【売上高純利益率の推移】ＴＯＲＩＣＯ（トリコ）(7138)
ＴＯＲＩＣＯ（トリコ） 【業種】小売業 【市場】東証グロース) 2022年3月23日新規上場
売上高純利益率＝（純利益÷売上高）×１００
売上高に対する純利益の比率で、数値が大きいほど効率よく純利益を生み出していると判断されます。業種によって原材料や人件費などかかるコストがかわってくるため、年度別や業種別に比較するのが一般的です。
業種別の売上高純利益率中央値一覧
売上高純利益率の大きい銘柄（小売業）ランキング
売上高純利益率の推移
| 決算期 | 実績値 | 参考(小売業の売上高純利益率) | |||
|---|---|---|---|---|---|
| 売上高純利益率 | 増減率% | - | 中央値 | 平均値 | |
| 2017年3月31日 | △1.7% | - | 個別 | 1.8 | 1.99 |
| 2018年3月31日 | △0.3% | - | 個別 | 1.8 | 1.9 |
| 2019年3月31日 | △1.3% | - | 個別 | 1.75 | 1.65 |
| 2020年3月31日 | △0.1% | - | 連結 | 1.1 | △0.52 |
| 2021年3月31日 | 5.1% | - | 連結 | 1.35 | △3.85 |
| 2022年3月31日 | 2.8% | △45.1 | 連結 | 2.3 | 0.99 |
| 2023年3月31日 | 1.5% | △46.4 | 連結 | 2.2 | 0.87 |
| 2024年3月31日 | △7% | - | 連結 | 2.5 | 0.17 |
| 2025年3月31日 | △12.1% | - | 連結 | 2.8 | △1.56 |
日本：日本基準 国際：国際会計基準（IFRS）
下記は有価証券届出書の経営指標です。
(１) 連結経営指標等
(注) １．は第15期より連結財務諸表を作成しております。
２．売上高には、消費税等は含まれておりません。
３．は、2022年１月21日付で株式１株につき40株の割合で株式分割を行っております。そこで、１株当たり純資産額及び１株当たり当期純損益については、第15期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して算出しております。
４．潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの、株式は非上場であり、期中平均株価が把握できないため、また、第15期は１株当たり当期純利益又は１株当たり当期純損失(△)であるため記載しておりません。
５．自己資本利益率については、第15期は親会社株主に帰属する当期純損失を計上しているため記載しておりません。
６．株価収益率は株式が非上場であるため記載しておりません。
７．従業員数は、就業人員であり、臨時雇用者数(パートタイマーを含む)は、最近１年間の平均人員を〔〕外書きで記載しております。
８．前連結会計年度(第15期)及び当連結会計年度(第16期)の連結財務諸表については、「連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」(昭和51年大蔵省令第28号)に基づき作成しており、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、アーク有限責任監査法人により監査を受けております。
９．第15期はデジタルコミック配信サービスにおける広告収入の減少による売上総利益率の低下や、イベントサービスにおける店舗増設に伴う費用増加、ポイント引当金繰入額の計上開始により、経常損失を計上しております。また、同様の理由と、運転資金の増加、未収入金の増加等により、営業活動によるキャッシュ・フローがマイナスとなっております。
(２) 提出会社の経営指標等
(注) １．売上高には、消費税等は含まれておりません。
２．１株当たり純資産額及び１株当たり当期純利益又は１株当たり当期純損失(△)については、第12期は、A種優先株式、B種優先株式の発行金額を、第13期から第16期については、A種優先株式、B種優先株式、C種優先株式の発行金額を純資産の部の合計金額から控除して算定しております。また、は2022年１月21日付で株式１株につき40株の割合で株式分割を行っており、第15期から第16期については、第15期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して算出しております。
３．潜在株式調整後１株当たり当期純利益金額については、潜在株式は存在しますが、株式は非上場であり、期中平均株価が把握できず、また、第12期から第15期は当期純損失のため、記載しておりません。
４．自己資本利益率については、第12期から第15期は当期純損失を計上しているため、記載しておりません。
５．第12期から第16期の株価収益率は株式が非上場であるため記載しておりません。
６．従業員数は、就業人員であり、臨時雇用者数(パートタイマーを含む)は、最近１年間の平均人員を〔 〕外書きで記載しております。
７．第12期から第16期は、無配のため、１株当たり配当額及び配当性向の記載はありません。
８．前事業年度(第15期)及び当事業年度(第16期)の財務諸表については、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、アーク有限責任監査法人により監査を受けておりますが、第12期、第13期及び第14期の財務諸表については、「会社計算規則」（平成18年法務省令第13号）の規定に基づき算出した各数値を記載しており、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づく監査を受けておりません。
９．は、2022年１月21日付で株式１株につき40株の割合で株式分割を行っております。
そこで、東京証券取引所自主規制法人(現 日本取引所自主規制法人)の引受担当者宛通知「『新規上場申請のための有価証券報告書(Ⅰの部)』の作成上の留意点について」(2012年８月21日付東証上審第133号)に基づき、第12期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して算出した場合の１株当たり指標の推移を参考までに掲げると、以下のとおりとなります。
なお、第12期、第13期及び第14期の数値(１株当たり配当額についてはすべての数値)については、アーク有限責任監査法人の監査を受けておりません。
10．第12期から15期は、主力サービスのＥＣサービスについては売上、利益両面で順調に拡大する一方で、新たな成長の柱とすべく開始したデジタルコミック配信サービスとイベントサービスへの先行投資（人員増強や自社出版体制の構築費用等）が影響し経常損失及び当期純損失を計上しております。
株価等との関係
配当金／指標
配当利回りと配当性向の推移年収の推移自己資本比率自己資本利益率（ROE）PER（実績）の推移PBR（実績）の推移ミックス係数の推移粗利率の推移売上高営業利益率の推移売上高経常利益率の推移売上高純利益率の推移
財務三表
貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額（2025年3月31日）の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、収益全体に対する比率を示しています。
※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。
Copyright (c) 2014 かぶれん. All Rights Reserved. プライバシーポリシー