【営業キャッシュフローの推移】富士ソフト(9749)

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富士ソフト(9749)の株価 業績

四半期ごとの推移 進捗率の推移


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富士ソフト 【業種】情報・通信業 【市場】東証プライム)

意味営業活動によって動いた現金等の流れを表す増減額を営業キャッシュフローといいます。
例:商品の仕入れで現金が出ていった。売上金が入ってきて現金が増えたなど
※上場企業のキャッシュフロー計算書では、当期純利益から逆算(現金がうごいていないものを加減)して、現金の動き(営業キャッシュフロー)を計算する間接法という計算方法がよく用いられます。

会計期間内において、現金及び現金同等物(以下「現金等」)がどのような理由で増えて、どのような理由で減ったのかを表す計算書をキャッシュフロー計算書といいます。

営業キャッシュフローの推移(単位:100万円)

決算期営業キャッシュフロー増減率%-会計基準
2013年12月31日63億4,227万4,000円-連結 日本
2014年12月31日141億1,960万4,000円+122.6連結 日本
2015年12月31日75億9,546万5,000円△46.2連結 日本
2016年12月31日95億3,030万7,000円+25.5連結 日本
2017年12月31日92億4,470万3,000円△3連結 日本
2018年12月31日111億9,214万円+21.1連結 日本
2019年12月31日125億8,400万円+12.4連結 日本
2020年12月31日147億8,700万円+17.5連結 日本
2021年12月31日159億700万円+7.6連結 日本
2022年12月31日135億1,900万円△15連結 日本
2023年12月31日161億5,100万円+19.5連結 日本
2024年12月31日162億3,900万円+0.5連結 日本

日本:日本基準  国際:国際会計基準(IFRS)


株価等と営業キャッシュフローの関係

         

       


富士ソフトのキャッシュフロー計算書から一部抜粋

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

(単位:百万円)

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

前連結会計年度

(自 2023年1月1日

 至 2023年12月31日)

当連結会計年度

(自 2024年1月1日

 至 2024年12月31日)

営業活動によるキャッシュ・フロー

 

 

 

税金等調整前当期純利益

20,439

29,243

 

減価償却費

4,121

5,047

 

減損損失

127

53

 

感染症対策費

9

 

のれん償却額

63

63

 

工事損失引当金の増減額(△は減少)

△105

117

 

退職給付に係る負債の増減額(△は減少)

37

169

 

退職給付に係る資産の増減額(△は増加)

△690

△644

 

持分法による投資損益(△は益)

126

△100

 

支払利息

45

192

 

為替差損益(△は益)

△197

△46

 

投資有価証券売却損益(△は益)

△473

 

関係会社株式売却損益(△は益)

△16

 

固定資産売却損益(△は益)

△472

△7,978

 

事務所移転費用

48

40

 

営業外支払手数料

1,581

690

 

売上債権及び契約資産の増減額(△は増加)

△5,640

△8,054

 

棚卸資産の増減額(△は増加)

△365

927

 

仕入債務の増減額(△は減少)

△458

1,540

 

前払費用の増減額(△は増加)

△636

1,926

 

未払金の増減額(△は減少)

707

△121

 

未払消費税等の増減額(△は減少)

1,294

377

 

未払人件費の増減額(△は減少)

4,368

122

 

長期前払費用の増減額(△は増加)

751

678

 

その他

△3,133

1,231

 

小計

21,530

25,476

 

利息及び配当金の受取額

476

456

 

利息の支払額

△54

△199

 

法人税等の支払額

△4,612

△8,685

 

事業撤退損の支払額

△13

△7

 

感染症対策費の支払額

△9

 

営業外支払手数料の支払額

△1,165

△630

 

事業構造改善費用の支払額

△170

 

営業活動によるキャッシュ・フロー

16,151

16,239

投資活動によるキャッシュ・フロー

 

 

省略線

現金及び現金同等物の増減額(△は減少)

