【当社株主に帰属する純利益の推移】キヤノン(7751)

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キヤノン(7751)の株価　業績

四半期ごとの推移　進捗率の推移


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キヤノン　【業種】電気機器　【市場】東証プライム)

意味純利益（純損失）とは、会社の事業年度の最終的な利益または損失の額のことで、最終利益とも言います。税引き前当期（四半期）純利益から、法人税や住民税などをひいた額が純利益です。
連結子会社を擁する会社の場合は、連結子会社が発行している株式のうち親会社に帰属する部分の純利益と、親会社の株主に帰属しない部分の純利益を分けて計上します。

意味「当社株主に帰属する当期純利益」は、税金などを差し引いた後に残る最終的な利益を表す勘定科目です。

純利益（親会社の株主に帰属する利益）の推移（単位：10億円）

決算期当社株主に帰属する当期純利益増減率%-会計基準
2012年12月31日2,245億6,400万円-連結 日本
2013年12月31日2,304億8,300万円+2.6連結 日本
2014年12月31日2,547億9,700万円+10.5連結 日本
2015年12月31日2,202億900万円△13.6連結 日本
2016年12月31日1,506億5,000万円△31.6連結 日本
2017年12月31日2,419億2,300万円+60.6連結 日本
2018年12月31日2,527億5,500万円+4.5連結 日本
2019年12月31日1,251億500万円△50.5連結 日本
2020年12月31日833億1,800万円△33.4連結 日本
2021年12月31日2,147億1,800万円+157.7連結 日本
2022年12月31日2,439億6,100万円+13.6連結 日本
2023年12月31日2,645億1,300万円+8.4連結 日本
2024年12月31日1,600億2,500万円△39.5連結 日本
2025年12月31日3,320億5,300万円+107.5連結 日本
2026年12月31日予想3,330億円+0.3

日本：日本基準　　国際：国際会計基準（IFRS）


株価等と当社株主に帰属する当期純利益の関係

　 　 　 　 　

　 　 　 　






財務三表

キヤノンの貸借対照表

キヤノンの損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額（2025年12月31日）の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

売上高（100%／4兆6,247億2,700万円）
注減価償却累計額（61%／3兆3,040億200万円）
資産の部（48.3%／2兆6,170億2,100万円）
売上原価（53.3%／2兆4,627億7,200万円）
売上総利益（46.7%／2兆1,619億5,500万円）
販売費及び一般管理費（29.6%／1兆3,672億7,700万円）
為替換算調整額（12.3%／6,654億1,200万円）
税引前当期純利益（10.4%／4,820億5,900万円）
営業キャッシュフロー（4,759億300万円）
営業利益（9.8%／4,553億9,000万円）
非支配持分控除前当期純利益（7.7%／3,581億5,300万円）
研究開発費（7.3%／3,392億8,800万円）
当社株主に帰属する当期純利益（7.2%／3,320億5,300万円）
法人税等（2.7%／1,239億600万円）
年金債務調整額（0.7%／375億4,500万円）
非支配持分帰属損益（0.6%／261億円）
その他純額（0.4%／190億6,700万円）
受取利息及び配当金（0.3%／149億700万円）
未実現有価証券評価損益（0%／7,700万円）
金融派生商品損益（-%／△17億8,600万円）
支払利息（-%／△73億500万円）
財務キャッシュフロー（△1,792億2,100万円）
投資キャッシュフロー（△2,374億5,000万円）

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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