【営業キャッシュフローの推移】京阪ホールディングス(9045)

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京阪ホールディングス(9045)の株価 業績

四半期ごとの推移 進捗率の推移


京阪ホールディングス 【業種】陸運業 【市場】東証プライム)

意味営業活動によって動いた現金等の流れを表す増減額を営業キャッシュフローといいます。
例:商品の仕入れで現金が出ていった。売上金が入ってきて現金が増えたなど
※上場企業のキャッシュフロー計算書では、当期純利益から逆算(現金がうごいていないものを加減)して、現金の動き(営業キャッシュフロー)を計算する間接法という計算方法がよく用いられます。

会計期間内において、現金及び現金同等物(以下「現金等」)がどのような理由で増えて、どのような理由で減ったのかを表す計算書をキャッシュフロー計算書といいます。

営業キャッシュフローの推移(単位:100万円)

京阪ホールディングスの営業キャッシュフロー推移

決算期営業キャッシュフロー増減率%-会計基準
2014年3月31日295億7,300万円-連結 日本
2015年3月31日214億5,900万円△27.4連結 日本
2016年3月31日363億3,400万円+69.3連結 日本
2017年3月31日385億6,900万円+6.2連結 日本
2018年3月31日444億3,800万円+15.2連結 日本
2019年3月31日364億7,300万円△17.9連結 日本
2020年3月31日320億3,300万円△12.2連結 日本
2021年3月31日152億8,200万円△52.3連結 日本
2022年3月31日216億7,300万円+41.8連結 日本
2023年3月31日169億3,200万円△21.9連結 日本
2024年3月31日408億3,000万円+141.1連結

日本:日本基準  国際:国際会計基準(IFRS)


株価等との関係

         

       

と株価との比較


京阪ホールディングスのキャッシュフロー計算書から一部抜粋

 

 

(単位:百万円)

 

前連結会計年度

(自 2022年4月1日

 至 2023年3月31日)

当連結会計年度

(自 2023年4月1日

 至 2024年3月31日)

営業活動によるキャッシュ・フロー

 

 

税金等調整前当期純利益

26,485

35,035

減価償却費

20,028

20,002

無形固定資産償却費

195

169

減損損失

938

224

固定資産売却損益(△は益)

△4,648

△4,480

固定資産除却損

641

716

固定資産圧縮損

848

2,599

工事負担金等受入額

△181

△247

投資有価証券売却損益(△は益)

△1

投資有価証券評価損益(△は益)

295

1,990

持分法による投資損益(△は益)

△83

△83

受取利息及び受取配当金

△535

△514

支払利息

1,877

1,790

雇用調整助成金

△534

△21

貸倒引当金の増減額(△は減少)

78

△125

賞与引当金の増減額(△は減少)

308

111

退職給付に係る負債の増減額(△は減少)

887

341

退職給付に係る資産の増減額(△は増加)

△409

△462

売上債権の増減額(△は増加)

△10,124

△8,102

棚卸資産の増減額(△は増加)

△20,531

△5,407

仕入債務の増減額(△は減少)

205

1,848

未払消費税等の増減額(△は減少)

△148

△425

預り敷金及び保証金の増減額(△は減少)

△402

313

その他の流動資産の増減額(△は増加)

△3,736

△728

その他の流動負債の増減額(△は減少)

13,855

5,676

その他

535

140

小計

25,844

50,361

利息及び配当金の受取額

589

538

利息の支払額

△1,938

△1,812

雇用調整助成金の受取額

528

26

法人税等の支払額

△8,092

△8,283

営業活動によるキャッシュ・フロー

16,932

40,830

投資活動によるキャッシュ・フロー

 

 

省略線

現金及び現金同等物の期首残高

20,322

16,727

非連結子会社との合併に伴う現金及び現金同等物の増加額

17

現金及び現金同等物の期末残高

16,727

22,768






財務三表

京阪ホールディングスの貸借対照表

京阪ホールディングスの損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2024年3月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

