【資産合計の推移】富士ソフト(9749)

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富士ソフト(9749)の株価　業績

四半期ごとの推移　進捗率の推移


富士ソフト　【業種】情報・通信業　【市場】東証プライム)

意味退職給付に係る資産は、将来、企業が従業員に対して支払う退職金に備えて積み立てている資産を計上する際に使う勘定科目です。

資産合計の推移（単位：10億円）

富士ソフトの資産合計の推移

決算期資産合計増減率%-会計基準
2013年12月31日1,545億2,273万2,000円-連結 日本
2014年12月31日1,575億8,777万円+2連結 日本
2015年12月31日1,538億3,302万8,000円△2.4連結 日本
2016年12月31日1,638億6,388万6,000円+6.5連結 日本
2017年12月31日1,745億6,876万8,000円+6.5連結 日本
2018年12月31日1,942億7,973万7,000円+11.3連結 日本
2019年12月31日2,076億1,800万円+6.9連結 日本
2020年12月31日2,345億3,700万円+13連結 日本
2021年12月31日2,289億1,500万円△2.4連結 日本
2022年12月31日2,408億3,500万円+5.2連結 日本
2023年12月31日2,575億9,600万円+7連結 日本

日本：日本基準　　国際：国際会計基準（IFRS）


株価等との関係

　 　 　 　 　

　 　 　 　

と株価との比較


富士ソフトの貸借対照表から一部抜粋

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

(単位：百万円)

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

前連結会計年度

(2022年12月31日)

当連結会計年度

(2023年12月31日)

資産の部

 

 

 

流動資産

 

 

 

 

現金及び預金

32,736

35,324

 

 

受取手形、売掛金及び契約資産

 56,634

 62,696

 

 

有価証券

8,500

8,100

 

 

商品

1,732

1,350

 

 

仕掛品

 3,763

 4,478

 

 

原材料及び貯蔵品

55

91

 

 

その他

9,421

11,214

 

 

貸倒引当金

△113

△102

 

 

流動資産合計

112,730

123,153

 

固定資産

 

 

 

 

有形固定資産

 

 

 

 

 

建物及び構築物

59,733

64,846

 

 

 

 

減価償却累計額

△32,125

△33,138

 

 

 

 

建物及び構築物（純額）

27,607

31,707

 

 

 

土地

 55,892

 55,322

 

 

 

建設仮勘定

12,979

14,273

 

 

 

その他

13,041

13,175

 

 

 

 

減価償却累計額

△10,360

△10,315

 

 

 

 

その他（純額）

2,680

2,859

 

 

 

有形固定資産合計

99,160

104,163

 

 

無形固定資産

 

 

 

 

 

のれん

336

272

 

 

 

ソフトウエア

5,050

5,242

 

 

 

その他

39

30

 

 

 

無形固定資産合計

5,426

5,544

 

 

投資その他の資産

 

 

 

 

 

投資有価証券

 7,693

 8,986

 

 

 

退職給付に係る資産

7,274

7,400

 

 

 

繰延税金資産

3,454

3,904

 

 

 

再評価に係る繰延税金資産

－

64

 

 

 

その他

5,117

4,459

 

 

 

貸倒引当金

△20

△81

 

 

 

投資その他の資産合計

23,518

24,734

 

 

固定資産合計

128,104

134,443

 

資産合計

240,835

257,596





財務三表

富士ソフトの貸借対照表

富士ソフトの損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額（2023年12月31日）の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

