【業績の推移】長瀬産業(8012)

TOP 2026年の大化け株 関連銘柄


 銘柄名・銘柄コード・業種・テーマで検索できます。

長瀬産業(8012)の株価 業績

四半期ごとの推移 進捗率の推移

最新決算のポイント 2027年3月期 第2四半期(中間期)決算短信〔日本基準〕(連結)(2026年11月6日発表)

2027年3月期 第2四半期(中間期)累計は、売上高5,726億円(前年同期比+19.4%)、営業利益363億円(前年同期比+72.4%)、純利益327億円(前年同期比+116.8%)と、増収増益でした。

通期の会社予想(営業利益585億円、前期比+30.8%)に対する進捗率は62.1%で、目安の50%を上回るペースです。

決算発表と同時に2027年3月期の業績予想を上方修正しました。売上高 1兆円→1兆851億円(+8.5%)、営業利益 450億円→585億円(+30.0%)、純利益 345億円→480億円(+39.1%)。

決算発表と同時に配当予想を27円→30円に修正しました(増配)。年間配当は30円の予定(前期66.25円)で、減配の見込み。

今期の成績(増減の理由)
【2027年3月期 第2四半期決算説明資料(15:30開示)より自動抽出】
・売上高および各段階利益において過去最高を更新
・マテリアルセグメントは、中東情勢の影響による市況高騰およびサプライチェーン維持に向けた代替品調達等により増益
・ライフサイエンスセグメントは、Prinovaグループの製造業がNutrition事業黒字化により改善
・マテリアルセグメントは、旧正月等による稼働日減少および市況下落リスクを考慮し、上期比で減益
・エレクトロニクスセグメントは、引き続きAI半導体向け変性エポキシ樹脂の販売が好調継続
・ライフサイエンスセグメントは、クリスマス休暇等による稼働日減少、製造会社の定期修繕等の影響により上期比で減益
・一般管理費はオフィス移転等の費用に加え、人件費および研究開発費用等の追加費用を計上見込み
・中期経営計画のKGI(ROE、営業利益)に到達する見込みの為、通期実績を踏まえ2027年5月にKGIを更新予定
・特記事項中国におけるガラス基板の薄型加工事業撤退は今期完了見込み
・製造事業の収益貢献を適切に反映するため、製造と商社の区分について利益算定方法を変更(ナガセケムテックスグループおよびナガセヴィータ製品の販売に伴う収益を商社から製造へ組み替え)
業績の見通し
当連結会計年度(2026年4月1日~2027年3月31日まで)の2026年5月7日に公表した通期連結業績予想について、当初想定を上回る進捗となり、売上高および各段階利益を上方修正することといたしました。なお、売上高および各段階利益において過去最高を更新する見通しであります。
主な修正理由は以下のとおりです。
(マテリアルセグメント)
中東情勢の影響による市況高騰を背景に、売上高および利益率が向上したことに加え、需給が逼迫する中、サプライチェーンの維持に向けた顧客ニーズへの対応により新規ビジネスを獲得したことから、業績は想定を上回って推移しております。第3四半期以降については、事業全体として堅調な推移を見込む一方、旧正月等による顧客の稼働日数減少や市況下落による収益性の低下リスク等も考慮し、下期の利益は上期を下回る見通しです。こうした状況を踏まえても、通期では前期比で大幅な増益を見込んでおります。
(エレクトロニクスセグメント)
生成AI向けサーバーの需要拡大に伴い、先端半導体向け変性エポキシ樹脂の販売が伸長したほか、グレーターチャイナ向け半導体材料の販売も好調に推移しており、業績は想定を上回って推移しております。第3四半期以降も引き続き好調に推移する見通しであり、通期でも前期比で大幅な増益を見込んでおります。
(ライフサイエンスセグメント)
PrinovaグループのNutrition事業では、新規ビジネスの獲得等により、想定を上回るペースで収益性が改善し、営業利益が黒字化したことに加え、Solutions事業も前期に引き続き好調に推移しております。第3四半期以降については、クリスマス休暇等による顧客の稼働日数減少や製造子会社の定期修繕等により、下期の利益は上期を下回る見通しですが、通期では前期比で大幅な増益を見込んでおります。
以上の結果として、通期連結業績予想を修正いたしました。
業績見通しの基礎となる想定為替レートにつきましては、1米ドル=155円から157.2円、1中国元=22.5円から23.4円へ変更しております。
自社株買い(自己株式の取得)