1,698

△478

現金及び現金同等物の期首残高

33,086

34,785

現金及び現金同等物の期末残高

34,785

34,306






財務三表

富士ソフトの貸借対照表

富士ソフトの損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2024年12月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

売上高100%/3,174億8,200万円
資産合計(98.5%/2,586億9,900万円)
売上原価76.5%/2,428億8,300万円
株主資本合計(54.3%/1,427億300万円)
純資産合計(53.9%/1,416億5,400万円)
負債合計(44.6%/1,170億4,400万円)
利益剰余金(43.3%/1,137億8,700万円)
流動負債合計(41.9%/1,099億3,600万円)
売上総利益23.5%/745億9,800万円
受取手形売掛金及び契約資産(27%/709億2,200万円)
短期借入金(15.4%/404億8,000万円)
現金及び預金(13.6%/356億6,000万円)
税金等調整前当期純利益9.2%/292億4,300万円
資本金(10%/262億円)
営業利益6.9%/220億3,300万円
経常利益6.9%/218億1,700万円
当期純利益6.7%/213億6,800万円
親会社株主に帰属する当期純利益6.7%/211億4,700万円
従業員給料6.5%/207億800万円
営業キャッシュフロー(162億3,900万円)
支払手形及び買掛金(5.8%/152億8,600万円)
賞与引当金(4.5%/116億8,600万円)
1年内返済予定の長期借入金(3.3%/85億6,600万円)
特別利益合計2.5%/80億3,200万円
固定資産売却益2.5%/79億7,800万円
法人税等合計2.5%/78億7,400万円
法人税住民税及び事業税2.3%/74億2,700万円
固定負債合計(2.7%/71億700万円)
資本剰余金(2.7%/70億1,100万円)
未払費用(2.2%/58億9,900万円)
未払法人税等(1.7%/45億6,500万円)
投資キャッシュフロー(43億9,900万円)
退職給付に係る負債(1.6%/41億1,000万円)
法定福利費1.2%/39億6,100万円
仕掛品(1.5%/38億5,900万円)
その他有価証券評価差額金(1.2%/30億9,600万円)
賞与引当金繰入額0.8%/26億円
有価証券(1%/25億円)
非支配株主持分(0.8%/21億9,800万円)
租税公課0.7%/21億8,300万円
支払手数料0.6%/20億600万円
事務用品費0.5%/17億3,700万円
採用研修費0.5%/15億3,100万円
福利厚生費0.4%/13億4,100万円
為替換算調整勘定(0.4%/11億5,500万円)
退職給付費用0.4%/11億1,500万円
地代家賃0.3%/10億8,500万円
商品(0.4%/10億4,900万円)
役員報酬0.3%/9億1,000万円
新株予約権(0.3%/7億6,700万円)
旅費及び交通費0.2%/7億1,100万円
特別損失合計0.2%/6億500万円
広告宣伝費0.2%/5億4,100万円
助成金返還引当金(0.2%/4億7,700万円)
工事損失引当金(0.2%/4億6,200万円)
法人税等調整額0.1%/4億4,700万円
補償損失引当金(0.2%/4億3,500万円)
役員退職慰労引当金(0.2%/4億3,300万円)
役員賞与引当金繰入額0.1%/3億4,600万円
役員賞与引当金(0.1%/3億4,600万円)
補償損失引当金繰入額0.1%/3億3,000万円
長期借入金(0.1%/1億9,100万円)
事業構造改善費用0.1%/1億7,000万円
原材料及び貯蔵品(0%/9,000万円)
減損損失0%/5,300万円
事務所移転費用0%/4,000万円
事業撤退損失引当金(0%/1,400万円)
固定資産売却損0%/1,000万円
繰延ヘッジ損益(0%/600万円)
事業構造改善引当金(0%/500万円)
退職給付に係る調整累計額(-%/△15億4,000万円)
その他の包括利益累計額合計(-%/△40億1,400万円)
自己株式(-%/△42億9,500万円)
土地再評価差額金(-%/△67億3,300万円)
財務キャッシュフロー(△214億3,800万円)

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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