東京海上ホールディングス 【業種】保険業 【市場】東証プライム)
1年以上の長期にわたって使用する固定資産(建物・車・パソコンなど)を、耐用年数に応じて費用配分することを減価償却といい、その費用を計上するときに使う勘定科目を減価償却費といいます。
減損損失の推移(単位:100万円)
決算期 | 減損損失 | 増減率% | - | 会計基準 |
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2014年3月31日 | 9億8,000万円 | - | 連結 | 日本 |
2015年3月31日 | 141億4,700万円 | +1343.6 | 連結 | 日本 |
2016年3月31日 | 22億1,500万円 | △84.3 | 連結 | 日本 |
2017年3月31日 | 9億3,500万円 | △57.8 | 連結 | 日本 |
2018年3月31日 | 2億5,900万円 | △72.3 | 連結 | 日本 |
2019年3月31日 | 32億4,800万円 | +1154.1 | 連結 | 日本 |
2020年3月31日 | 63億8,600万円 | +96.6 | 連結 | 日本 |
2021年3月31日 | 7億4,600万円 | △88.3 | 連結 | 日本 |
2022年3月31日 | 7億6,400万円 | +2.4 | 連結 | 日本 |
2023年3月31日 | 37億4,000万円 | +389.5 | 連結 | 日本 |
2024年3月31日 | 87億200万円 | +132.7 | 連結 | 日本 |
日本:日本基準 国際:国際会計基準(IFRS)
東京海上ホールディングスの損益計算書から一部抜粋
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(単位:百万円) |
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前連結会計年度 (自 2022年4月1日 至 2023年3月31日) |
当連結会計年度 (自 2023年4月1日 至 2024年3月31日) |
特別法上の準備金戻入額 |
5,936 |
- |
価格変動準備金戻入額 |
5,936 |
- |
その他特別利益 |
20,258 |
1,730 |
特別損失 |
8,538 |
28,530 |
固定資産処分損 |
4,569 |
8,598 |
減損損失 |
3,740 |
8,702 |
特別法上の準備金繰入額 |
- |
7,856 |
価格変動準備金繰入額 |
- |
7,856 |
その他特別損失 |
228 |
3,373 |
税金等調整前当期純利益 |
519,662 |
821,861 |
法人税及び住民税等 |
176,548 |
172,596 |
財務三表
貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2024年3月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。
※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。
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