自己株式取得に係る事項の決定に関するお知らせ(15:30開示)より

規模の目安発行済株式数の 0.86%(小規模)
〜1%1〜3%3〜5%5〜10%10%〜
上場企業の自社株買いは約8割が発行済株式数の5%以下で、10%を超えるのはまれです(ニッセイ基礎研究所の集計より)。割合が大きいほど、1株当たり利益の押し上げや需給への影響が大きくなります。
取得の理由長瀬産業は、株主の皆様への価値向上を経営の重要課題と位置付けており、中期経営計画 Walk the Talk2028において、継続的な増配および自己株式の機動的な取得を株主還元方針と定めております。上記方針に基づき、現在の長瀬産業株式の資本市場での評価、財務状況および成長に向けた投資余力等を総合的に勘案した結果、更なる資本効率性の改善により企業価値の向上を図るべく、自己株式を取得するものであります。
取得対象株式の種類普通株式
取得し得る株式の総数3,500,000株を上限とする(発行済株式総数(自己株式を除く)に対する割合0.86%)
取得価額の総額30億円を上限とする
取得期間2026年11月9日から 2026年11月30日まで
取得方法自己株式立会外買付取引(ToSTNeT-3)を含む市場買付

※解説は決算短信の数値から自動作成。理由・見通しは決算短信の添付資料(定性的情報)より抜粋。自社株買いは同日開示の自己株式取得に関するお知らせより抜粋


長瀬産業 【業種】卸売業 【市場】東証プライム)


(長瀬産業 【業種】卸売業 【市場】東証プライム)

売上高の推移(単位:10億円)

営業利益の推移(単位:100万円)

経常利益の推移(単位:100万円)

純利益(親会社の株主に帰属する利益)の推移(単位:100万円)

EPSの推移(単位:円)


年間配当金の推移

4
決算期年間配当 (中間配当)利回り分割/併合
2013年4月1日~2014年3月31日7円 (3.5円) 2.2%-
2014年4月1日~2015年3月31日7.5円 (3.75円) 1.91%-
2015年4月1日~2016年3月31日8円 (4円) 2.59%-
2016年4月1日~2017年3月31日8.25円 (4円) 2.13%-
2017年4月1日~2018年3月31日10円 (4.25円) 2.22%-
2018年4月1日~2019年3月31日10.5円 (4.5円) 2.64%-
2019年4月1日~2020年3月31日11円 (5.5円) 3.44%-
2020年4月1日~2021年3月31日11.5円 (5.5円) 2.66%-
2021年4月1日~2022年3月31日13.5円 (6円) 2.97%-
2022年4月1日~2023年3月31日17.5円 (7.5円) 3.44%-
2023年4月1日~2024年3月31日20円 (10円) 3.13%-
2024年4月1日~2025年3月31日22.5円 (11.25円) 3.39%-
2025年4月1日~2026年3月31日25円 (45円) 2.16%2026/3/30分割(1:4)
予想利回り30.0円2.52%-

※配当利回りは、(配当金(実績)÷ 各期末の権利確定日の株価)×100で求めた数値です。
※配当金額は、株式分割または株式併合があった場合は、その比率に応じて調整した数値で表示しています。株式分割が取締役会で決定はしているものの、株式分割実施前に数値が発表されてる場合、発表された数値は株式分割が考慮されていないことがあります。株式分割が取締役会で決定はしているものの、<

配当政策について

フリーキャッシュフローの推移(単位:100万円)

営業キャッシュフローの推移(単位:100万円)

投資キャッシュフローの推移(単位:10億円)

財務キャッシュフローの推移(単位:10億円)





財務三表

長瀬産業の貸借対照表

長瀬産業の損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2026年3月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

