TOP 2026年の大化け株 関連銘柄
マースグループホールディングス(6419)の株価 業績

最新決算のポイント 2027年3月期 第2四半期(中間期)決算短信〔日本基準〕(連結)(2026年10月29日発表)
2027年3月期 第2四半期(中間期)累計は、売上高145億円(前年同期比-13.5%)、営業利益33.7億円(前年同期比-29.7%)、純利益28.3億円(前年同期比-22.1%)と、減収減益でした。
通期の会社予想(営業利益89.5億円、前期比+1.8%)に対する進捗率は37.6%で、目安の50%を下回るペースです。
年間配当は150円の予定(前期150円)で、前期と同額。
今期の成績(増減の理由)
当中間連結会計期間における我が国経済は、雇用・所得環境の改善やインバウンド需要の増加を背景に、緩やかな回復基調で推移しました。一方で、中東情勢の緊迫化に伴う原油価格の高騰や物流コストの増加に加え、日米の金融政策の転換による為替相場の変動等の影響から物価上昇が継続しており、先行き不透明な状況が続きました。
このような状況の中、マースグループホールディングスグループは「世の中にないものを作り続けて半世紀 システムの力で遊びも仕事もスッキリさせる会社」の実現に向け、アミューズメント関連事業、スマートソリューション関連事業、ホテル・レストラン関連事業の各事業を通じて、お客様の「満足」を勝ち取るために新たな付加価値の追求をしてまいりました。また、DX及びAI活用の推進による業務プロセスの高度化・効率化を進めるとともに、人材育成及びウェルビーイング経営の実践を通じて、持続的成長と中長期的な企業価値の向上に取り組んでまいりました。
この結果、当中間連結会計期間の業績は、売上高144億88百万円(前年同期比13.5%減)、営業利益33億69百万円(同29.7%減)、経常利益37億43百万円(同30.3%減)、親会社株主に帰属する中間純利益28億34百万円(同22.1%減)となりました。
なお、当中間連結会計期間において、株式会社マースシステムズ東海を連結の範囲から除外いたしました。これは、2026年4月1日を効力発生日として、グループ内組織再編(連結子会社間の吸収分割及び吸収合併)によるものであり、連結業績に与える影響は軽微であります。
セグメントの実績は次のとおりであります。
[アミューズメント関連事業]
アミューズメント関連事業の主要販売先であるパチンコ業界は、ゲーム性の多様化や人気のあるアニメIPを活用した遊技機の登場により、若年層ユーザーが増加傾向にあり、好調が続くパチスロ市場に牽引されてスマート遊技機の普及が進みました。その一方で、人件費や光熱費の上昇、遊技機の高性能化に伴う設備投資の負担増加により、ホールの経営環境は厳しい状況が続いており、大手チェーンへの集約が進むものと思われます。
このような事業環境の下、パチンコホールでは省人化や店舗DXによる運営効率化への取り組みが進められております。スマート遊技機の導入や新紙幣対応に伴う設備投資は、一巡しつつあるものの、経営効率化やデータ活用の高度化に向けた取り組みは継続しており、これらを支援するシステムやサービスに対する需要は、今後も底堅く推移するものと見込まれます。
マースグループホールディングスグループは、ホール運営の効率化及び省力化に貢献する「EVOALL(エヴォール)シリーズ」を中心に、店舗運営支援システムの提案を行ってまいりました。また、クラウド型総合管理システム「エヴォールクラウド」による会員分析やAIを活用した営業支援機能を通じて、データに基づく店舗運営の高度化及び店舗DXの推進を支援してまいりました。
9月には「2026マース新製品発表内覧会&Webセミナー」を開催し、業界初の「カードレスシステム」をはじめ、業界最高レベルのスペック(収納枚数や計数払い出し速度)を備えた景品払出収納庫、新たなアプリサービスなどを発表いたしました。これらの新製品及び新サービスについては下期から本格的な導入を見込んでおります。
この結果、当中間連結会計期間におけるプリペイドカードシステム(パーソナルPCシステムやスマート遊技機対応ユニットを含む)の導入(実稼働)店舗数は、累計で1,343店舗(市場シェア23.6%)となり、アミューズメント関連事業の売上高は、102億85百万円(前年同期比19.0%減)、セグメント利益は34億58百万円(同27.7%減)となりました。
[スマートソリューション関連事業]
主要販売先である自動認識システム業界では、企業のDX推進を背景として、自動認識技術を活用した自動化・省人化ソリューションの導入が拡大しております。物流業界においては、業務効率化や人手不足への対応を目的とした物流管理・在庫管理システムへの投資が堅調に推移しております。また、製造業及び医療分野においても、AIやIoTを活用した業務効率化やトレーサビリティ強化に向けた需要が増加しております。
マースグループホールディングス子会社である株式会社マーストーケンソリューションでは、製造、物流及び医療分野を中心に、AIやIoT技術を活用した製品・ソリューションの提供を推進してまいりました。「後付けDX」として、RFID、バーコード、画像認識及びOCRを活用した作業の標準化、安全対策及び所在管理ソリューションを提案するなど、現場のDX化ニーズの取り込みに注力してまいりました。また、人手不足が深刻化する医療業界向けに、健診プラットフォームサービス「macmo(マクモ)」の拡販を推進いたしました。業界初となるAIによる健診順番最適化オプションに加え、健診システムと連携したWeb予約システムを新たに搭載するなど、サービスの利便性向上と利用拡大に努めてまいりました。
