【営業キャッシュフローの推移】東邦ホールディングス(8129)

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東邦ホールディングス　【業種】卸売業　【市場】東証プライム)

営業活動によって動いた現金等の流れを表す増減額を営業キャッシュフローといいます。
例：商品の仕入れで現金が出ていった。売上金が入ってきて現金が増えたなど
※上場企業のキャッシュフロー計算書では、当期純利益から逆算（現金がうごいていないものを加減）して、現金の動き（営業キャッシュフロー）を計算する間接法という計算方法がよく用いられます。

会計期間内において、現金及び現金同等物（以下「現金等」）がどのような理由で増えて、どのような理由で減ったのかを表す計算書をキャッシュフロー計算書といいます。

営業キャッシュフローの推移（単位：100万円）

決算期	営業キャッシュフロー	増減率%	-	会計基準
2014年3月31日	△186億3,600万円	-	連結	日本
2015年3月31日	293億4,700万円	-	連結	日本
2016年3月31日	23億8,100万円	△91.9	連結	日本
2017年3月31日	160億6,200万円	+574.6	連結	日本
2018年3月31日	519億7,800万円	+223.6	連結	日本
2019年3月31日	134億2,800万円	△74.2	連結	日本
2020年3月31日	108億1,500万円	△19.5	連結	日本
2021年3月31日	87億6,800万円	△18.9	連結	日本
2022年3月31日	163億4,100万円	+86.4	連結	日本
2023年3月31日	△900万円	-	連結	日本
2024年3月31日	599億3,400万円	-	連結	日本
2025年3月31日	△266億7,500万円	-	連結	日本
2026年3月31日	192億4,300万円	-	連結	日本

日本：日本基準　　国際：国際会計基準（IFRS）

株価等との関係

と株価との比較

東邦ホールディングスのキャッシュフロー計算書から一部抜粋

			(単位：百万円)
		前連結会計年度 (自 2024年４月１日　至 2025年３月31日)	当連結会計年度 (自 2025年４月１日　至 2026年３月31日)
営業活動によるキャッシュ・フロー
	税金等調整前当期純利益	28,056	26,141
	減価償却費	5,929	6,056
	減損損失	54	201
	のれん償却額	150	104
	退職給付に係る負債の増減額（△は減少）	179	17
	賞与引当金の増減額（△は減少）	△107	163
	役員賞与引当金の増減額（△は減少）	△0	6
	貸倒引当金の増減額（△は減少）	192	△285
	債務保証損失引当金の増減額（△は減少）	138	280
	受取利息及び受取配当金	△1,161	△1,177
	支払利息	46	56
	固定資産除売却損益（△は益）	△2,044	△1,161
	投資有価証券売却及び評価損益（△は益）	△5,352	△7,879
	売上債権の増減額（△は増加）	4,291	△14,014
	棚卸資産の増減額（△は増加）	△3,489	1,378
	その他の資産の増減額（△は増加）	△570	△115
	仕入債務の増減額（△は減少）	△40,755	15,764
	その他の負債の増減額（△は減少）	△1,420	△1,024
	未払消費税等の増減額（△は減少）	△2,830	841
	その他	169	992
	小計	△18,523	26,345
	利息及び配当金の受取額	1,114	1,134
	利息の支払額	△47	△57
	法人税等の支払額	△10,143	△7,528
	供託金の返還による収入	－	2,554
	和解金の支払額	－	△4,132
	その他	924	926
	営業活動によるキャッシュ・フロー	△26,675	19,243

合併に伴う現金及び現金同等物の増加額		774	572
連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）		－	767
現金及び現金同等物の期末残高		78,226	83,286