【売上高経常利益率の推移】メンタルヘルステクノロジーズ(9218)

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メンタルヘルステクノロジーズ　【業種】サービス業　【市場】東証グロース) 2022年3月28日新規上場

売上高経常利益率＝（経常利益÷売上高）×１００
売上高に対する営業利益の比率で、数値が大きいほど効率よく経常利益を生み出していると判断されます。業種によって原材料や人件費などかかるコストがかわってくるため、年度別や業種別に比較するのが一般的です。

業種別の売上高経常利益率中央値一覧

 売上高経常利益率の大きい銘柄（サービス業）ランキング

売上高経常利益率の推移

メンタルヘルステクノロジーズの売上高経常利益率の推移

決算期	実績値			参考(サービス業の売上高経常利益率)
決算期	売上高経常利益率	増減率%	-	中央値	平均値
2016年12月31日	0.6%	-	個別	7	8.49
2017年12月31日	△59.6%	-	個別	6.9	8.75
2018年12月31日	△116.1%	-	個別	7.1	8.24
2019年12月31日	△34.9%	-	連結	6.8	8.54
2020年12月31日	△15.6%	-	連結	6.05	4.83
2021年12月31日	9.4%	-	連結	6.1	2.05
2022年12月31日	15.1%	+60.6	連結	7.8	6.46
2023年12月31日	19%	+25.8	連結	7.5	5.53
2024年12月31日	0.8%	△95.8	連結	7.3	6.25
2025年12月31日	6.8%	+750	連結	6.8	5.8

日本：日本基準　　国際：国際会計基準（IFRS）

下記は有価証券届出書の経営指標です。

(1）連結経営指標等

回次		第9期	第10期
決算年月		2019年12月	2020年12月
売上高	（千円）	646,306	947,040
経常損失（△）	（千円）	△225,625	△147,621
親会社株主に帰属する当期純損失（△）	（千円）	△226,205	△149,056
包括利益	（千円）	△226,205	△149,056
純資産額	（千円）	46,742	△2,314
総資産額	（千円）	227,765	374,447
１株当たり純資産額	（円）	△51.53	△67.31
１株当たり当期純損失金額（△）	（円）	△27.42	△17.04
潜在株式調整後１株当たり当期純利益金額	（円）	－	－
自己資本比率	（％）	20.5	－
自己資本利益率	（％）	－	－
株価収益率	（倍）	－	－
営業活動によるキャッシュ・フロー	（千円）	△166,204	△119,724
投資活動によるキャッシュ・フロー	（千円）	△2,965	△642
財務活動によるキャッシュ・フロー	（千円）	116,101	203,129
現金及び現金同等物の期末残高	（千円）	106,046	188,808
従業員数	（人）	51	44
（外、平均臨時雇用者数）	（人）	（1）	（1）

（注）１．売上高には、消費税等は含まれておりません。

２．第10期において、将来的な事業拡大のために収益を上回る規模での人件費、販売管理費等の先行投資を行ったため、経常損失、当期純損失、債務超過が生じており、営業活動によるキャッシュ・フローがマイナスとなっております。また、第10期の自己資本比率については、債務超過であるため記載しておりません。

３．潜在株式調整後１株当たり当期純利益金額については、潜在株式は存在するものの、株式は非上場であり、期中平均株価が把握できないため、また、１株当たり当期純損失金額であるため、記載しておりません。

４．自己資本利益率については、親会社株主に帰属する当期純損失を計上しているため記載しておりません。

５．株価収益率については、株式は非上場であるため記載しておりません。

６．従業員数は就業人員であり、臨時雇用者数（アルバイト等）は、年間の平均人員を（　）内に外数で記載しております。

７．第９期及び第10期の連結財務諸表については、「連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」（昭和51年大蔵省令第28号）に基づき作成しており、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、かがやき監査法人の監査を受けております。

８．は、2021年11月22日開催の取締役会決議に基づき、2021年12月10日付で普通株式１株につき2,000株の株式分割を行っておりますが、第９期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、第９期及び第10期の１株当たり純資産額及び1株当たり当期純損失金額を算定しております。

９．は、１株当たり純資産額の算定に当たっては、Ａ種優先株主、Ｂ種優先株主及びＣ種優先株主に対する残余財産の分配額を控除して算定しております。また、１株当たり当期純損失金額（△）の算定に当たっては、種類株式を発行しておりますが、その株式の内容より「普通株式と同等の株式」として取り扱っていることから、期中平均株式数には種類株式を含めております。

