【業績の推移】リオン(6823)

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リオン(6823)の株価 業績

四半期ごとの推移 進捗率の推移

最新決算のポイント 2027年3月期 第2四半期(中間期)決算短信〔日本基準〕(連結)(2026年10月29日発表)

2027年3月期 第2四半期(中間期)累計は、売上高143億円(前年同期比+4.9%)、営業利益21.5億円(前年同期比+8.4%)、純利益15.8億円(前年同期比+8.7%)と、増収増益でした。

通期の会社予想(営業利益47.0億円、前期比+7.8%)に対する進捗率は45.7%で、目安の50%並みのペースです。

決算発表と同時の配当予想の修正はありません(2026年4月28日公表の90円のまま)。年間配当は90円の予定(前期85円)で、増配の見込み。

今期の成績(増減の理由)
当中間連結会計期間におけるわが国の経済は、賃上げによる雇用・所得環境の改善などもあり、緩やかな回復傾向にあるものの、中東情勢の緊迫化に伴う資源・エネルギー価格高騰や欧米との金利差による円安基調の継続など、先行きは依然として不透明な状況が続いております。
このような中、リオングループの業績につきましては、全ての事業において増収を達成し増収増益となりました。
(微粒子計測器事業)
半導体関連市場において、生成AI向けデータセンター等への設備投資が継続して高い水準にあることから、半導体製造工場の新設や増強が進められており、それらの工場で使用される液中微粒子計の販売が好調であったため、前年同期と比較して増収となりました。一方で、前年同期に原価率の低い製品の販売が集中した反動や、原材料をはじめとする各種製造コストの高騰などから当中間連結会計期間の原価率が上昇し、営業利益は前年同期と同水準となりました。
(医療機器事業)
補聴器では、自治体による補聴器購入費助成制度などを背景として来店者数が堅調に推移するなか、市場のニーズを的確に捉えたリオネットプラスシリーズが販売に貢献したことなどにより、前年同期と比較して増収となりました。医用検査機器では、医療機関において設備投資需要が低調に推移したことにより、前年同期と比較して減収となりました。これらの結果、医療機器事業全体では補聴器の販売が好調であったことから前年同期と比較して増収となったものの、利益面につきましては医用検査機器において減収幅が大きかったことに加えて、前期に発売したオージオメータに係るソフトウエア開発費の償却負担が増加したことから前年同期と同水準となりました。
(環境機器事業)
インフラ関連では、民間企業における設備投資需要が引き続き高い水準で推移したことから騒音計や振動計などの販売が増加しました。また、官公庁向けに航空機騒音監視関係の機器更新案件を獲得できたことに加え、地震計の更新案件が売上に寄与したことなどにより前年同期と比較して増収増益となりました。
当中間連結会計期間の業績を前中間連結会計期間と比較しますと、次のとおりとなります。
業績の見通し
連結業績予想は期初の予想数値を変更しておりません。
微粒子計測器につきましては、半導体の微細化に伴う最先端機種へのニーズに引き続き対応していくことに加え、生成AI関連を中心とした半導体市場の継続的な成長により、半導体製造工場の新設や増強に伴った液中微粒子計のさらなる需要拡大が見込まれるため、下期にかけて大幅な増収を見込んでおります。
補聴器につきましては、耳鼻咽喉科との連携強化により難聴の方に対するリオン製品の販売機会を創出するとともに、新製品を市場に投入し、製品ラインナップを拡充することにより増収を見込んでおります。医用検査機器につきましては、医療機関に対して新製品を中心に機器更新提案を強化するものの、下期におきましても機器更新需要が低調に推移することが想定されるため、上期の減収を補うまでには至らないと見込んでおります。
環境機器につきましては、販売増強のため新製品を市場に投入するほか、地震計の機器更新案件による売上高の増加に加えて、アジアや欧州を中心とした販路の拡大により海外市場の需要を取り込むことで増収を見込んでおります。

※解説は決算短信の数値から自動作成。理由・見通しは決算短信の添付資料(定性的情報)より抜粋


リオン 【業種】電気機器 【市場】東証プライム)


