【減損損失の推移】バンダイナムコホールディングス(7832)

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バンダイナムコホールディングス(7832)の株価　業績

四半期ごとの推移　進捗率の推移


バンダイナムコホールディングス　【業種】その他製品　【市場】東証プライム)

意味減損損失とは、企業が保有する固定資産の価値が著しく低下した際に、その帳簿上の金額と実際の回収可能価額との差額を損失として計上する会計処理です。

たとえば、設備投資をしたものの市場環境の変化や技術革新によって期待していた収益が得られなくなった場合、その資産は帳簿上の価値ほどの利益を生まないことになります。このような状況では、資産の実態に合わせて帳簿価額を減らす必要があり、それが減損会計の目的です。

減損損失の対象となるのは、主に建物や機械設備、土地などの固定資産です。減損の兆候が見られた場合、企業は資産をグルーピングし、将来キャッシュフローと帳簿価額を比較して、減損の認識と測定を行います。

この処理は損益計算書では特別損失として記載され、貸借対照表では資産の減少として反映されます。財務諸表の透明性を高める一方で、業績悪化と受け取られる可能性もあるため、経営判断としては慎重さが求められます。

減損損失の推移（単位：100万円）

バンダイナムコホールディングスの減損損失の推移

決算期減損損失増減率%-会計基準
2014年3月31日20億200万円-連結 日本
2015年3月31日28億6,700万円+43.2連結 日本
2016年3月31日25億5,200万円△11連結 日本
2017年3月31日13億600万円△48.8連結 日本
2018年3月31日14億6,300万円+12連結 日本
2019年3月31日9億5,400万円△34.8連結 日本
2020年3月31日35億9,600万円+276.9連結 日本
2021年3月31日112億8,400万円+213.8連結 日本
2022年3月31日29億9,400万円△73.5連結 日本
2023年3月31日12億5,100万円△58.2連結 日本
2024年3月31日16億7,400万円+33.8連結 日本
2025年3月31日15億2,600万円△8.8連結 日本

日本：日本基準　　国際：国際会計基準（IFRS）


株価等との関係

　 　 　 　 　 　 　 　 　

　 　 　 　

と株価との比較


バンダイナムコホールディングスの損益計算書から一部抜粋

 

 

(単位：百万円)

 

前連結会計年度

(自　2023年４月１日

　至　2024年３月31日)

当連結会計年度

(自　2024年４月１日

　至　2025年３月31日)

固定資産売却益

98

532

投資有価証券売却益

45,517

423

その他

748

302

特別利益合計

46,365

1,257

特別損失

 

 

減損損失

1,674

1,526

投資有価証券評価損

751

487

関係会社株式評価損

284

475

土地整備損失引当金繰入額

550

－

その他

629

1,116

特別損失合計

3,889

3,606






財務三表

バンダイナムコホールディングスの貸借対照表

バンダイナムコホールディングスの損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額（2025年3月31日）の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

売上高（100%／1兆2,415億1,300万円）
資産合計（100%／1兆1,026億3,600万円）
純資産合計（71.9%／7,932億1,600万円）
売上原価（60.1%／7,463億2,700万円）
流動資産合計（63.9%／7,049億4,200万円）
株主資本合計（61.5%／6,780億7,900万円）
利益剰余金（60.7%／6,688億200万円）
売上総利益（39.9%／4,951億8,500万円）
固定資産合計（36.1%／3,976億9,400万円）
現金及び預金（35.2%／3,884億6,000万円）
販売費及び一般管理費（25.4%／3,149億5,600万円）
負債合計（28.1%／3,094億2,000万円）
流動負債合計（25.3%／2,786億1,100万円）
投資その他の資産合計（20.6%／2,273億4,000万円）
営業キャッシュフロー（1,873億3,700万円）
経常利益（15%／1,864億7,000万円）
税金等調整前当期純利益（14.8%／1,841億2,200万円）
営業利益（14.5%／1,802億2,900万円）
投資有価証券（15.7%／1,733億5,000万円）
有形固定資産合計（12.6%／1,391億2,700万円）
当期純利益（10.4%／1,293億5,800万円）
親会社株主に帰属する当期純利益（10.4%／1,293億100万円）
受取手形売掛金及び契約資産（11.2%／1,239億9,800万円）
その他の包括利益累計額合計（10.4%／1,147億7,400万円）
支払手形及び買掛金（8.9%／980億6,800万円）
その他有価証券評価差額金（7.7%／854億5,100万円）
仕掛品（7%／775億100万円）
アミューズメント施設機器（6.1%／677億6,300万円）
建物及び構築物（5%／552億8,700万円）
法人税住民税及び事業税（4.4%／549億6,100万円）
法人税等合計（4.4%／547億6,400万円）
土地（4.4%／486億7,100万円）
その他純額（4.1%／455億8,900万円）
資本剰余金（3.9%／434億9,100万円）
商品及び製品（3.9%／433億7,500万円）
未払法人税等（3.7%／407億1,500万円）
無形固定資産（2.8%／312億2,600万円）
固定負債合計（2.8%／308億800万円）
為替換算調整勘定（2.8%／307億6,900万円）
契約負債（2.6%／286億7,700万円）
建物及び構築物純額（2.6%／283億5,800万円）
繰延税金資産（1.8%／196億7,300万円）
アミューズメント施設機器純額（1.5%／165億800万円）
退職給付に係る資産（1.1%／117億1,000万円）
資本金（0.9%／100億円）
営業外収益合計（0.7%／85億6,400万円）
原材料及び貯蔵品（0.7%／78億3,400万円）
退職給付に係る負債（0.5%／60億4,200万円）
特別損失合計（0.3%／36億600万円）
受取利息（0.3%／33億9,000万円）
持分法による投資利益（0.2%／26億9,900万円）
退職給付に係る調整累計額（0.2%／25億8,400万円）
営業外費用合計（0.2%／23億2,300万円）
役員賞与引当金（0.2%／21億7,800万円）
減損損失（0.1%／15億2,600万円）
株式報酬引当金（0.1%／14億1,500万円）
受取配当金（0.1%／13億4,100万円）
特別利益合計（0.1%／12億5,700万円）
株式給付引当金（0.1%／11億7,600万円）
違約金（0.1%／8億8,400万円）
為替差損（0.1%／7億6,700万円）
固定資産売却益（0%／5億3,200万円）
投資有価証券評価損（0%／4億8,700万円）
関係会社株式評価損（0%／4億7,500万円）
投資有価証券売却益（0%／4億2,300万円）
支払利息（0%／3億9,100万円）
非支配株主持分（0%／3億6,200万円）
その他の引当金（0%／3億2,700万円）
再評価に係る繰延税金負債（0%／2億500万円）
非支配株主に帰属する当期純利益（0%／5,600万円）
繰延ヘッジ損益（-%／△800万円）
法人税等調整額（-%／△1億9,600万円）
貸倒引当金（-%／△8億6,200万円）
土地再評価差額金（-%／△40億2,200万円）
減価償却累計額（-%／△269億2,900万円）
自己株式（-%／△442億1,400万円）
投資キャッシュフロー（△620億400万円）
財務キャッシュフロー（△773億4,700万円）

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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