【売上高営業利益率の推移】キヤノン(7751)
キヤノン 【業種】電気機器 【市場】東証プライム)
売上高営業利益率＝（営業利益÷売上高）×１００
売上高に対する営業利益の比率で、数値が大きいほど効率よく営業利益を生み出していると判断されます。業種によって原材料や人件費などかかるコストがかわってくるため、年度別や業種別に比較するのが一般的です。
業種別の売上高営業利益率中央値一覧
売上高営業利益率の大きい銘柄（電気機器）ランキング
売上高営業利益率の推移
| 決算期 | 実績値 | 参考(電気機器業の売上高営業利益率) | |||
|---|---|---|---|---|---|
| 売上高営業利益率 | 増減率% | - | 中央値 | 平均値 | |
| 2013年12月31日 | 9% | - | 連結 | - | - |
| 2014年12月31日 | 9.8% | +8.9 | 連結 | 6.1 | 7.46 |
| 2015年12月31日 | 9.3% | △5.1 | 連結 | 6.6 | 8.08 |
| 2016年12月31日 | 6.7% | △28 | 連結 | 6 | 7.53 |
| 2017年12月31日 | 8.1% | +20.9 | 連結 | 5.6 | 5.85 |
| 2018年12月31日 | 8.7% | +7.4 | 連結 | 6.1 | 6.29 |
| 2019年12月31日 | 4.9% | △43.7 | 連結 | 5.9 | 5.89 |
| 2020年12月31日 | 3.5% | △28.6 | 連結 | 5.1 | 5.18 |
| 2021年12月31日 | 8% | +128.6 | 連結 | 6.3 | 5.3 |
| 2022年12月31日 | 8.8% | +10 | 連結 | 7.1 | 6.14 |
| 2023年12月31日 | 9% | +2.3 | 連結 | 7.2 | 8.48 |
| 2024年12月31日 | 6.2% | △31.1 | 連結 | 6.25 | 6.74 |
| 2025年12月31日 | 9.7% | +56.5 | 連結 | 7.5 | 6.94 |
日本：日本基準 国際：国際会計基準（IFRS）
株価等との関係
財務三表
貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額（2025年12月31日）の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、収益全体に対する比率を示しています。
売上高（100%／4兆6,247億2,700万円）
注減価償却累計額（57.3%／3兆3,040億200万円）
資産の部（45.4%／2兆6,170億2,100万円）
売上原価（53.3%／2兆4,627億7,200万円）
売上総利益（46.7%／2兆1,619億5,500万円）
販売費及び一般管理費（29.6%／1兆3,672億7,700万円）
為替換算調整額（11.5%／6,654億1,200万円）
営業キャッシュフロー（6,068億3,100万円）
税引前当期純利益（10.4%／4,820億5,900万円）
営業利益（9.8%／4,553億9,000万円）
非支配持分控除前当期純利益（7.7%／3,581億5,300万円）
研究開発費（7.3%／3,392億8,800万円）
当社株主に帰属する当期純利益（7.2%／3,320億5,300万円）
法人税等（2.7%／1,239億600万円）
年金債務調整額（0.7%／375億4,500万円）
非支配持分帰属損益（0.6%／261億円）
その他純額（0.4%／190億6,700万円）
受取利息及び配当金（0.3%／149億700万円）
未実現有価証券評価損益（0%／7,700万円）
金融派生商品損益（-%／△17億8,600万円）
支払利息（-%／△73億500万円）
財務キャッシュフロー（△2,259億9,600万円）
投資キャッシュフロー（△2,973億2,200万円）
※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。
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