(リオン 【業種】電気機器 【市場】東証プライム)

売上高の推移(単位:100万円)

営業利益の推移(単位:100万円)

経常利益の推移(単位:100万円)

純利益(親会社の株主に帰属する利益)の推移(単位:100万円)

EPSの推移(単位:円)


年間配当金の推移

決算期年間配当 (中間配当)利回り配当性向分割/併合
2013年4月1日~2014年3月31日25円 (11円) 1.7%22.23%-
2014年4月1日~2015年3月31日28円 (12円) 1.86%23.84%-
2015年4月1日~2016年3月31日30円 (15円) 1.77%23.08%-
2016年4月1日~2017年3月31日30円 (15円) 1.95%26.15%-
2017年4月1日~2018年3月31日35円 (15円) 1.28%22.76%-
2018年4月1日~2019年3月31日40円 (18円) 1.96%24.52%-
2019年4月1日~2020年3月31日43円 (20円) 1.9%29.66%-
2020年4月1日~2021年3月31日43円 (22円) 1.43%32.27%-
2021年4月1日~2022年3月31日45円 (22円) 1.93%24.81%-
2022年4月1日~2023年3月31日45円 (23円) 2.33%30.75%-
2023年4月1日~2024年3月31日55円 (23円) 1.83%25.52%-
2024年4月1日~2025年3月31日70円 (28円) 2.85%30.15%-
2025年4月1日~2026年3月31日85円 (35円) 3.13%31.32%-
予想利回り90.0円3.05%--

※配当利回りは、(配当金(実績)÷ 各期末の権利確定日の株価)×100で求めた数値です。
※配当金額は、株式分割または株式併合があった場合は、その比率に応じて調整した数値で表示しています。株式分割が取締役会で決定はしているものの、株式分割実施前に数値が発表されてる場合、発表された数値は株式分割が考慮されていないことがあります。株式分割が取締役会で決定はしているものの、<

配当政策について

フリーキャッシュフローの推移(単位:100万円)

営業キャッシュフローの推移(単位:100万円)

投資キャッシュフローの推移(単位:100万円)

財務キャッシュフローの推移(単位:100万円)





財務三表

リオンの貸借対照表

リオンの損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2026年3月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

資産合計(96.8%/417億8,405万1,000円)
純資産合計(80.6%/348億321万4,000円)
売上高(100%/285億195万6,000円)
売上原価(50.7%/144億4,453万8,000円)
売上総利益(49.3%/140億5,741万7,000円)
現金及び預金(19.8%/85億6,270万1,000円)
棚卸資産(18.2%/78億3,887万4,000円)
負債合計(16.2%/69億8,083万6,000円)
受取手形及び売掛金(12.6%/54億5,350万円)
人件費(15.7%/44億7,245万3,000円)
経常利益(15.6%/44億4,365万2,000円)
税金等調整前当期純利益(15.3%/43億7,329万7,000円)
営業利益(15.3%/43億6,196万6,000円)
営業キャッシュフロー(41億6,528万3,000円)
当期純利益(11.7%/33億4,563万4,000円)
親会社株主に帰属する当期純利益(11.7%/33億4,563万4,000円)
電子記録債権(6.3%/27億1,631万9,000円)
買掛金(3.8%/16億4,392万8,000円)
賞与引当金(3%/12億8,914万9,000円)
法人税住民税及び事業税(3.9%/11億752万3,000円)
法人税等合計(3.6%/10億2,766万2,000円)
未払法人税等(1.5%/6億4,258万9,000円)
未払費用(0.8%/3億6,145万9,000円)
前払費用(0.7%/2億8,869万3,000円)
契約負債(0.3%/1億2,135万1,000円)
未収入金(0.1%/3,523万3,000円)
電子記録債務(0.1%/3,057万7,000円)
未払消費税等(0.1%/2,279万7,000円)
法人税等調整額(-%/△7,986万円)
投資キャッシュフロー(△7億5,307万8,000円)
財務キャッシュフロー(△9億5,462万8,000円)

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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