【売上高経常利益率の推移】東京産業(8070)

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東京産業(8070)の株価 業績

四半期ごとの推移 進捗率の推移


東京産業 【業種】卸売業 【市場】東証プライム)

意味売上高経常利益率=(経常利益÷売上高)×100
売上高に対する営業利益の比率で、数値が大きいほど効率よく経常利益を生み出していると判断されます。業種によって原材料や人件費などかかるコストがかわってくるため、年度別や業種別に比較するのが一般的です。

業種別の売上高経常利益率中央値一覧

売上高経常利益率の大きい銘柄(卸売業)ランキング

売上高経常利益率の推移

東京産業の売上高経常利益率の推移

決算期 実績値 参考(卸売業の売上高経常利益率)
売上高経常利益率増減率%- 中央値平均値
2014年3月31日1.5%-個別 2.43.1
2015年3月31日2.4%+60個別 2.352.96
2016年3月31日2%△16.7個別 2.32.95
2017年3月31日1.9%△5個別 2.43.36
2018年3月31日2.3%+21.1個別 2.73.36
2019年3月31日2%△13連結 2.43.6
2020年3月31日3%+50連結 2.32.08
2021年3月31日1.9%△36.7連結 2.41.68
2022年3月31日4.5%+136.8連結 3.22.34
2023年3月31日1.5%△66.7連結 3.5△263.98
2024年3月31日△6.3%-連結 3.86.82
2025年3月31日3.8%-連結 3.84.55

日本:日本基準  国際:国際会計基準(IFRS)


株価等との関係

         

       

と株価との比較





財務三表

東京産業の貸借対照表

東京産業の損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2025年3月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

資産合計(100%/845億9,300万円)
売上高100%/707億1,600万円
負債合計(75.2%/635億9,300万円)
売上原価86.9%/614億5,000万円
流動負債合計(66.1%/559億3,800万円)
売掛金(37.2%/314億5,800万円)
純資産合計(24.8%/210億円)
受託販売未払金(23.9%/202億4,800万円)
現金及び預金(18.9%/159億5,200万円)
売上総利益13.1%/92億6,600万円
預り金(10.5%/89億1,700万円)
契約負債(9.7%/81億8,200万円)
短期借入金(9.6%/81億1,000万円)
支払手形及び買掛金(8.6%/72億5,400万円)
販売費及び一般管理費9.9%/69億9,900万円
前渡金(6.4%/54億2,800万円)
営業キャッシュフロー(53億5,200万円)
税金等調整前当期純利益4.6%/32億5,200万円
社債(3.5%/30億円)
契約資産(3.3%/27億6,800万円)
経常利益又は経常損失3.8%/26億9,600万円
営業利益又は営業損失3.2%/22億6,600万円
長期借入金(2.6%/22億1,100万円)
当期純利益又は当期純損失3.1%/21億6,400万円
投資キャッシュフロー(17億1,100万円)
電子記録債権(1.9%/16億1,700万円)
商品(1.3%/11億2,800万円)
法人税等合計1.5%/10億8,700万円
法人税住民税及び事業税1.3%/8億8,500万円
営業外収益合計1.2%/8億6,000万円
未収還付法人税等(0.8%/6億4,700万円)
賞与引当金(0.7%/5億5,600万円)
未払金(0.6%/5億3,100万円)
投資有価証券売却益0.7%/4億6,900万円
営業外費用合計0.6%/4億3,000万円
受取配当金0.6%/4億100万円
未収入金(0.3%/2億9,200万円)
為替差益0.4%/2億7,700万円
支払利息0.4%/2億5,100万円
法人税等調整額0.3%/2億200万円
受取手形(0.2%/2億100万円)
有価証券(0.2%/2億円)
受取保険金0.1%/1億円
匿名組合投資損失0.1%/9,500万円
未払法人税等(0.1%/8,800万円)
受取利息0.1%/8,200万円
受取地代家賃0.1%/5,800万円
リース債務(0.1%/5,400万円)
役員賞与引当金(0.1%/5,300万円)
持分法による投資損失0.1%/4,200万円
非支配株主持分(0%/2,200万円)
社債発行費償却0%/2,100万円
支払手数料0%/1,500万円
財務キャッシュフロー(△74億9,500万円)

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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