X線事業においては、既存顧客層であるOSAT(半導体後工程受託企業)向けのウエハバンプ検査装置に対する需要が引き続き堅調に推移しており、リードタイムの短縮を図るなど、顧客ニーズに対応した製品供給に努めてまいりました。この需要動向は一昨年から継続していることから、今後も一定の需要が続くものと見込んでおります。こうした市場環境を踏まえ、PLP(※1)やチップレット(※2)などの次世代パッケージング技術に向けた検査装置の開発を推進し、事業拡大に向けて取り組みを強化してまいります。
マースグループホールディングス子会社である株式会社マースウインテックでは、小売業向けのIoT対応冷蔵物販自販機や宿泊施設向け無人チェックイン端末など、省人化・無人化を実現する「Infinity Stationシリーズ」の展開を推進してまいりました。特に、冷蔵ロッカー型DX自販機「COLD+」及び大容量デジタルストア型IoT自販機「MV-31」については、売場運営の効率化や販売機会の創出に寄与する店舗DXソリューションとして積極的な営業活動を展開し、拡販に努めてまいりました。
この結果、スマートソリューション関連事業の売上高は27億96百万円(前年同期比1.5%増)、セグメント利益は2億52百万円(同4.0%減)となりました。
※1 PLP...従来の円形ウエハではなく、大型の四角いパネル基板を使う次世代の半導体パッケージ技術
※2 チップレット...半導体を機能ごとに分割し、それらを組み合わせて1つの高性能チップとして動かす技術
[ホテル・レストラン関連事業]
ホテル業界及び外食業界においては、訪日外客数が引き続き高水準で推移したことに加え、夏季の観光需要、国内レジャー需要及びビジネス需要を背景として、宿泊・飲食サービスに対する需要は堅調に推移いたしました。中国からの訪日客は減少傾向が続いているものの、韓国、台湾を中心としたアジア地域や欧米豪からの訪日客が増加し、インバウンド需要が業界全体を下支えしております。一方で、人手不足の長期化に伴う人件費の上昇に加え、食材価格、エネルギー価格及び物流費等の各種コストの上昇が継続しており、事業環境は引き続き厳しい状況となっております。
このような状況の中、「マースガーデンホテル博多」では、JR博多駅から徒歩1分という立地優位性を活かし、ビジネス需要及び国内外の観光需要の取り込みを推進してまいりました。また、多様な宿泊プランの提供やサービス品質の向上を通じて顧客満足度の向上を図り、高い客室稼働率の維持に努めてまいりました。
「マースガーデンウッド御殿場」では、富士山・箱根エリアを訪れる国内外の観光客需要を取り込み、宿泊、温泉及びレストランを一体とした付加価値の高い滞在サービスの提供に努めてまいりました。2026年10月には一部客室を改装し、プライベートサウナを備えた特別客室を新設いたしました。富士山の伏流水を使用した水風呂や富士山溶岩石によるロウリュ設備を導入することで、付加価値の向上を図り、客室単価の向上及び新規顧客層の獲得に取り組んでまいります。
レストラン事業では、東京・銀座エリアの「銀明翠GINZA」において、旬の食材を活用した季節メニューの展開や質の高いサービスを通じて、接待・会食需要及びインバウンド需要の取り込みを推進いたしました。また、「銀座松月」では、接待や会食等の個室利用ニーズに対応するため、2026年7月に店舗をリニューアルし、顧客満足度の向上及び収益力の強化に努めてまいりました。
この結果、ホテル・レストラン関連事業の売上高は、14億5百万円(前年同期比7.8%増)、セグメント利益は5百万円(同69.2%減)となりました。
業績の見通し
2027年3月期の業績予想につきましては、2026年5月14日に公表いたしました業績予想に変更はありません。
自社株買い(自己株式の取得)
自己株式取得に係る事項の決定に関するお知らせ(16:00開示)より
| 規模の目安 | 発行済株式数の 6.95%(大規模) 〜1%1〜3%3〜5%5〜10%10%〜 上場企業の自社株買いは約8割が発行済株式数の5%以下で、10%を超えるのはまれです(ニッセイ基礎研究所の集計より)。割合が大きいほど、1株当たり利益の押し上げや需給への影響が大きくなります。 |
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| 取得の理由 | 株主還元及び資本効率の向上を図るとともに、経営環境の変化に対応した機動的な資本政策を遂行するため、自己株式の取得を行うものであります。 |
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| 取得対象株式の種類 | 普通株式 |
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| 取得し得る株式の総数 | 1,200,000株(上限)(発行済株式総数(自己株式を除く)に対する割合6.95%) |
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| 取得価額の総額 | 4,200,000,000円(上限) |
