【自己資本比率の推移】トリプルアイズ(5026)
トリプルアイズ 【業種】情報・通信業 【市場】東証グロース) 2022年5月31日新規上場
自己資本比率（％）＝（自己資本÷総資産）×100
自己資本とは、返済する必要のない株主資本のことで、会社の安全性を調べるときに参考にする指標です。総資産に占める自己資本の割合が大きければ大きいほど、安全性が高いと判断されます。※銀行は、負債の部に計上される預金が事業活動の主な原資となっているため、自己資本比率が他業種より低くなります。
業種別の自己資本比率中央値一覧
自己資本比率の大きい銘柄（情報・通信業）ランキング
自己資本比率の推移(%)
| 決算期 | 実績値 | 参考(情報・通信業の自己資本比率) | |||
|---|---|---|---|---|---|
| 自己資本比率 | 増減率% | - | 中央値 | 平均値 | |
| 2017年8月31日 | 0% | - | 個別 | 62.7 | 59.15 |
| 2018年8月31日 | 0% | - | 個別 | 62.5 | 58.48 |
| 2019年8月31日 | 0% | - | 個別 | 62 | 58.35 |
| 2020年8月31日 | 0% | - | 連結 | 62.6 | 57.9 |
| 2021年8月31日 | 0% | - | 連結 | 63.3 | 58.31 |
| 2022年8月31日 | 64.7% | - | 連結 | 62.7 | 57.55 |
| 2023年8月31日 | 14.4% | △77.7 | 連結 | 62.5 | 56.77 |
| 2024年8月31日 | 17.3% | +20.1 | 連結 | 61.8 | 55.15 |
| 2025年8月31日 | 33.7% | +94.8 | 連結 | 65.7 | 57.82 |
日本：日本基準 国際：国際会計基準（IFRS）
下記は有価証券届出書の経営指標です。
(1) 連結経営指標等
(注) １. は、第12期より連結財務諸表を作成しております。
２．売上高には、消費税等は含まれておりません。
３．第12期の潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの、株式は非上場であり、期中平均株価が把握できないため、また１株当たり当期純損失であるため記載しておりません。第13期の潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの、株式は非上場であり、期中平均株価が把握できないため記載しておりません。
４．第12期の自己資本利益率は、親会社株主に帰属する当期純損失であるため記載しておりません。
５．株価収益率は、株式が非上場であるため記載しておりません。
６．前連結会計年度(第12期)及び当連結会計年度(第13期)の連結財務諸表については、「連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」（昭和51年大蔵省令第28号）に基づき作成しており、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、有限責任 あずさ監査法人により監査を受けております。
７．従業員数は就業人員(グループからグループ外への出向者を除き、グループ外からグループへの出向者を含む。)であります。なお、臨時雇用者数は従業員数の100分の10未満であるため、記載を省略しております。
８．2021年10月29日付で普通株式１株につき200株の株式分割を行っております。第12期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、１株当たり純資産額及び１株当たり当期純利益又は１株当たり当期純損失を算定しております。
(2) 提出会社の経営指標等
(注) １．売上高には、消費税等は含まれておりません。
２．１株当たり配当額及び配当性向については、配当実績がないため記載しておりません。
３．第９期および第13期の潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの、株式は非上場であり、期中平均株価が把握できないため記載しておりません。第10期から第12期の潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの、株式は非上場であり、期中平均株価が把握できないため、また１株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
４．第10期、第11期及び第12期の自己資本利益率は、当期純損失であるため記載しておりません。
５．株価収益率は、株式が非上場であるため記載しておりません。
６．主要な経営指標等のうち、第９期から第11期については会社計算規則(平成18年法務省令第13号)の規定に基づき算出した各数値を記載しており、金融商品取引法第193条の２第１項の規定による監査証明を受けておりません。
７．前事業年度(第12期)及び当事業年度(第13期)の財務諸表については、「財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」（昭和38年大蔵省令第59号）に基づき作成しており、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、有限責任 あずさ監査法人により監査を受けております。
８．従業員数は就業人員（から他社への出向者を除き、他社からへの出向者を含む。）であります。なお、平均臨時雇用者数については従業員数の100分の10未満であるため、記載を省略しております。
９．は、2017年８月19日付で普通株式１株につき５株の株式分割を行っております。第９期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、１株当たり純資産額及び１株当たり当期純利益又は１株当たり当期純損失を算定しております。また、2021年10月29日付で普通株式１株につき200株の株式分割を行っております。第12期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、１株当たり純資産額及び１株当たり当期純利益又は１株当たり当期純損失を算定しております。
10．は、2021年10月29日付で普通株式１株につき200株の株式分割を行っております。
そこで、東京証券取引所自主規制法人(現 日本取引所自主規制法人)の引受担当者宛通知「『新規上場申請のための有価証券報告書(Ⅰの部)』の作成上の留意点について」(2012年８月21日付東証上審第133号)に基づき、第９期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して算定した場合の１株当たり指標の推移を参考までに掲げると、以下のとおりとなります。
なお、第９期、第10期、及び第11期の数値（１株当たり配当額についてはすべての数値）については、有限責任 あずさ監査法人の監査を受けておりません。
株価等との関係
配当金／指標
配当利回りと配当性向の推移年収の推移自己資本比率自己資本利益率（ROE）PER（実績）の推移PBR（実績）の推移ミックス係数の推移粗利率の推移売上高営業利益率の推移売上高経常利益率の推移売上高純利益率の推移
財務三表
貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額（2025年8月31日）の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、収益全体に対する比率を示しています。
※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。
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