資産合計(100%/8,202億2,400万円)
固定資産合計(70.7%/5,796億2,900万円)
負債合計(62.8%/5,154億300万円)
有形固定資産合計(61.3%/5,025億4,900万円)
固定負債合計(41.5%/3,402億1,100万円)
純資産合計(37.2%/3,048億2,000万円)
営業収益100%/3,021億4,700万円
営業費合計88.8%/2,682億4,300万円
株主資本合計(30.3%/2,481億8,000万円)
流動資産合計(29.3%/2,405億9,400万円)
土地(28.3%/2,324億6,200万円)
運輸業等営業費及び売上原価73.9%/2,231億4,400万円
建物及び構築物純額(24.8%/2,034億8,700万円)
利益剰余金(23.1%/1,894億1,100万円)
流動負債合計(21.4%/1,751億9,200万円)
長期借入金(20.8%/1,706億3,100万円)
販売土地及び建物(18.6%/1,523億3,000万円)
社債(11%/900億円)
短期借入金(9.5%/776億9,400万円)
投資その他の資産合計(8.4%/689億7,300万円)
資本金(6.3%/514億6,600万円)
その他の包括利益累計額合計(6.1%/503億700万円)
投資有価証券(6.1%/502億2,400万円)
受取手形売掛金及び契約資産(5.8%/472億9,200万円)
未払金(5.5%/454億8,900万円)
販売費及び一般管理費14.9%/450億9,800万円
土地再評価差額金(4.4%/364億円)
税金等調整前当期純利益11.6%/350億3,500万円
建設仮勘定(4.3%/350億1,600万円)
営業利益11.2%/339億400万円
経常利益11%/331億1,100万円
再評価に係る繰延税金負債(3.7%/300億2,800万円)
資本剰余金(3.5%/287億9,800万円)
当期純利益8.6%/259億7,400万円
親会社株主に帰属する当期純利益8.2%/248億9,000万円
現金及び預金(2.8%/228億2,800万円)
機械装置及び運搬具純額(2.2%/178億7,100万円)
営業キャッシュフロー(169億3,200万円)
前受金(2%/164億9,900万円)
退職給付に係る負債(1.8%/144億9,000万円)
支払手形及び買掛金(1.3%/110億3,200万円)
その他有価証券評価差額金(1.2%/101億8,200万円)
リース資産純額(1.2%/100億1,600万円)
法人税住民税及び事業税3.3%/98億5,400万円
リース債務(1.2%/97億9,300万円)
法人税等合計3%/90億6,000万円
無形固定資産(1%/81億600万円)
特別利益合計2.6%/77億3,100万円
非支配株主持分(0.8%/62億3,100万円)
特別損失合計1.9%/58億700万円
未払法人税等(0.7%/54億1,200万円)
固定資産売却益1.5%/44億9,200万円
退職給付に係る資産(0.5%/39億3,000万円)
その他純額(0.5%/36億9,500万円)
繰延税金負債(0.4%/35億9,300万円)
退職給付に係る調整累計額(0.4%/35億8,600万円)
賞与引当金(0.4%/29億9,400万円)
補助金0.9%/26億5,700万円
営業外費用合計0.9%/26億1,300万円
固定資産圧縮損0.9%/25億9,900万円
投資有価証券評価損0.7%/19億9,000万円
繰延税金資産(0.2%/19億7,000万円)
営業外収益合計0.6%/18億2,000万円
支払利息0.6%/17億9,000万円
商品(0.2%/16億9,200万円)
固定資産除却損0.3%/8億9,900万円
雑支出0.3%/8億2,200万円
雑収入0.3%/7億8,100万円
受取配当金0.2%/4億8,400万円
受取補償金0.1%/3億3,100万円
受託工事事務費戻入0.1%/2億4,700万円
工事負担金等受入額0.1%/2億4,700万円
減損損失0.1%/2億2,400万円
有価証券(0%/1億7,700万円)
長期貸付金(0%/1億5,400万円)
為替換算調整勘定(0%/1億3,900万円)
長期未払金(0%/1億1,000万円)
新株予約権(0%/1億100万円)
持分法による投資利益0%/8,300万円
役員退職慰労引当金(0%/7,600万円)
負ののれん償却額0%/6,000万円
受取利息0%/2,900万円
雇用調整助成金0%/2,100万円
投資有価証券売却益0%/100万円
貸倒引当金(-%/△2億9,300万円)
法人税等調整額-%/△7億9,300万円
財務キャッシュフロー(△74億3,500万円)
投資キャッシュフロー(△131億900万円)
自己株式(-%/△214億9,600万円)

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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