売上高（100%／2,988億5,500万円）
資産合計（100%／2,575億9,600万円）
売上原価（77.5%／2,316億1,900万円）
固定資産合計（52.2%／1,344億4,300万円）
株主資本合計（50.4%／1,297億1,800万円）
純資産合計（50%／1,289億2,100万円）
負債合計（50%／1,286億7,400万円）
流動資産合計（47.8%／1,231億5,300万円）
流動負債合計（43.8%／1,127億4,000万円）
有形固定資産合計（40.4%／1,041億6,300万円）
利益剰余金（38.2%／982億8,300万円）
売上総利益（22.5%／672億3,600万円）
建物及び構築物（25.2%／648億4,600万円）
受取手形売掛金及び契約資産（24.3%／626億9,600万円）
土地（21.5%／553億2,200万円）
短期借入金（18.3%／472億4,500万円）
販売費及び一般管理費合計（15.6%／465億5,200万円）
現金及び預金（13.7%／353億2,400万円）
建物及び構築物純額（12.3%／317億700万円）
資本金（10.2%／262億円）
投資その他の資産合計（9.6%／247億3,400万円）
営業利益（6.9%／206億8,400万円）
税金等調整前当期純利益（6.8%／204億3,900万円）
経常利益（6.6%／196億7,500万円）
従業員給料（6.6%／196億1,300万円）
営業キャッシュフロー（161億5,100万円）
固定負債合計（6.2%／159億3,400万円）
建設仮勘定（5.5%／142億7,300万円）
当期純利益（4.6%／136億9,100万円）
支払手形及び買掛金（5.3%／136億6,400万円）
親会社株主に帰属する当期純利益（4%／118億4,900万円）
賞与引当金（4.6%／117億3,900万円）
資本剰余金（3.8%／96億8,800万円）
投資有価証券（3.5%／89億8,600万円）
長期借入金（3.3%／85億2,400万円）
有価証券（3.1%／81億円）
法人税住民税及び事業税（2.5%／75億8,400万円）
退職給付に係る資産（2.9%／74億円）
法人税等合計（2.3%／67億4,700万円）
未払法人税等（2.2%／57億8,900万円）
無形固定資産合計（2.2%／55億4,400万円）
未払費用（2.1%／53億7,500万円）
ソフトウエア（2%／52億4,200万円）
非支配株主持分（1.8%／45億7,300万円）
退職給付に係る負債（1.8%／45億1,900万円）
仕掛品（1.7%／44億7,800万円）
事務委託費（1.4%／40億3,500万円）
コマーシャルペーパー（1.6%／40億円）
繰延税金資産（1.5%／39億400万円）
法定福利費（1.2%／36億4,500万円）
その他純額（1.1%／28億5,900万円）
賞与引当金繰入額（0.9%／26億4,100万円）
その他有価証券評価差額金（1%／25億5,600万円）
租税公課（0.7%／20億8,900万円）
営業外費用合計（0.7%／20億3,400万円）
非支配株主に帰属する当期純利益（0.6%／18億4,200万円）
採用研修費（0.5%／14億5,900万円）
商品（0.5%／13億5,000万円）
為替換算調整勘定（0.5%／13億4,200万円）
福利厚生費（0.4%／11億7,300万円）
支払手数料（0.4%／11億6,800万円）
事務用品費（0.4%／11億5,900万円）
営業外収益合計（0.3%／10億2,500万円）
退職給付費用（0.3%／9億9,900万円）
地代家賃（0.3%／9億8,100万円）
特別利益合計（0.3%／9億7,300万円）
役員報酬（0.3%／9億6,700万円）
調査研究費（0.3%／9億1,800万円）
減価償却費（0.2%／6億5,800万円）
旅費及び交通費（0.2%／5億6,400万円）
投資有価証券売却益（0.2%／4億7,300万円）
固定資産売却益（0.2%／4億7,200万円）
助成金返還引当金（0.2%／4億5,400万円）
役員退職慰労引当金（0.2%／4億4,300万円）
広告宣伝費（0.1%／4億1,300万円）
新株予約権（0.2%／4億1,000万円）
役員賞与引当金（0.1%／3億4,900万円）
役員賞与引当金繰入額（0.1%／3億4,900万円）
工事損失引当金（0.1%／3億4,500万円）
のれん（0.1%／2億7,200万円）
受取配当金（0.1%／2億6,700万円）
1年内返済予定の長期借入金（0.1%／2億5,900万円）
為替差益（0.1%／2億3,600万円）
受取利息（0.1%／2億1,500万円）
特別損失合計（0.1%／2億900万円）
補償損失引当金（0.1%／1億5,100万円）
受取保険金（0.1%／1億5,100万円）
減損損失（0%／1億2,700万円）
持分法による投資損失（0%／1億2,600万円）
原材料及び貯蔵品（0%／9,100万円）
固定資産除却損（0%／7,200万円）
再評価に係る繰延税金資産（0%／6,400万円）
のれん償却額（0%／6,300万円）
貸倒引当金繰入額（0%／6,200万円）
事務所移転費用（0%／4,800万円）
支払利息（0%／4,500万円）
システム障害対応費用（0%／4,300万円）
役員退職慰労引当金繰入額（0%／4,300万円）
助成金収入（0%／3,200万円）
事業撤退損失引当金（0%／2,100万円）
子会社株式売却益（0%／1,600万円）
感染症対策費（0%／900万円）
貸倒引当金戻入額（-%／円）
繰延ヘッジ損益（-%／円）
貸倒引当金（-%／△1億200万円）
法人税等調整額（-%／△8億3,700万円）
退職給付に係る調整累計額（-%／△17億4,000万円）
自己株式（-%／△44億5,300万円）
財務キャッシュフロー（△54億4,700万円）
その他の包括利益累計額合計（-%／△57億8,100万円）
土地再評価差額金（-%／△79億3,900万円）
投資キャッシュフロー（△92億900万円）
減価償却累計額（-%／△331億3,800万円）

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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