行費-%/1,055万7,000円
未払法人税等(0.2%/502万円)
建物(0.1%/394万3,000円)
特別損失合計-%/370万9,000円
減損損失-%/370万9,000円
株式交付費-%/259万4,000円
固定資産合計(0.1%/174万5,000円)
投資その他の資産合計(0.1%/174万5,000円)
法人税等合計-%/79万1,000円
法人税住民税及び事業税-%/79万1,000円
貯蔵品(0%/12万3,000円)
営業外収益合計-%/2万6,000円
還付加算金-%/1万4,000円
雑収入-%/1万1,000円
自己株式(-%/△2,000円)
投資キャッシュフロー(△254万4,000円)
減価償却累計額(-%/△1億133万5,000円)
営業損失-%/△6億9,697万3,000円
経常損失-%/△7億1,155万7,000円
税引前当期純損失-%/△7億1,526万7,000円
繰越利益剰余金(-%/△7億1,605万8,000円)
利益剰余金合計(-%/△7億1,605万8,000円)
当期純損失-%/△7億1,605万8,000円
営業キャッシュフロー(△7億7,989万円)

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

Copyright (c) 2014 かぶれん. All Rights Reserved. プライバシーポリシー