【売上原価の推移】メンタルヘルステクノロジーズ(9218)

TOP　2026年の大化け株　関連銘柄

　銘柄名・銘柄コード・業種・テーマで検索できます。

メンタルヘルステクノロジーズ(9218)の株価　業績

　

Arrayppp

メンタルヘルステクノロジーズ　【業種】サービス業　【市場】東証グロース) 2022年3月28日新規上場

商品の仕入れや製造にかかった費用を売上原価といいます。例：当期商品仕入高、当期製品製造原価、製品期末たな卸高、ハードウェア開発売上原価、ソフトウェア開発売上原価、完成工事原価など

販売した商品を作ったり仕入れたりするのにかかった費用のことです。

売上原価の推移（単位：100万円）

決算期	売上原価	増減率%	-	会計基準
2021年12月31日	6億8,378万6,000円	-	連結	日本
2022年12月31日	8億5,858万4,000円	+25.6	連結	日本
2023年12月31日	11億6,157万9,000円	+35.3	連結	日本
2024年12月31日	32億9,502万1,000円	+183.7	連結	日本
2025年12月31日	43億866万3,000円	+30.8	連結	日本

日本：日本基準　　国際：国際会計基準（IFRS）

下記は有価証券届出書の経営指標です。

(1）連結経営指標等

（注）１．売上高には、消費税等は含まれておりません。

２．第10期において、将来的な事業拡大のために収益を上回る規模での人件費、販売管理費等の先行投資を行ったため、経常損失、当期純損失、債務超過が生じており、営業活動によるキャッシュ・フローがマイナスとなっております。また、第10期の自己資本比率については、債務超過であるため記載しておりません。

３．潜在株式調整後１株当たり当期純利益金額については、潜在株式は存在するものの、株式は非上場であり、期中平均株価が把握できないため、また、１株当たり当期純損失金額であるため、記載しておりません。

４．自己資本利益率については、親会社株主に帰属する当期純損失を計上しているため記載しておりません。

５．株価収益率については、株式は非上場であるため記載しておりません。

６．従業員数は就業人員であり、臨時雇用者数（アルバイト等）は、年間の平均人員を（　）内に外数で記載しております。

７．第９期及び第10期の連結財務諸表については、「連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」（昭和51年大蔵省令第28号）に基づき作成しており、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、かがやき監査法人の監査を受けております。

８．は、2021年11月22日開催の取締役会決議に基づき、2021年12月10日付で普通株式１株につき2,000株の株式分割を行っておりますが、第９期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、第９期及び第10期の１株当たり純資産額及び1株当たり当期純損失金額を算定しております。

９．は、１株当たり純資産額の算定に当たっては、Ａ種優先株主、Ｂ種優先株主及びＣ種優先株主に対する残余財産の分配額を控除して算定しております。また、１株当たり当期純損失金額（△）の算定に当たっては、種類株式を発行しておりますが、その株式の内容より「普通株式と同等の株式」として取り扱っていることから、期中平均株式数には種類株式を含めております。

(2）提出会社の経営指標等

　（注）１．消費税等の会計処理において、第６期、第７期及び第８期は税込みの金額であり、第９期及び第10期は税抜きの金額であります。

２．１株当たり配当額及び配当性向については、は配当を実施しておりませんので記載しておりません。

３．潜在株式調整後１株当たり当期純利益金額については、潜在株式は存在するものの、株式は非上場であり、期中平均株価が把握できないため、また、１株当たり当期純損失であるため記載しておりません。

４．第７期、第８期及び第９期の自己資本利益率については、当期純損失を計上しているため記載しておりません。

５．株価収益率については、株式は非上場であるため記載しておりません。

６．従業員数は就業人員であり、臨時雇用者数（アルバイト等)は、年間の平均人員を（　）内に外数で記載しております。

７．第９期及び第10期の財務諸表については、「財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」（昭和38年大蔵省令第59号）に基づき作成しており、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、かがやき監査法人の監査を受けております。なお、第８期以前については、「会社計算規則」（平成18年法務省令第13号）の規定に基づき算出した各数値を記載しており、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づくかがやき監査法人の監査を受けておりません。

８．は、１株当たり純資産額の算定に当たっては、Ａ種優先株主、Ｂ種優先株主及びＣ種優先株主に対する残余財産の分配額を控除して算定しております。また、1株当たり当期純利益金額又は１株当たり当期純損失金額（△）の算定に当たっては、種類株式を発行しておりますが、その株式の内容より「普通株式と同等の株式」として取り扱っていることから、期中平均株式数には種類株式を含めております。

９．2021年12月２日開催の取締役会決議に基づき、2021年12月８日付で、のＡ種優先株式533株、Ｂ種優先株式421株及びＣ種優先株式240株の全部をが自己株式として取得し、その対価としてＡ種優先株式、Ｂ種優先株式及びＣ種優先株式１株につき、それぞれ普通株式１株を交付しております。なお、2021年12月10日開催の臨時株主総会決議に基づき、同日付で定款の一部変更を行い、Ａ種優先株式、Ｂ種優先株式及びＣ種優先株式に係る定款の定めを廃止いたしました。

10．は、2021年11月22日開催の取締役会決議に基づき、2021年12月10日付で普通株式１株につき2,000株の割合で株式分割を行っておりますが、第９期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、第９期及び第10期の１株当たり純資産額及び１株当たり当期純利益金額又は１株当たり当期純損失金額（△）を算定しております。

11．2021年12月２日開催の取締役会決議に基づき、2021年12月８日付で各種優先株式については全て普通株式に変更しております。また、は、2021年11月22日開催の取締役会決議に基づき、2021年12月10日付で普通株式１株につき2,000株の割合で株式分割を行っております。そこで東京証券取引所自主規制法人（現　日本取引所自主規制法人）の引受担当者宛通知「『新規上場申請のための有価証券報告書（Ⅰの部）』の作成上の留意点について」（平成24年８月21日付東証上審133号）に基づき、第６期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して算定した場合の１株当たり指標の推移を参考までに掲げると、以下のとおりとなります。なお、第６期、第７期及び第８期の数値（１株当たり配当額については全ての数値）については、金融証券取引法第193条の２第１項の規定に基づくかがやき監査法人の監査を受けておりません。

 

 

 

メンタルヘルステクノロジーズの損益計算書から一部抜粋

											(単位：千円)
										前連結会計年度 (自　2024年１月１日 　至　2024年12月31日)	当連結会計年度 (自　2025年１月１日 　至　2025年12月31日)
売上高										5,134,775	6,435,361
売上原価										3,295,021	4,308,663
売上総利益										1,839,753	2,126,697
販売費及び一般管理費										1,730,006	1,527,921
営業利益										109,747	598,776
営業外収益
	受取利息									119	3,883

財務三表

メンタルヘルステクノロジーズの貸借対照表

メンタルヘルステクノロジーズの損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額（2025年12月31日）の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

Copyright (c) 2014 かぶれん. All Rights Reserved. プライバシーポリシー