【営業キャッシュフローの推移】パイロットコーポレーション(7846)

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パイロットコーポレーション　【業種】その他製品　【市場】東証プライム)

営業活動によって動いた現金等の流れを表す増減額を営業キャッシュフローといいます。
例：商品の仕入れで現金が出ていった。売上金が入ってきて現金が増えたなど
※上場企業のキャッシュフロー計算書では、当期純利益から逆算（現金がうごいていないものを加減）して、現金の動き（営業キャッシュフロー）を計算する間接法という計算方法がよく用いられます。

会計期間内において、現金及び現金同等物（以下「現金等」）がどのような理由で増えて、どのような理由で減ったのかを表す計算書をキャッシュフロー計算書といいます。

営業キャッシュフローの推移（単位：100万円）

パイロットコーポレーションの営業キャッシュフロー推移

決算期	営業キャッシュフロー	増減率%	-	会計基準
2013年12月31日	105億9,000万円	-	連結	日本
2014年12月31日	121億700万円	+14.3	連結	日本
2015年12月31日	141億9,500万円	+17.2	連結	日本
2016年12月31日	97億5,200万円	△31.3	連結	日本
2017年12月31日	178億7,500万円	+83.3	連結	日本
2018年12月31日	141億1,600万円	△21	連結	日本
2019年12月31日	151億8,900万円	+7.6	連結	日本
2020年12月31日	151億3,700万円	△0.3	連結	日本
2021年12月31日	198億1,500万円	+30.9	連結	日本
2022年12月31日	137億5,300万円	△30.6	連結	日本
2023年12月31日	101億7,500万円	△26	連結	日本
2024年12月31日	227億2,700万円	+123.4	連結	日本

日本：日本基準　　国際：国際会計基準（IFRS）

株価等との関係

と株価との比較

パイロットコーポレーションのキャッシュフロー計算書から一部抜粋

			(単位：百万円)
		前連結会計年度 (自 2023年１月１日　至 2023年12月31日)	当連結会計年度 (自 2024年１月１日　至 2024年12月31日)
営業活動によるキャッシュ・フロー
	税金等調整前当期純利益	20,239	21,383
	減価償却費	4,520	5,090
	減損損失	-	110
	のれん償却額	137	32
	退職給付費用	134	△215
	賞与引当金の増減額（△は減少）	29	145
	役員賞与引当金の増減額（△は減少）	△13	△0
	役員株式給付引当金の増減額（△は減少）	23	23
	貸倒引当金の増減額（△は減少）	△9	31
	退職給付に係る負債の増減額（△は減少）	18	29
	受取利息及び受取配当金	△908	△1,238
	受取保険金	-	△112
	支払利息	202	148
	固定資産売却損益（△は益）	△385	△79
	固定資産除却損	248	58
	投資有価証券評価損益（△は益）	-	25
	投資有価証券売却損益（△は益）	△286	△480
	受取補償金	△197	-
	環境対策引当金戻入額	△141	△42
	災害による損失	-	91
	段階取得に係る差損益（△は益）	-	△889
	土壌改良費用	-	45
	合弁契約解消に伴う損失	1,363	-
	売上債権の増減額（△は増加）	275	△409
	棚卸資産の増減額（△は増加）	△1,462	3,012
	仕入債務の増減額（△は減少）	△3,910	△2,372
	その他	△486	1,308
	小計	19,391	25,694
	利息及び配当金の受取額	908	1,233
	利息の支払額	△204	△149
	保険金の受取額	-	112
	補償金の受取額	197	-
	環境対策費の支払額	-	△0
	土壌改良費用の支払額	-	△45
	合弁契約解消による支払額	△1,363	-
	法人税等の支払額	△8,753	△4,119
	営業活動によるキャッシュ・フロー	10,175	22,727

現金及び現金同等物の増減額（△は減少）		△7,115	783
現金及び現金同等物の期首残高		45,444	38,329
現金及び現金同等物の期末残高		38,329	39,112