【営業キャッシュフローの推移】東邦ホールディングス(8129)

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東邦ホールディングス(8129)の株価 業績

四半期ごとの推移 進捗率の推移


東邦ホールディングス 【業種】卸売業 【市場】東証プライム)

意味営業活動によって動いた現金等の流れを表す増減額を営業キャッシュフローといいます。
例:商品の仕入れで現金が出ていった。売上金が入ってきて現金が増えたなど
※上場企業のキャッシュフロー計算書では、当期純利益から逆算(現金がうごいていないものを加減)して、現金の動き(営業キャッシュフロー)を計算する間接法という計算方法がよく用いられます。

会計期間内において、現金及び現金同等物(以下「現金等」)がどのような理由で増えて、どのような理由で減ったのかを表す計算書をキャッシュフロー計算書といいます。

営業キャッシュフローの推移(単位:100万円)

東邦ホールディングスの営業キャッシュフロー推移

決算期営業キャッシュフロー増減率%-会計基準
2014年3月31日△186億3,600万円-連結 日本
2015年3月31日293億4,700万円-連結 日本
2016年3月31日23億8,100万円△91.9連結 日本
2017年3月31日160億6,200万円+574.6連結 日本
2018年3月31日519億7,800万円+223.6連結 日本
2019年3月31日134億2,800万円△74.2連結 日本
2020年3月31日108億1,500万円△19.5連結 日本
2021年3月31日87億6,800万円△18.9連結 日本
2022年3月31日163億4,100万円+86.4連結 日本
2023年3月31日△900万円-連結 日本
2024年3月31日599億3,400万円-連結 日本
2025年3月31日△266億7,500万円-連結 日本

日本:日本基準  国際:国際会計基準(IFRS)


株価等との関係

         

       

と株価との比較


東邦ホールディングスのキャッシュフロー計算書から一部抜粋

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

(単位:百万円)

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

前連結会計年度

(自 2023年4月1日

 至 2024年3月31日)

当連結会計年度

(自 2024年4月1日

 至 2025年3月31日)

営業活動によるキャッシュ・フロー

 

 

 

税金等調整前当期純利益

30,783

28,056

 

減価償却費

6,244

5,929

 

減損損失

260

54

 

のれん償却額

270

150

 

退職給付に係る負債の増減額(△は減少)

29

179

 

賞与引当金の増減額(△は減少)

451

△107

 

役員賞与引当金の増減額(△は減少)

0

△0

 

貸倒引当金の増減額(△は減少)

△594

192

 

債務保証損失引当金の増減額(△は減少)

148

138

 

受取利息及び受取配当金

△1,308

△1,161

 

支払利息

62

46

 

固定資産除売却損益(△は益)

94

△2,044

 

投資有価証券売却及び評価損益(△は益)

△9,563

△5,352

 

売上債権の増減額(△は増加)

△20,356

4,291

 

棚卸資産の増減額(△は増加)

4,372

△3,489

 

その他の資産の増減額(△は増加)

△791

△570

 

仕入債務の増減額(△は減少)

51,410

△40,755

 

その他の負債の増減額(△は減少)

1,871

△1,420

 

未払消費税等の増減額(△は減少)

2,847

△2,830

 

その他

△840

169

 

小計

65,393

△18,523

 

利息及び配当金の受取額

1,296

1,114

 

利息の支払額

△62

△47

 

法人税等の支払額

△7,773

△10,143

 

その他

1,080

924

 

営業活動によるキャッシュ・フロー

59,934

△26,675

省略線

現金及び現金同等物の期首残高

81,839

128,673

合併に伴う現金及び現金同等物の増加額

3

774

現金及び現金同等物の期末残高

 128,673

 78,226






財務三表

東邦ホールディングスの貸借対照表

東邦ホールディングスの損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2025年3月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

売上高100%/1兆5,184億9,500万円
売上原価92%/1兆3,968億4,700万円
資産合計(100%/7,228億500万円)
負債合計(64.5%/4,659億700万円)
流動負債合計(58.7%/4,240億800万円)
支払手形及び買掛金(55%/3,977億2,200万円)
売掛金(45.7%/3,306億6,300万円)
純資産合計(35.5%/2,568億9,700万円)
株主資本合計(34%/2,459億7,500万円)
利益剰余金(30.3%/2,189億3,200万円)
売上総利益8%/1,216億4,800万円
商品及び製品(12.6%/907億8,700万円)
現金及び預金(12%/865億3,300万円)
資本剰余金(6.3%/452億1,200万円)
役員報酬及び給料手当2.9%/445億4,700万円
固定負債合計(5.8%/418億9,900万円)
税金等調整前当期純利益1.8%/280億5,600万円
経常利益1.4%/207億1,600万円
当期純利益1.3%/198億5,600万円
親会社株主に帰属する当期純利益1.3%/198億4,400万円
営業利益1.2%/189億3,600万円
その他有価証券評価差額金(2.1%/150億8,900万円)
社債(1.8%/130億8,100万円)
仕入割戻未収入金(1.6%/117億8,100万円)
その他の包括利益累計額合計(1.5%/106億7,900万円)
資本金(1.5%/106億4,900万円)
繰延税金負債(1.5%/106億4,800万円)
法人税住民税及び事業税0.6%/90億9,200万円
特別利益合計0.6%/86億1,200万円
法人税等合計0.5%/81億9,900万円
福利厚生費0.5%/80億4,300万円
投資有価証券売却益0.4%/63億8,800万円
未払法人税等(0.8%/58億7,900万円)
独占禁止法関連損失引当金(0.7%/48億4,900万円)
長期借入金(0.6%/44億7,800万円)
賞与引当金繰入額0.2%/36億1,500万円
賞与引当金(0.5%/35億8,300万円)
未払費用(0.4%/29億9,700万円)
資産除去債務(0.4%/29億5,800万円)
退職給付に係る負債(0.4%/27億6,400万円)
固定資産売却益0.1%/21億9,300万円
受取手形(0.3%/18億2,800万円)
1年内返済予定の長期借入金(0.2%/15億9,500万円)
特別損失合計0.1%/12億7,100万円
車両費0.1%/10億700万円
投資有価証券評価損0.1%/9億300万円
再評価に係る繰延税金負債(0.1%/7億2,100万円)
リース債務(0.1%/5億9,000万円)
退職給付費用0%/4億3,500万円
債務保証損失引当金(0%/2億8,600万円)
原材料及び貯蔵品(0%/2億700万円)
契約負債(0%/1億6,200万円)
固定資産処分損0%/1億4,900万円
投資有価証券売却損0%/1億3,200万円
新株予約権(0%/1億2,600万円)
短期借入金(0%/1億2,200万円)
非支配株主持分(0%/1億1,600万円)
減損損失0%/5,400万円
役員賞与引当金繰入額0%/4,200万円
役員賞与引当金(0%/4,200万円)
法人税等調整額-%/△8億9,200万円
投資キャッシュフロー(△41億8,000万円)
土地再評価差額金(-%/△44億900万円)
財務キャッシュフロー(△203億6,400万円)
営業キャッシュフロー(△266億7,500万円)
自己株式(-%/△288億1,900万円)

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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