【売上高経常利益率の推移】南海電気鉄道(9044)

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南海電気鉄道(9044)の株価 業績

四半期ごとの推移 進捗率の推移


南海電気鉄道 【業種】陸運業 【市場】東証プライム)

意味売上高経常利益率=(経常利益÷売上高)×100
売上高に対する営業利益の比率で、数値が大きいほど効率よく経常利益を生み出していると判断されます。業種によって原材料や人件費などかかるコストがかわってくるため、年度別や業種別に比較するのが一般的です。

業種別の売上高経常利益率中央値一覧

売上高経常利益率の大きい銘柄(陸運業)ランキング

売上高経常利益率の推移

南海電気鉄道の売上高経常利益率の推移

決算期 実績値 参考(陸運業の売上高経常利益率)
売上高経常利益率増減率%- 中央値平均値
2014年3月31日8.6%-連結 5.055.53
2015年3月31日10.4%+20.9連結 5.36.03
2016年3月31日12.4%+19.2連結 5.87
2017年3月31日12.2%△1.6連結 5.857.18
2018年3月31日13%+6.6連結 5.97.16
2019年3月31日10.5%△19.2連結 6.77.33
2020年3月31日13.9%+32.4連結 5.756.62
2021年3月31日1%△92.8連結 2.3△1.11
2022年3月31日4.9%+390連結 4.23.33
2023年3月31日8.6%+75.5連結 5.255.77
2024年3月31日12.1%+40.7連結 6.67.65
2025年3月31日13.6%+12.4連結 8.39.57

日本:日本基準  国際:国際会計基準(IFRS)


株価等との関係

         

       

と株価との比較





財務三表

南海電気鉄道の貸借対照表

南海電気鉄道の損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2025年3月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

資産合計(100%/9,768億7,700万円)
固定資産合計(87.7%/8,566億7,700万円)
有形固定資産合計(78%/7,617億100万円)
負債合計(66.4%/6,486億5,200万円)
固定負債合計(47%/4,595億3,000万円)
土地(36.4%/3,560億6,800万円)
建物及び構築物純額(34.4%/3,363億5,200万円)
純資産合計(33.6%/3,282億2,500万円)
営業収益100%/2,607億8,700万円
株主資本合計(25.8%/2,517億7,000万円)
営業費合計86.7%/2,261億3,200万円
長期借入金(23.1%/2,255億8,900万円)
運輸業等営業費及び売上原価83.6%/2,181億900万円
流動負債合計(19.4%/1,891億2,100万円)
利益剰余金(15.5%/1,510億7,400万円)
流動資産合計(12.3%/1,202億円)
社債(11.3%/1,100億円)
投資その他の資産合計(8.3%/812億3,400万円)
短期借入金(7.9%/773億6,100万円)
資本金(7.5%/729億8,300万円)
投資有価証券(6.1%/600億5,500万円)
その他の包括利益累計額合計(6.1%/594億4,500万円)
繰延税金負債(5.4%/522億6,500万円)
営業キャッシュフロー(438億1,300万円)
現金及び預金(4.4%/428億4,900万円)
受取手形売掛金及び契約資産(3.7%/356億7,000万円)
経常利益13.6%/355億7,200万円
営業利益13.3%/346億5,500万円
土地再評価差額金(3.5%/342億7,500万円)
税金等調整前当期純利益13.1%/342億3,600万円
建設仮勘定(3.2%/316億4,300万円)
機械装置及び運搬具純額(3.1%/307億4,800万円)
資本剰余金(2.9%/281億8,500万円)
当期純利益9%/234億9,500万円
支払手形及び買掛金(2.4%/234億9,300万円)
商品及び製品(2.4%/234億300万円)
親会社株主に帰属する当期純利益8.6%/224億9,600万円
その他有価証券評価差額金(2.2%/216億5,300万円)
1年以内償還社債(2%/200億円)
再評価に係る繰延税金負債(2%/190億8,400万円)
退職給付に係る負債(1.8%/174億7,200万円)
非支配株主持分(1.7%/170億1,000万円)
無形固定資産(1.4%/137億4,200万円)
特別損失合計4.6%/120億8,000万円
特別利益合計4.1%/107億4,400万円
法人税等合計4.1%/107億4,100万円
工事負担金等受入額3.7%/95億4,800万円
工事負担金等圧縮額3.7%/95億4,100万円
法人税住民税及び事業税3.2%/84億5,100万円
販売費及び一般管理費3.1%/80億2,200万円
退職給付に係る資産(0.7%/69億2,800万円)
その他純額(0.7%/68億8,900万円)
未払法人税等(0.5%/50億5,500万円)
営業外収益合計1.8%/48億2,100万円
営業外費用合計1.5%/39億300万円
受取配当金1.5%/37億9,600万円
退職給付に係る調整累計額(0.4%/35億1,600万円)
賞与引当金(0.4%/34億3,800万円)
原材料及び貯蔵品(0.3%/33億9,400万円)
支払利息1.2%/32億3,200万円
繰延税金資産(0.3%/28億7,700万円)
法人税等調整額0.9%/22億9,000万円
固定資産除却損0.6%/14億8,900万円
雑収入0.4%/9億9,200万円
雑支出0.3%/6億7,100万円
仕掛品(0.1%/6億4,400万円)
長期貸付金(0%/1億1,300万円)
固定資産売却益0%/6,800万円
受取利息0%/3,200万円
貸倒引当金(-%/△1億2,700万円)
自己株式(-%/△4億7,300万円)
財務キャッシュフロー(△47億8,500万円)
投資キャッシュフロー(△392億9,900万円)

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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