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| 取得期間 | 2026年10月30日~2027年3月31日 |
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| 取得方法 | 東京証券取引所における市場買付 |
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※解説は決算短信の数値から自動作成。理由・見通しは決算短信の添付資料(定性的情報)より抜粋。自社株買いは同日開示の自己株式取得に関するお知らせより抜粋
マースグループホールディングス 【業種】機械 【市場】東証プライム)
(マースグループホールディングス 【業種】機械 【市場】東証プライム)
売上高の推移(単位:100万円)
営業利益の推移(単位:100万円)
経常利益の推移(単位:100万円)
純利益(親会社の株主に帰属する利益)の推移(単位:100万円)
EPSの推移(単位:円)
年間配当金の推移
| 決算期 | 年間配当 (中間配当) | 利回り | 分割/併合 |
| 2013年4月1日~2014年3月31日 | 60円 (30円) |
3.09% | - |
| 2014年4月1日~2015年3月31日 | 65円 (35円) |
3.06% | - |
| 2015年4月1日~2016年3月31日 | 60円 (30円) |
3.08% | - |
| 2016年4月1日~2017年3月31日 | 70円 (35円) |
3.03% | - |
| 2017年4月1日~2018年3月31日 | 70円 (35円) |
2.84% | - |
| 2018年4月1日~2019年3月31日 | 80円 (45円) |
3.64% | - |
| 2019年4月1日~2020年3月31日 | 80円 (45円) |
4.66% | - |
| 2020年4月1日~2021年3月31日 | 70円 (35円) |
4.23% | - |
| 2021年4月1日~2022年3月31日 | 70円 (35円) |
4.12% | - |
| 2022年4月1日~2023年3月31日 | 70円 (35円) |
2.3% | - |
| 2023年4月1日~2024年3月31日 | 150円 (60円) |
4.61% | - |
| 2024年4月1日~2025年3月31日 | 195円 (120円) |
6.18% | - |
| 2025年4月1日~2026年3月31日 | 150円 (75円) |
4.99% | - |
| 予想利回り | 150.0円 | 4.43% | - |
※配当利回りは、(配当金(実績)÷ 各期末の権利確定日の株価)×100で求めた数値です。
※配当金額は、株式分割または株式併合があった場合は、その比率に応じて調整した数値で表示しています。株式分割が取締役会で決定はしているものの、株式分割実施前に数値が発表されてる場合、発表された数値は株式分割が考慮されていないことがあります。株式分割が取締役会で決定はしているものの、<
配当政策について
フリーキャッシュフローの推移(単位:100万円)
営業キャッシュフローの推移(単位:100万円)
投資キャッシュフローの推移(単位:100万円)
財務キャッシュフローの推移(単位:100万円)
財務三表
マースグループホールディングスの貸借対照表
マースグループホールディングスの損益計算書
貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2026年3月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。
純資産合計(91.6%/857億3,327万4,000円)
利益剰余金(71.5%/668億6,509万3,000円)
流動資産合計(56.3%/526億3,040万5,000円)
固定資産合計(44.5%/416億3,205万4,000円)
現金及び預金(41.6%/389億6,331万8,000円)
売上高(
100%/322億8,115万7,000円)
投資有価証券(22.3%/208億5,020万4,000円)
売上総利益(
53.3%/172億37万6,000円)
売上原価(
46.7%/150億8,078万1,000円)
土地(11.5%/107億2,847万5,000円)
資本剰余金(11%/103億195万6,000円)
経常利益(
30%/96億9,353万8,000円)
営業利益(
27.2%/87億9,510万6,000円)
負債合計(9.1%/85億2,918万5,000円)
当期純利益(
20.6%/66億4,044万2,000円)
受取配当金(
2.3%/7億3,619万7,000円)
賞与引当金(0.5%/4億7,379万8,000円)
リース資産(0.3%/2億6,564万6,000円)
建設仮勘定(0.2%/2億3,236万8,000円)
リース債務(0.2%/2億3,160万8,000円)
自己株式(-%/△84億8,046万9,000円)
※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。
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