【営業キャッシュフローの推移】京阪ホールディングス(9045)

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京阪ホールディングス　【業種】陸運業　【市場】東証プライム)

営業活動によって動いた現金等の流れを表す増減額を営業キャッシュフローといいます。
例：商品の仕入れで現金が出ていった。売上金が入ってきて現金が増えたなど
※上場企業のキャッシュフロー計算書では、当期純利益から逆算（現金がうごいていないものを加減）して、現金の動き（営業キャッシュフロー）を計算する間接法という計算方法がよく用いられます。

会計期間内において、現金及び現金同等物（以下「現金等」）がどのような理由で増えて、どのような理由で減ったのかを表す計算書をキャッシュフロー計算書といいます。

営業キャッシュフローの推移（単位：100万円）

決算期	営業キャッシュフロー	増減率%	-	会計基準
2014年3月31日	295億7,300万円	-	連結	日本
2015年3月31日	214億5,900万円	△27.4	連結	日本
2016年3月31日	363億3,400万円	+69.3	連結	日本
2017年3月31日	385億6,900万円	+6.2	連結	日本
2018年3月31日	444億3,800万円	+15.2	連結	日本
2019年3月31日	364億7,300万円	△17.9	連結	日本
2020年3月31日	320億3,300万円	△12.2	連結	日本
2021年3月31日	152億8,200万円	△52.3	連結	日本
2022年3月31日	216億7,300万円	+41.8	連結	日本
2023年3月31日	169億3,200万円	△21.9	連結	日本
2024年3月31日	408億3,000万円	+141.1	連結	日本
2025年3月31日	440億700万円	+7.8	連結	日本
2026年3月31日	403億4,000万円	△8.3	連結	日本

日本：日本基準　　国際：国際会計基準（IFRS）

株価等との関係

と株価との比較

京阪ホールディングスのキャッシュフロー計算書から一部抜粋

		(単位：百万円)
	前連結会計年度 (自　2024年４月１日　至　2025年３月31日)	当連結会計年度 (自　2025年４月１日　至　2026年３月31日)
営業活動によるキャッシュ・フロー
税金等調整前当期純利益	40,722	47,449
減価償却費	22,556	24,144
無形固定資産償却費	182	186
減損損失	274	987
固定資産売却損益（△は益）	△22	△693
固定資産除却損	453	584
固定資産圧縮損	840	1,500
工事負担金等受入額	△209	△1,054
投資有価証券売却損益（△は益）	－	△2
投資有価証券評価損益（△は益）	222	330
持分法による投資損益（△は益）	△165	△48
受取利息及び受取配当金	△598	△1,054
支払利息	2,253	3,576
貸倒引当金の増減額（△は減少）	10	△240
賞与引当金の増減額（△は減少）	102	68
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）	△975	△167
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）	△21	△91
売上債権の増減額（△は増加）	7,906	△1,543
棚卸資産の増減額（△は増加）	△9,074	△4,749
仕入債務の増減額（△は減少）	△899	△2,386
未払消費税等の増減額（△は減少）	1,855	△2,340
預り敷金及び保証金の増減額（△は減少）	2,050	1,331
その他の流動資産の増減額（△は増加）	△4,776	△6,949
その他の流動負債の増減額（△は減少）	△8,342	△1,469
その他	422	△701
小計	54,766	56,665
利息及び配当金の受取額	608	1,063
利息の支払額	△2,195	△3,336
法人税等の支払額	△9,171	△14,052
営業活動によるキャッシュ・フロー	44,007	40,340
投資活動によるキャッシュ・フロー

現金及び現金同等物の増減額（△は減少）	△8,991	923
現金及び現金同等物の期首残高	22,768	13,777
現金及び現金同等物の期末残高	※ 13,777	※ 14,700