【業績の推移／第2四半期】マクセル(6810)

当中間連結会計期間におけるグローバル経済は、引き続き中東情勢の影響による原材料・エネルギー価格の高騰など、不透明な状況が続きました。マクセルを取り巻く事業環境としては、中東情勢の影響により、原材料費高騰があった一方で、第1四半期からみられた材料の供給不安による顧客の在庫積み増し需要は第2四半期においても継続しました。また、生成AI向けを中心として好調な半導体市場を背景に半導体関連製品も顧客の在庫消化が進み販売が回復に転じました。
このような状況のもと当中間連結会計期間の売上高は、一次電池や粘着テープ、車載光学部品、半導体関連製品などの増収により、前年同期比15.8%(10,191百万円)増(以下の比較はこれに同じ)の74,850百万円となりました。利益面では、粘着テープや車載光学部品、半導体関連製品の増収に加え、円安の影響もあり、営業利益は、14.0%(707百万円)増の5,762百万円、経常利益は、13.8%(707百万円)増の5,814百万円、親会社株主に帰属する中間純利益は、12.1%(513百万円)増の4,747百万円となりました。
当中間連結会計期間の対米ドルの平均円レートは159円となりました。
セグメント別の業績は、次のとおりです。
(エネルギー)
生産を終了した角形リチウムイオン電池が減収となったものの、株式会社村田製作所から譲受した事業を含めて、医療機器用や車載用などの一次電池の販売が好調に推移したことにより、エネルギー全体の売上高は、41.8%(8,708百万円)増の29,562百万円となりました。営業利益は、原材料費高騰の価格反映を迅速に進めているもののタイムラグの影響や、前年に一過性のライセンス収入の計上があったことなどにより、9.3%(150百万円)減の1,459百万円となりました。
(機能性部材料)
中東情勢の影響による顧客の在庫積み増し需要に加え、好調な半導体市場を背景に半導体製造工程用テープの販売が好調な粘着テープと、塗布型セパレータなどの産業用部材の増収により、機能性部材料全体の売上高は、23.2%(3,639百万円)増の19,354百万円となりました。営業利益は、粘着テープと産業用部材の増収に加え、材料費高騰に対する価格見直しの効果により、331.3%(1,491百万円)増の1,941百万円となりました。
(光学・システム)
新製品が寄与した車載光学部品や好調な半導体市場を背景に顧客の在庫消化が進み販売が回復に転じた半導体関連製品が増収となったものの、前年に計上したライセンス収入の影響により、光学・システム全体の売上高は、6.6%(1,290百万円)減の18,403百万円となりました。営業利益は、前年に計上したライセンス収入の影響により、9.1%(245百万円)減の2,457百万円となりました。
(価値共創事業)
電設工具の販売は堅調に推移したものの、国内及び北米向けを中心とした健康・理美容製品の販売低迷により、価値共創事業全体の売上高は、10.3%(866百万円)減の7,531百万円となりました。営業利益は、健康・理美容製品の減収により、389百万円減の95百万円の損失となりました。

当中間連結会計期間の実績は、粘着テープの販売増や半導体関連製品の販売回復に加え円安の影響もあり、会社計画を上回って推移しました。第3四半期以降も、旺盛な生成AI関連の需要に支えられ好調な半導体関連製品や、新製造ラインの稼働により販売拡大を見込む一次電池、粘着テープなどを中心に、アナログコア事業群は概ね堅調に推移する見通しです。一方で、当中間連結会計期間に発生した一次電池の価格改定前の駆け込み需要や粘着テープの中東情勢の影響による顧客の在庫積み増し需要の反動、地政学リスクなどの影響が生じる可能性に加え、原材料・エネルギー価格の高騰や材料の供給不安などが継続することも懸念され、先々の見通しは不透明な状況です。
マクセルグループは、引き続き事業環境の変化を注視しながら、2026年4月27日に公表した2027年3月期の通期連結業績予想を達成させるとともに、ポートフォリオ改革の効果による収益性の向上と成長事業の強化、全固体電池を中心とした新事業の早期の業績貢献を図り、持続的な利益成長を実現します。
セグメント別の通期業績予想につきましては、4ページの補足資料をご参照ください。
<補足資料>
(業績概要)
(単位:百万円)
2026年3月期 中間連結会計期間 / 2027年3月期 中間連結会計期間 / 前年 同期比 (%) / 2027年3月期 見通し / 前年比 (%)
売上高:64,659 / 74,850 / 115.8 / 143,000 / 110.5
営業利益:5,055 / 5,762 / 114.0 / 10,000 / 126.7
親会社株主に帰属する 中間(当期)純利益:4,234 / 4,747 / 112.1 / 6,700 / 81.1
(セグメント別売上高・営業利益)
(単位:百万円)
2026年3月期 中間連結会計期間 / 2027年3月期 中間連結会計期間 / 前年 同期比 (%) / 2027年3月期 見通し / 前年比 (%)
売上高:64,659 / 74,850 / (100.0) / 115.8 / 143,000 (100.0) / 110.5
エネルギー:20,854 / 29,562 / (39.5) / 141.8 / 53,000 (37.0) / 124.8
機能性部材料:15,715 / 19,354 / (25.8) / 123.2 / 34,700 (24.3) / 106.4
光学・システム:19,693 / 18,403 / (24.6) / 93.4 / 35,700 (25.0) / 98.0
価値共創事業:8,397 / 7,531 / (10.1) / 89.7 / 19,600 (13.7) / 109.2
営業損益:5,055 / 5,762 / (100.0) / 114.0 / 10,000 (100.0) / 126.7
エネルギー:1,609 / 1,459 / (25.3) / 90.7 / 3,100 (31.0) / 150.1
機能性部材料:450 / 1,941 / (33.7) / 431.3 / 1,900 (19.0) / 129.5
光学・システム:2,702 / 2,457 / (42.6) / 90.9 / 3,900 (39.0) / 110.2
価値共創事業:294 / △95 / (-) / - / 1,100 (11.0) / 134.3
(カッコ内は構成比、単位:%)
(地域別売上高)
(単位:百万円)
2026年3月期 中間連結会計期間 / 2027年3月期 中間連結会計期間 / 前年 同期比 (%)
海外売上高:35,560 / 40,595 / (54.2) / 114.2
米国:8,177 / 10,024 / (13.4) / 122.6
欧州:6,089 / 7,170 / (9.6) / 117.8
アジア他:21,294 / 23,401 / (31.2) / 109.9
国内売上高:29,099 / 34,255 / (45.8) / 117.7
売上高(合計):64,659 / 74,850 / (100.0) / 115.8
(設備投資・減価償却費・研究開発費)
(単位:百万円)
2026年3月期 中間連結会計期間 / 2027年3月期 中間連結会計期間 / 前年 同期比 (%) / 2027年3月期 見通し / 前年比 (%)
設備投資:2,194 / 5,434 / 247.7 / 10,000 / 198.3
減価償却費:2,592 / 3,079 / 118.8 / 6,500 / 122.7
研究開発費:3,024 / 2,944 / 97.4 / 6,000 / 99.0