売上高(100%/9,727億8,300万円)
資産合計(90.4%/8,715億2,600万円)
売上原価(80.7%/7,850億9,600万円)
流動資産合計(58.7%/5,663億1,900万円)
負債合計(45.4%/4,375億100万円)
純資産合計(45%/4,340億2,500万円)
受取手形売掛金及び契約資産(33.3%/3,214億3,500万円)
利益剰余金(33.3%/3,210億7,600万円)
株主資本合計(32.5%/3,138億7,800万円)
固定資産合計(31.6%/3,052億700万円)
流動負債合計(30.8%/2,970億800万円)
売上総利益(19.3%/1,876億8,700万円)
支払手形及び買掛金(16.6%/1,598億4,500万円)
商品及び製品(16.3%/1,574億9,600万円)
販売費及び一般管理費合計(14.7%/1,429億5,900万円)
固定負債合計(14.6%/1,404億9,300万円)
有形固定資産合計(12.9%/1,239億7,300万円)
投資その他の資産合計(11.7%/1,125億4,500万円)
その他の包括利益累計額合計(11.6%/1,115億6,700万円)
投資有価証券(9.1%/875億9,500万円)
機械装置及び運搬具(8.3%/801億2,400万円)
建物及び構築物(7.3%/702億5,900万円)
無形固定資産合計(7.1%/686億8,800万円)
為替換算調整勘定(7.1%/681億1,900万円)
長期借入金(5.2%/500億円)
従業員給料及び手当(5%/484億2,500万円)
営業キャッシュフロー(478億500万円)
コマーシャルペーパー(4.9%/470億円)
税金等調整前当期純利益(4.7%/459億7,700万円)
現金及び預金(4.7%/455億9,900万円)
営業利益(4.6%/447億2,700万円)
経常利益(4.5%/440億9,600万円)
その他有価証券評価差額金(4.2%/404億7,700万円)
社債(4.1%/400億円)
当期純利益(3.5%/339億1,000万円)
建物及び構築物純額(3.5%/336億5,200万円)
親会社株主に帰属する当期純利益(3.4%/331億1,900万円)
のれん(2.9%/283億8,400万円)
その他純額(2.8%/272億300万円)
機械装置及び運搬具純額(2.4%/234億6,100万円)
販売費(2.4%/232億6,500万円)
土地(2.4%/231億400万円)
短期借入金(2.1%/201億7,500万円)
繰延税金負債(2%/196億円)
原材料及び貯蔵品(1.7%/167億8,100万円)
建設仮勘定(1.7%/165億5,100万円)
リース債務(1.7%/160億7,700万円)
法人税住民税及び事業税(1.4%/137億7,600万円)
法人税等合計(1.2%/120億6,600万円)
退職給付に係る負債(1.1%/109億8,100万円)
資本金(1%/96億9,900万円)
退職給付に係る資産(1%/96億2,800万円)
賞与引当金(1%/95億3,300万円)
減価償却費(1%/95億2,600万円)
資本剰余金(1%/93億3,600万円)
非支配株主持分(0.9%/85億7,800万円)
未払法人税等(0.7%/69億3,400万円)
特別利益合計(0.6%/60億3,000万円)
繰延税金資産(0.6%/60億2,900万円)
賞与引当金繰入額(0.6%/56億5,400万円)
営業外費用合計(0.5%/51億2,200万円)
営業外収益合計(0.5%/44億9,100万円)
特別損失合計(0.4%/41億5,000万円)
投資有価証券売却益(0.4%/34億9,700万円)
支払利息(0.3%/33億4,800万円)
仕掛品(0.3%/32億8,200万円)
退職給付に係る調整累計額(0.3%/30億9,400万円)
技術資産(0.3%/30億6,000万円)
のれん償却額(0.3%/29億6,300万円)
事業撤退損(0.3%/27億2,600万円)
受取配当金(0.2%/20億5,100万円)
負ののれん発生益(0.2%/17億8,000万円)
退職給付費用(0.1%/13億7,600万円)
長期貸付金(0.1%/13億2,900万円)
事業撤退損失引当金(0.1%/13億600万円)
受取利息(0.1%/7億4,300万円)
投資有価証券評価損(0.1%/5億1,600万円)
関係会社株式売却益(0%/4億8,500万円)
持分法による投資利益(0%/4億1,600万円)
役員賞与引当金(0%/4億400万円)
役員賞与引当金繰入額(0%/3億8,800万円)
和解金(0%/3億6,400万円)
補助金収入(0%/2億3,100万円)
固定資産廃棄損(0%/2億2,400万円)
株式給付引当金繰入額(0%/2億900万円)
為替差益(0%/1億4,700万円)
受取賃貸料(0%/1億3,400万円)
減損損失(0%/1億円)
固定資産売却損(0%/7,100万円)
株式給付引当金(0%/4,900万円)
固定資産売却益(0%/3,600万円)
貸倒引当金繰入額(-%/△3,900万円)
繰延ヘッジ損益(-%/△1億2,300万円)
貸倒引当金(-%/△9億3,600万円)
法人税等調整額(-%/△17億900万円)
財務キャッシュフロー(△253億8,400万円)
自己株式(-%/△262億3,300万円)
減価償却累計額(-%/△366億600万円)
投資キャッシュフロー(△465億1,100万円)

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

Copyright (c) 2014 かぶれん. All Rights Reserved. プライバシーポリシー