(2）提出会社の経営指標等

回次		第6期	第7期	第8期	第9期	第10期
決算年月		2016年12月	2017年12月	2018年12月	2019年12月	2020年12月
売上高	（千円）	161,818	230,609	116,419	193,354	304,064
経常利益又は経常損失（△）	（千円）	1,021	△137,448	△135,136	△78,079	1,460
当期純利益又は当期純損失（△）	（千円）	1,072	△138,619	△135,426	△78,369	316
資本金	（千円）	121,050	201,000	295,725	365,750	415,750
発行済株式総数	（株）	3,151	3,684	4,105	4,295	4,395
うち普通株式	（株）	3,151	3,151	3,151	3,201	3,201
うちＡ種優先株式	（株）	－	533	533	533	533
うちＢ種優先株式	（株）	－	－	421	421	421
うちＣ種優先株式	（株）	－	－	－	140	240
純資産額	（千円）	213,953	235,233	289,257	350,937	451,253
総資産額	（千円）	282,457	323,389	407,835	475,117	721,957
１株当たり純資産額	（円）	67,900.12	20,448.87	△14,638.96	△16.11	△15.71
１株当たり配当額	（円）	-	-	-	-	-
（うち１株当たり中間配当額）	（円）	(-)	(-)	(-)	(-)	(-)
１株当たり当期純利益金額又は１株当たり当期純損失金額(△)	（円）	347.96	△40,782.47	△36,075.27	△9.50	0.04
潜在株式調整後１株当たり当期純利益金額	（円）	－	－	－	-	-
自己資本比率	（％）	75.7	72.7	70.9	73.9	62.5
自己資本利益率	（％）	0.6	-	-	-	0.1
株価収益率	（倍）	-	-	-	-	-
配当性向	（％）	-	-	-	-	-
従業員数	（人）	8	12	12	18	13
（外、平均臨時雇用者数）	（人）	(1)	(1)	(1)	(1)	(1)

　（注）１．消費税等の会計処理において、第６期、第７期及び第８期は税込みの金額であり、第９期及び第10期は税抜きの金額であります。

２．１株当たり配当額及び配当性向については、は配当を実施しておりませんので記載しておりません。

３．潜在株式調整後１株当たり当期純利益金額については、潜在株式は存在するものの、株式は非上場であり、期中平均株価が把握できないため、また、１株当たり当期純損失であるため記載しておりません。

４．第７期、第８期及び第９期の自己資本利益率については、当期純損失を計上しているため記載しておりません。

５．株価収益率については、株式は非上場であるため記載しておりません。

６．従業員数は就業人員であり、臨時雇用者数（アルバイト等)は、年間の平均人員を（　）内に外数で記載しております。

７．第９期及び第10期の財務諸表については、「財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」（昭和38年大蔵省令第59号）に基づき作成しており、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、かがやき監査法人の監査を受けております。なお、第８期以前については、「会社計算規則」（平成18年法務省令第13号）の規定に基づき算出した各数値を記載しており、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づくかがやき監査法人の監査を受けておりません。

８．は、１株当たり純資産額の算定に当たっては、Ａ種優先株主、Ｂ種優先株主及びＣ種優先株主に対する残余財産の分配額を控除して算定しております。また、1株当たり当期純利益金額又は１株当たり当期純損失金額（△）の算定に当たっては、種類株式を発行しておりますが、その株式の内容より「普通株式と同等の株式」として取り扱っていることから、期中平均株式数には種類株式を含めております。

９．2021年12月２日開催の取締役会決議に基づき、2021年12月８日付で、のＡ種優先株式533株、Ｂ種優先株式421株及びＣ種優先株式240株の全部をが自己株式として取得し、その対価としてＡ種優先株式、Ｂ種優先株式及びＣ種優先株式１株につき、それぞれ普通株式１株を交付しております。なお、2021年12月10日開催の臨時株主総会決議に基づき、同日付で定款の一部変更を行い、Ａ種優先株式、Ｂ種優先株式及びＣ種優先株式に係る定款の定めを廃止いたしました。

10．は、2021年11月22日開催の取締役会決議に基づき、2021年12月10日付で普通株式１株につき2,000株の割合で株式分割を行っておりますが、第９期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、第９期及び第10期の１株当たり純資産額及び１株当たり当期純利益金額又は１株当たり当期純損失金額（△）を算定しております。

11．2021年12月２日開催の取締役会決議に基づき、2021年12月８日付で各種優先株式については全て普通株式に変更しております。また、は、2021年11月22日開催の取締役会決議に基づき、2021年12月10日付で普通株式１株につき2,000株の割合で株式分割を行っております。そこで東京証券取引所自主規制法人（現　日本取引所自主規制法人）の引受担当者宛通知「『新規上場申請のための有価証券報告書（Ⅰの部）』の作成上の留意点について」（平成24年８月21日付東証上審133号）に基づき、第６期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して算定した場合の１株当たり指標の推移を参考までに掲げると、以下のとおりとなります。なお、第６期、第７期及び第８期の数値（１株当たり配当額については全ての数値）については、金融証券取引法第193条の２第１項の規定に基づくかがやき監査法人の監査を受けておりません。

回次		第６期	第７期	第８期	第９期	第10期
決算年月		2016年12月	2017年12月	2018年12月	2019年12月	2020年12月
１株当たり純資産額	（円）	33.95	10.22	△7.32	△16.11	△15.71
１株当たり当期純利益金額又は１株当たり当期純損失金額（△）	（円）	0.17	△20.39	△18.04	△9.50	0.04
潜在株式調整後１株当たり当期純利益金額	（円）	－	－	－	-	-
１株当たり配当額	（円）	-	-	-	-	-
（うち１株当たり中間配当額）	（円）	(-)	(-)	(-)	(-)	(-)